ＭＩ６筋によると、ハザールマフィアのいまの狙いは「ウクライナ騒動に乗じ、2025年までに全面核戦争を勃発させ、念願の人工世紀末を実現させること」。（1）

（2023/9/22）

『ディストピア化する世界経済』

「闇の支配者」が仕掛ける資本主義の崩壊と日本の危機

ベンジャミン・フルフォード　　　清談社　　　2023/7/12

＜はじめに　世界の国々が「戦後体制の改革」を熱望している＞

・最近の国際情勢の動きは明らかに普通ではない。なぜなら、「ハイブリッド戦争」が起こっているからだ。

　この戦争の目的は簡単にいうと、「第ニ次世界大戦後につくられた国際秩序を新しく世界各国に平等なしくみに置き換えること」だ。

　一方、これまで戦後体制のしくみで利益を得てきた国や勢力（ハザールマフィア）はそれに猛反発し、自分たちの生き残りを図るための第三次世界大戦を起こそうとしている。

・何より、いまの国連には、世界のさまざまな問題を解決する能力がまったく備わっていない。

・そのため、いま、世界中で「国連の大改革」が叫ばれている。

・近年はＢＲＩＣＳを中心に世界中の多くの国々がそうした「戦後体制の改革」を熱望している。

＜孤立化を深めるＧ７諸国＞

＜旧欧米権力が完全支配する国はＧ７国家しかない＞

・対して従来の欧米権力者（ハザールマフィア）は自分たちの権限を死守するために「ルールにもとづく国際秩序」を世界各国に押しつけようと躍起だ。

・従来の欧米権力が完全に支配している国は、もはやＧ７国家しかない。

＜バイデンで意見が乱発する「実体経済の裏づけがないドル」＞

・また、西ヨーロッパにも急激にエネルギー不足の影響が広がるなど、欧米全体がまさに革命前夜の様相を呈し始めている。

・つまり「アメリカ国内で流通しているドル」と「世界で流通しているドル」はまったくの別物ということだ。

＜アメリカの武器を購入する意欲が低いサウジアラビア＞

・いずれにせよ、バイデン政権は燃料不足によって戦略石油備蓄を大量に放出している。

＜バイデンの「アルマゲドン」発言の意味＞

・アメリカは、たびたび「会計年度末に対外支払いを行えず、不渡りを起こす」という状況に直面している。仮に支払日に決済できなくても、一定程度の支払い猶予期間が設けられているが、いずれにせよアメリカ経済が危機なのは間違いない。

・アメリカ軍の幹部筋やロシア連邦保安庁（ＦＳＢ）筋は「ハザールマフィアに核戦争を起こすことはできない」と口をそろえて断言した。

＜「アメリカ国債は中国企業のジャンク債より投資リスクが高い」＞

・ドラゴンファミリー（アジア王族の連合体）の関係筋によると、彼らはいま、「国際取引されている米ドル」を裏付けるすべての実物資産（ゴールドなど）を管理しているという。事実上、アメリカ国外で流通している米ドルの覇権を手に入れたわけだ。

＜世界中で「アメリカ離れ」が進んでいる＞

・アメリカの金融システムも危機的状況に陥っている。同国の実質ＧＤＰに対する借金の割合を見ると、「政府も民間セクターも完全に破産状態である」ということがわかる。

＜対立姿勢が強まっている欧米Ｇ7とその他の諸国＞

・世界の旧体制の崩壊が世界各地でエスカレートしている。

＜日本と韓国が解放される日もそう遠くはない＞

・英語圏でよく使われる「沈む船からネズミが逃げる」という言葉どおり、いま、欧米権力者らがバイデン政権を見捨てて逃げ出す準備をしているのは間違いない。

・簡潔にいえば、アメリカに追従しているのは日本と韓国だけといっても過言ではない。

　ただし、現在の世界情勢を見るかぎり、日本と韓国が解放される日もそう遠くはないだろう。

＜クレディ・スイスの破綻を防ぐため93億ドルを資金援助＞

・いま、欧米の体制崩壊を示すサインが多い。

＜「ドルの大量放出」で史上空前の金融バブルが一気に崩壊＞

・アメリカは、いま、物価高騰や不動産市場の記録的な販売不振が続くなど、すでに金融システムが維持不可能な状況に追い込まれている。

＜六つの中央銀行が連携も沈静化の兆しは見えず＞

・ようするにハザールマフィアが構築した民間中央銀行制度そのものがすでに崩壊の危機に陥っているのだ。

＜世界同時革命の足音が聞こえる＞

＜光熱費高騰によってヨーロッパで政治的混乱が多発＞

・ヨーロッパもアメリカと同様の道を歩み始めた。

　ロシアからの燃料供給が止まり、多くのＥＵ諸国の経済が一気に危機的な状況に陥った。ロシアのガス供給が減少するにつれ、ドイツの一般家庭のガス料金が跳ね上がっている。

＜欧米のエネルギー危機で、いつ革命が起きてもおかしくない＞

・アメリカと西ヨーロッパは、いつ革命が起きてもおかしくないほどのエネルギー危機に直面している。ロシアや中東の石油や天然ガスが手に入らないからだ。

＜危機に直面するアメリカの今後を占う「二つのシナリオ」＞

・急激に状況が変化している理由は、やはりアメリカのバイデン大統領を裏で操っていた勢力の敗北だ。

　そのバイデン陣営は世界から孤立したことが大きな痛手となり、完全にお手上げ状態だ。

・筆者としては最終的にトランプでもバイデンも、どちらもいらないと考えている。バイデンが最後のアメリカ大統領となり、アメリカはカナダや中南米の国々と合体して新しい巨大国家の一部になる。そんなシナリオがいちばんいい。

＜アメリカ国民の半数以上が「数年内に内戦が起きる」と予想＞

・筆者は2022年に、実際に北米を訪れた。現状を目の当たりにし、あらためて「アメリカは内戦に向かっている」という感想を抱いた。

・景気がよければ、その隔たりが内戦にまでいたることはないだろう。しかし、いまのアメリカは格差やインフレ、急激な生活水準の低下など問題が山積みだ。

　そのため、9割のアメリカ一般市民と支配階級とのあいだに横たわる深い溝が埋まる兆しは皆無といっていい。これを打開するには、もはや革命を起こすしか道はないようだ。

＜トランプへの強制捜査はバイデン政権の裏方への攻撃＞

・いまのアメリカにとってドナルド・トランプの存在も大きな問題のひとつだ。実際、トランプは2020年の大統領選で本当は勝利していた。だから、このときの支持者たちは彼を熱狂的に支持し続けている。

・イギリス王室筋やＰ３フリーメーソン筋によると、裏ではすでに「アメリカとカナダを合体する」という大筋合意ができたという。

＜中国で革命を起こして巻き返しを図る西側の権力層＞

・ところが、既存の支配階級は戦争や疫病、食糧危機などで人々の不安や恐怖をあおり立て、人類を削減しようと目論んでいる。やはり、彼らを権力の座から引きずり下ろすのは急務である。

＜新しいアメリカ大統領の選出をめぐる熾烈な駆け引き＞

・つまり、このまま訴訟が進めば悪質な勢力が用意したトランプの影武者とバイデンの影武者が入れ替わるだけになる。

＜アメリカ軍の作戦によってバイデンがトランプ一派の統制下に＞

・2023年5月、アメリカ軍筋から「バイデン政権を操る権力者らが軍の作戦によって拘束され、バイデン（のアバター）がトランプ一派の統制下に入った」との情報が寄せられた。欧米内部で激化する水面下の権力紛争が新たな局面に突入したのだ。

・つまり、バイデンは政権発足当初から掲げていた「積極的な難民受け入れ政策」を突然180度修正し、トランプが主張してきた「強硬な反移民政策」へとガラリと方針転換したのだ。

＜「大量の軍事技術の売却」をアメリカが中国に持ちかけた可能性＞

・アメリカの倒産問題はまったく解決の目処が立っていない状態であり、中国が資金を提供しないかぎり、アメリカの倒産は避けられないというのが現実である。

＜全米でも多くの都市が無法地帯と化している＞

・2022年末の商戦まっただなか、盗難や万引き被害の損失によってアメリカの多くの小売業者が廃業に追い込まれた。

　近年、この問題は急速に深刻化しており、アメリカではＯＲＣ（小売店に対する組織的犯罪）という新しい用語まで生まれた。

・能なしの政治家と見気力な警察のもと、犯罪者たちの行動がどんどん大胆になってきた。もちろん、そうした状況はシカゴだけでなく、全米の多くの都市が同様の無法地帯と化している。

＜パンデミックも戦争も失敗して窮地のハザールマフィア＞

・さらにウクライナで第三次世界大戦を勃発させて人類の9割を削減するつもりだった。

＜ハザールマフィア上層部を逮捕しないかぎり悪事は続く＞

・しかし、アメリカ、ロシア、中国の軍司令部は以前から「どんなに挑発されたとしても第三次世界大戦には突入しない」と互いに固い約束を交わしている。そのため、このハザールマフィアの工作は間違いなく不発に終わる。

・とにかくハザールマフィアの上層部を根こそぎ逮捕しないかぎり、この連中は引き続き各地でとんでもない悪事を働き続ける。各国の軍や当局が早急に行動を起こさなければ世界がひどい混乱に陥るのは必至だ。

＜「中国の気球」による訪中延期はアメリカの難癖＞

・実際問題としてロシアの潜水艦が電磁波爆弾を発射してアメリカ上空で爆発させれば、40秒以内に全土のほとんどの通信インフラを停止させられる。

・それに関連して同日、「160発の核爆弾を搭載したロシアの潜水艦がアメリカ沿岸沖に浮上」というニュースをロシアメディア『プラウダ』が報じた。記事によると、このグレードの潜水艦ならアメリカの領土のほとんどを数分で破壊できるという。

＜ドラギの退任で旧体制の指導者はマクロンだけ＞

・しかし、マクロンもさまざまなスキャンダルを抱えているため、権力の座にそう長くはいられないだろう。いずれアメリカとＥＵの体制が激変する可能性が高い。

＜世界各地の混乱と「世界革命」の進行＞

・世界では相変わらず激しい動きが続いており、ヨーロッパでは経済危機、とくにエネルギー危機による社会不安が各地で加速している状況だ。

・中国でも権力体制の変化が始まり、3年も続いたパンデミック工作がほぼ全面的に撤回されることになった。明らかに世界革命は進行している。

＜ペルー全土に拡大したデモは「反欧米革命」の氷山の一角＞

・西側欧米による資源や国益の強奪に対する反発が世界各地で起きている。

　たとえば、近年、アフリカの多くの国がロシアの傭兵部隊を使って西側欧米の資源泥棒を食い止めている。

＜欧米政府や国際機関幹部の逮捕劇が始まる可能性＞

・ハザールマフィアの権力崩壊のサインは、ほかにもまだある。

・もちろん、ハザールマフィアたちは権力をおとなしく手放すつもりはない。また、何かとんでもないことを人類にしかけてくるはずだ。次は宇宙関連の騒ぎを企んでいるともいわれているが、いまの彼らの状況では、その計画もすぐに頓挫するだろう。明らかにひとつの時代が終わろうとしている。

＜世界の政界に影響が広がるロスチャイルド一族の失脚＞

・なかでもロスチャイルドのフランス分家は、昔からアジアで強大な影響力を行使してきた。1921年に中国共産党を結成させたのも、日本政財界の陰の司令部とされるグランド・ロッジ・オリエント・フリーメーソンのトップもロスチャイルドのフランス分家だった。

　しかし、ロスチャイルド一族の失脚およびＦＲＢ本部の閉鎖により、これから日本も中国も100年以上ぶりにロスチャイルドから解放されることによる。

＜マクロンへの攻撃は背後のロスチャイルドに向けられている＞

・ハザールマフィアたちが未曽有のピンチに追いこまれている。いつもは彼らにとって都合のいいプロパガンダを垂れ流す大手マスコミもすでにアメリカのシリコンバレー銀行や金融大手クレディ・スイスの問題を無視できなくなっているほどだ。

・いずれにせよ、マクロンはロスチャイルドの完全なる下僕であり、彼への攻撃はすべて背後にいるロスチャイルドに向けられていると思っていい。

＜ハザールマフィアの断末魔＞

＜異様な動きが続いているロシア、イラン、欧米＞

・ＮＳＡ筋は「すでにアメリカ人の7割が陰謀論者になっている」と話す。そうであるなら、革命はいずれ確実に起きる。

　いまの国際情勢は、ハザールマフィアのハゲタカファンドで世界最大の資産運用会社ブロックロックのＣＥＯが「30年続いたグローバリゼーションが終わろうとしている」と公言するほど大きく変化した。

　やはり、多くの情報源および論客たちがいうとおり、これから世界に変革が起きる可能性はきわめて高い。

＜前首相が拘束されたパキスタン騒動が示す露骨なアメリカ離れ＞

・ようするに一国の指導者を操り人形となる影武者に置き換えるというハザールマフィアの手口に、世界がようやく気づき始めたのだ。

・そうでなくとも、すでに中東、アフリカ、南米などの国々、インドやインドネシア、フランスなど世界中のほとんどの国と地域がアメリカ（ハザールマフィア支配）からの脱却を表明した。

　現時点で、まだハザールマフィアから解放されていないのは、欧米のごく一部の国と、日本、韓国だけである。結局、Ｇ７広島サミットは負け犬同士の慰め合いの場となったようだ。

＜旧欧米権力の衰退でハザールマフィアは戦犯に＞

・アメリカ以外でもハザールマフィアの支配体制が崩壊しているサインは多い。

・もちろん、パンデミックの捏造と危険ワクチンを推進した日本の政治家および医療関係者の多くも、いずれ戦犯として裁かれることになるだろう。

＜時間の問題となったハザールマフィアへの「戦犯裁判」＞

・いずれにせよ、バイデン政権の裏にいるハザールマフィアらは、いま、法の裁きを恐れ、戦犯裁判から逃れようと必死にあがいている。

・時間が経つにつれ、こうした事実がどんどんあぶり出されている。これについて多くの当局筋が「パンデミック騒動および危険ワクチンに対する戦犯裁判は確実に開催されるだろう」と伝える。

　そのため、ハザールマフィアたちは必死になって逃げ場を探している模様だ。そのうちの多くは、「とりあえず南極の基地に逃げ込んでいる」とＣＩＡ筋は話す。

＜ＦＲＢ権力が排除されて欧米の運営は新組織に委ねられる＞

・最近、ＢＲＩＣＳの構成国のひとつであるブラジルでハザールマフィア排除の動きが本格的に始まった。

・アメリカでも同11月8火の中間選挙で露骨な不正が行われ、政府が機能停止に近い状態に陥っていた。選挙泥棒を画策するバイデン陣営の裏方（ハザールマフィア）とアメリカ国内の愛国者グループとのあいだで接戦がずっと続いている。

　いずれにせよ、いまのアメリカは傍から見ても完全にカオスだ。

　これまで実質的にハザールマフィアらの軍事基地だったイスラエルでも変化の兆しが見え始めた。

・こうした世界情勢を受け、スイスのとある大富豪の一族が、欧米の改革勢力と交渉を始めた。そこでは、すでに「ＦＲＢの権力を排除し、欧米の政治経済運営を新たな組織に委ねる」との合意が交わされたという。

・しかし、戦後80年間続いた世界の既存体制が着々と終焉に向かっているのはたしかだ。場合によっては6000年続いた世界各地の一神教による支配システムも同時に終わるかもしれない。

＜人類の明らかな敵であるアメリカとヴァチカン＞

・振り返ると、2022年はハザールマフィアが何ごとにおいても孤立し、世界各地で大敗北を喫する1年だった。

・実際、2022年はアメリカ建国から246年目だが、そのうち230年間、他国と戦争を繰り返して膨大な数の人類の命を奪ってきた。しかも、その目的のほとんどがハザールマフィアの利益のために他国から資源を略奪することだった。

＜フランシスコ教皇の勅令に見えるローマ教会の変化＞

・ハイブリッド戦争の膠着状態が、そろそろ終わろうとしている。

　複数の筋から寄せられた情報を総合すると、今後、欧米を中心に世界の歴史的大変化が予測される。

　まずは欧米権力の司令部のひとつ、ローマ教会に注目したい。

・極秘会議の直後の9月3日、ＮＡＴＯの上部組織（事実上の欧米軍司令部）とされるマルタ騎士団の大規模な組織改革が発表された。

　フランシスコがこれまでの指導部全員をクビにして新しいグランドマスター（騎士団における最高位の指導者）が決まるまでの臨時指導部を設置したのだ。

　それと同時に、マルタ騎士団の新憲法も発布され、今後はグランドマスターの終身制と貴族制が廃止されることも公表された。

＜バイデン政権とフランシスコ教皇の失脚の可能性＞

・こうしたなか、ハザールマフィアの傀儡であるアメリカのバイデン政権とヴァチカンのフランシスコ教皇が近いうちに失脚する可能性はきわめて高い。

・日本人にとってローマ教会は遠い存在に感じるかもしれないが、この組織は2011年3月11日に発生した東日本大テロ（大震災）の黒幕のひとつだった。彼らの動向は日本にとっても決して無関係ではないはずだ。

＜ハイブリッド戦争における西側Ｇ７の完全敗北＞

・こうした動きの背景にあるには、ハイブリッド戦争における西側Ｇ７の敗北だ。西側から供給されたハイテク武器で戦うウクライナは、ロシアとの火砲戦で完敗した。

＜三百人委員会がアジア結社に「戦後体制の再構築」を申し入れ＞

・欧米勢の国際的孤立が止まらないため、彼らは、いま、「共存共栄の世界をつくろう」とほかの地域の国々に必死で呼びかけている。

　先日も欧米権力の一大勢力である三百人委員会がアジアの結社に接触を図り、世界の戦後体制の再構築を申し入れたという。

　それを受けてアジア側は「世界平和の実現はわれわれも求めている。欧米には何度も美しい言葉で騙されてきたが、新たな世界連邦の誕生を期待している」と返答した。

＜ハザールマフィアの息がかかった人物をロシア国内外で粛清＞

・ハザールマフィアは、あらゆる手段を講じて必死で延命を図ろうとしており、世界権力の最高峰で相変わらず激しい攻防戦が続いている。

・ロシアでのゴルバチョフの評判はかなり悪い。ＦＳＢ筋は「頭の悪いゴルバチョフがＥＵとロシアを合体するからと騙されてソ連解体に同意してしまった」と話している。

＜ハザールマフィアに貢ぐために円安に苦しむ日本＞

・欧米は完全に破綻状態にあり、社会と経済秩序の崩壊が日々、エスカレートしている状況だ。

　それを遅らせるために、Ｇ７を管理するハザールマフィアたちは、いつもどおりに日本の国力を容赦なく吸い取っている。日本銀行に円を刷らせ、貢がせているのだ。それがいまの極端な円安の原因になっている。

　しかし、日本を搾取するだけでは、もう欧米Ｇ７国家が延命するのは不可能である。このままだと日本は欧米と共倒れするだけだ。

＜ハザールマフィアに毒殺されようとしている世界人類＞

・既存の国際機関や各国政府が半強制的に押しつけているさまざまな感染症のワクチンを使って、世界人類はハザールマフィアに毒殺されようとしている。

・彼らはロックフェラーを頂点とする欧米医療マフィアに支配され、命令されるままに世界の人口を積極的に減らそうとしている。

＜世界権力構造の変化でワクチン被害の投稿が激増＞

・世界では抜本的な変化が起きつつある。とくに新型コロナウイルス騒動とウクライナ戦争の状況を見れば、従来の欧米権力が衰退していることは明らかだ。

・アメリカ政変の動きもあわせて鑑みると、バイデン政権を裏で操り、マスコミやＩＴ企業に情報の検閲を指示してきたロックフェラーやロスチャイルドなどのハザールマフィアが、すでに失脚したことは明らかだ。

＜孤立して「バスの下に投げられる」ロックフェラー一族＞

・また、「それらの人物の容疑はイギリスのエリザベス女王と日本の安倍晋三元総理の殺害指示だ」と伝える情報筋もいる。

＜ハザールマフィアが盗み取ってきたお金が返還される＞

・その結果、極端な貧富格差が生まれ、アメリカの中流階級は絶滅した。

・それらにともなって、アメリカ国内の治安もどんどん悪化している。

・日本から盗まれた多くの財産も、いずれ返還されることになるだろう。

＜ゴールドをめぐるハザールマフィアとインドネシアの駆け引き＞

・ハザールマフィアの支配を終わらせるために国を超えて多くの人間が同盟を組み、人類の解放に向けて動いている。

　ハザールマフィアが管理する欧米Ｇ７国家では、燃料不足や経済崩壊、大型の反政府デモ、極度の治安悪化が加速し、いつ革命や軍事クーデターが勃発してもおかしくない状況だ。

＜ウクライナ戦争の残る作業はハザールマフィアのパージだけ＞

・ハザールマフィアたちが法の裁きを受けるのは時間の問題だ。

　というのも、いま、ＦＳＢ筋と欧米当局の改革勢が協力し、それぞれウクライナとバイデン政権の裏方の犯罪を暴いているからだ。

＜帝王学である「情報」「武力」「エサ」のコントロールを失った＞

・ハザールマフィアたちは自分たちの延命のため、人々に恐怖心を起させるような、さまざまな話を大量放出している。

　最近、インタ―ネットや大手マスコミで見かける「これから米露間で全面核戦争が始まる」「ＷＨＯが死亡率の高い新たな伝染病について警鐘を鳴らしている」「アメリカで発生した列車事故で大量の有毒物質が放出された」「未確認飛行物体（ＵＦＯ）をアメリカ軍が撃墜した」といったストーリーだ。

　英語圏では、そのような情報を「恐怖ポルノ」と呼ぶ。

・こうしてハザールマフィアたちが管理する大手マスコミの信頼は年々低下し、以前のように恐怖ポルノで一般大衆を操ることは難しくなった。最近もアメリカ政府が次々とＵＦＯの撃墜を発表しているが、彼らが期待していたようなパニックはまったく起きていない。

　それどころか、アメリカ政府が「宇宙人やほかの説明をまだ排除しない」などといえばいうほど、アメリカ人はこのＵＦＯニュースをおもしろおかしく見ているという。

　もともとＵＦＯ情報の多くはデイヴィッド・ロックフェラー実兄ローレンス・ロックフェラーが主な発信元だった。彼らは「偽の宇宙人侵略劇」の構想を少なくとも1930年代から持っていたといわれている。

　ローレンスが2004年に他界したあとは、その役割を彼の息子であるローレンス・スペルマン・ロックフェラーが引き継いだという。

　近年、こうした情報は、すでに一般市民にも広く浸透している。そのため、ハザールマフィアの「偽の宇宙人侵略劇」の試みは人々にパニックを起こすことなく不発のまま終わることになりそうだ。

＜有毒物質の大量放出劇は映画と同じシナリオの疑い＞

・いま、アメリカで多発しているのが有毒物質の大量放出劇だ。

・結局、ハザールマフィアはイソップ童話のオオカミ少年と同じである。繰り返し事件の捏造を図り、人々を恐怖に陥らせようとする連中に騙される者は、いまやほとんどいない。

　今回のように、「今度はオオカミじゃなくて熊が来た！」とウソをエスカレートさせてみても、その効力は限界に達している。

＜コモンウェルスが「アメリカ崩壊後の新しい国家」案を推進＞

・何よりもハザールマフィアたちの主な権力基盤であったアメリカの倒産（デフォルト）が表沙汰になれば、彼らは米ドルを発行しているＦＲＢを失い、「エサ（金融）」のコントロールも完全に失うことになる。

・イギリス連邦（コモンウェルス）を中心としたグループは「アメリカの崩壊後に、アメリカ、カナダ、南米を合体させて新しい国家を誕生させる」という案を推進している。

・いずれにせよ、ハザールマフィアらはアメリカという権力基盤を失えば、すぐさま戦犯裁判に引きずり出されることになる。それを回避するために彼らは最後の最後まで悪あがきを続けるつもりだろう。

　しかし、もはや、それも負け犬の遠吠えにすぎない。

＜上海協力機構の拡大と欧米奴隷政府の崩壊ドミノの加速＞

・その過程では第ニ次世界大戦の敗戦国であるドイツや日本が再び真の独立国家となる道も見えてくるだろう。

　とくに日本の場合、すでに任侠団体が「これ以上、欧米マフィアの下請けをするつもりはない！」と水面下で声を上げ始めた。

　そうした裏での動きもあり、日本では統一教会などハザールマフィアの息がかかった組織への批判が連日、マスコミで報じられるようになってきた。

・そう遠くない将来、日本もほかの国々と同様、ハザールマフィアの支配から解放されることになりそうだ。

＜西側欧米の崩壊劇はソ連崩壊よりはるかに大規模で進む＞

・結局、ウクライナに蔓延する露骨なナチス思想と残虐行為を見て、ようやくユダヤ民族はホロコーストが欧米ハザールマフィアのしわざだったことを理解し始めたのだ。

　そのため、彼らは3000年前から続く家畜支配からの解放を目指し、イスラエル国内で抗議活動を活発化させている。これでハザールマフィアが逃げ込む場所は世界中のどこにもいなくなった。

・こうして、いま、西側欧米の崩壊劇はソ連崩壊よりはるかに大きい規模で進んでいる。もう誰もこの流れを止めることはできない。

＜第三次世界大戦の行方＞

＜パイプライン「ノルドストリーム」爆発の違和感＞

・ノルドストリームの爆発後、世界市場、とくにガスの先物市場が大幅に動いた。その結果を見ても市場の相場操縦を狙った工作だったとしか思えないのだ。

＜ハザールマフィアの狙いは核戦争による人工世紀末の実現＞

・ちなみに、そのハザールマフィアたちの正体はある映像で見ることができる。それは1933年のシカゴ万博で撮影された映像だ。そこには古代神モレクに子どもの生贄を捧げる儀式がはっきり映し出されている。

　モレク神はバアルやサタンなどさまざまな呼び名があるが、簡潔にいうとユダヤ教やキリスト教がいう邪神であり、悪魔のことだ。その悪魔を狂信的に崇めているのが、いまも欧米権力の最高峰に君臨するハザールマフィアである。

　第ニ次世界大戦中に起きたホロコーストも彼らのしわざだった。

・以前、ロシアのプーチン大統領が「欧米権力のトップは悪魔崇拝者である」と話した言葉は至極正しい。

　ＭＩ６筋によると、ハザールマフィアのいまの狙いは「ウクライナ騒動に乗じ、2025年までに全面核戦争を勃発させ、念願の人工世紀末を実現させること」。それを阻止するために世界中の良識派の勢力が彼らを世界権力層から排除しようと動いている。

＜富裕層の投機的な賭博になった中国不動産市場＞

・不動産価格の高騰により、不動産を所有する人とそうでない人の格差が広がった。

・それにもかかわらず、中国では建てられた、マンションの25％が「空室のまま誰も住んでいない」という状況にある。一度でも住んだり貸したりすると中古物件になって価値が下がってしまうからだ。

＜中国の土地本位制金融システムの崩壊と再起動＞

・ロックダウンや隔離などの行きすぎたパンデミック規制により、経済活動が大きく制限されたことで、中国の土地本位制金融システムが完全に壊れた。多くの中小企業がつぶれ、大企業も多くが経営難に陥った。

　すると、不動産事業に振り分けられる銀行からの資金や投資されるお金が減り、結果的に多くのプロジェクトが建設途中で止まってしまった。

・個人資産の７割以上を占めるという不動産市場が壊れたということは、中国金融システムそのものが壊れたも同然である。

・簡単には解決できない不動産や金融の問題が続くかぎり、おそらく習近平体制はもたない。

・同筋によると、すでに水面下では台湾と中国大陸の平和的融合が決まっている。その際、中国の金融システムを再起動するという案が持ち上がっているという。

　すべての借金を一度だけ帳消しにし、さらに空室になっているマンションを国民に無償で配る。つまりはジュビリー（負債の帳消し+資産の再分配）の実施である。逆に、それくらいの策を繰り出さないと今後の中国経済は厳しいだろう。

　同筋によると、実際に中国と台湾の融合へと動き出す際には、南北朝鮮統一への動きも同時に加速する可能性が高いという。その場合、北朝鮮の金正恩の一族が、南北統一の象徴として形式的な高位（日本の天皇のような位置づけ）につくとの案を軸に交渉が進められるという。

＜中国の権力闘争とハザールマフィアの強い影響力＞

・ただし、中国でＰＣＲ検査が広く行われていたことと、それを理由に激しい社会弾圧が行われていたことも事実だ。これは中国国内においてハザールマフィアの影響力が強い証拠だ。この状況に関してはロシア筋も大いに疑問を呈していた。

＜ロシアが主張する「多極的世界秩序の構築」の必要性＞

・これについてロシア側は「西側欧米勢が本当に和平を望むのであれば、欧米がつくりあげた既存の金融システムを廃止し、すべての国が平等となる多極的世界秩序の構築に従う必要がある」と主張している。

　結局、西側欧米勢は本格的な危機と混乱を経験しないと、世界に対する傲慢な態度を改めないからだ。

＜中国共産党内外で進行する激烈な権力闘争＞

・世界は人類史上、体験したことがない未開拓の領域に突入しようとしている。

　欧米諸国では以前から政変や革命的な動きが頻発しており、最近では、それと同様の不穏な動きが世界各地で散見されるようになってきた。ロシア、イランでも政変や動乱の気運が高まり、ほかにも世界各国の多くの既存体制が一様に揺らぎ始めた。

　なかでも気になるのは、中国の習近平国家主席の失脚についての情報だ。

　情報源たちのあいだでは当時、「中国の習近平体制を崩壊させる工作がある」という憶測が飛び交っていた。その理由は以前から指摘されている不動産バブルや金融の問題だけではない。

＜平和的解決に進む台湾、中国の融合と朝鮮半島の統一＞

・アジアの結社筋によると、中国・台湾問題については平和的融合に向けた話し合いが水面下で着々と進んでいるようだ。その準備段階として、ハザールマフィアの工作員だった蔡英文台湾総統は近い将来、中国・台湾の再統一を狙う国民党の人物に置き換えられるだろうと同筋は伝えている。

　また、ハザールマフィアたちは中国本土でも賄賂をばらまいて中国共産党に対する国民の不満や怒りを煽るよう工作を続けていたが、中国共産党が新型コロナウイルス対策の規制を大幅に緩和。それによって中国国内で発生していた暴動などの抗議活動は沈静化に向かっている。

　いずれにせよ、欧米の良識派はロシアや中国などと連携してバイデン政権を操るハザールマフィアの駆逐を進めている。

・今後、東アジアでは核テロを含む北朝鮮関連の事件の捏造に要注意だ。

　台湾・中国の融合と朝鮮半島の統一は大きな戦争に発展することなく、比較的平和に解決することが見込まれる。

・いずれにせよ、日本が欧米勢の植民地支配から解放されるのは、そのあとになるだろうと情報源たちは予測する。日本が解放される際には大半の議員が引退させられ、2世や3世議員も厳しく制限される。

　また、金融経済運営に関しても外国資本から再び日本の官僚へと主導権が映され、本当の意味での民主主義が日本に取り戻されることになるはずだ。

＜ロシアとイギリスが「新しいヨーロッパ体制」を生む可能性＞

・2022年7月、ロシアと西側欧米の対立が緩和に向かっているサインがいくつか見られた。今後の交渉が順調に進めば、ここ数年続く世界ハイブリッド戦争も終わりを迎える可能性が高いと複数の情報筋は伝えていた。

＜約束破りの常習犯キッシンジャーの提案に応じないロシア＞

・その提案とは、簡単にいうと「西側諸国がクリミア半島をロシアの領土として認め、ウクライナ東部のドネツク州とルガンスク州についても、ロシア編入の是非を問う住民投票の実施を約束する」というものだ。前述のとおり、フランシスコ教皇も同様の提案をしていた。

・そのため、ロシアは約束破りの常習犯であるキッシンジャーの提案に応じるつもりはさらさらないようだ。

＜ロシアに事実上敗北して政府幹部が一掃されたウクライナ＞

・つまり、この状況下でウクライナに戦車を送っても戦況は何も変わらず、ただアメリカがそれらの武器を各国に売りつけ、軍産複合体を通じてヨーロッパの国々から延命資金をまんまとせしめるだけだといっているのだ。

ＭＩ６筋によると、そうした報道の裏では、「ヨーロッパ諸国とロシアとのあいだで戦車に関する裏取引が現在進行形で行われている」という話もある。

＜旧ソ連領土の国々をロシアは独立国家として一度も認めず＞

・このヨーロッパ勢の発言は、ウクライナ支援からの撤退を意味する。　というのも、実際問題としてソ連はいまも国連の登録から抹消されていないし、ウクライナの国境は国連に正式登録されていない。しかも、ロシアはこれまでに一度もウクライナを含む旧ソ連領土にあった国々を独立国家として認めていないのだ。

　つまり、国連では「15の共和国から構成される旧ソ連」と、「ロシアを含む15の独立国」という二つの枠組みが並列して存在しているわけである。

　そうすると、国際法上、ウクライナはまだソ連の一部であり、それはすなわち「ソ連の権利を引き継いだロシア領土の一部」ということになる。

　ヨーロッパ勢は、その原則にもとづいて「ウクライナの平和を回復するためのあらゆる努力を支持する」といっているのだ。

＜ウクライナ戦争が終結してＥＵとアメリカは決裂＞

・ウクライナ戦争はハザールマフィアの敗北で終わった。

　次は長年の歪を正すべくアジア内部で戦後の未解決問題への取り組みが始まる。それによって台湾と中国の融合、朝鮮半島の統一、日本の植民地支配の終了など、さまざまな変化が起きるだろうと複数の結社筋が伝えている。

＜ＮＡＴＯに裏切られることを恐れているポーランド＞

・ようするにポーランドの権力者たちは領土拡大の可能性を探る一方で、ポーランド国家がウクライナとともにロシアやドイツに吸収されてなくなる可能性があるとも考えている。そのため、どちらに転んでもいいように両方の準備をしているというわけだ。

＜ロックフェラーに本気で報復しようとしているセルビア＞

・現在、セルビアが正規軍と予備兵60万人を動員し、かつて存在したユーゴスラビアの解体をめぐり、「ロックフェラーに報復しようとしている」とセルビア秘密警察の関係筋が伝えている。

＜デジタル通貨とワクチン接種証明の連動を画策＞

・ロックフェラーを含むハザールマフィアたちが、このままおとなしく退場するとは考えにくい。

　Ｇ２０サミットでの発言やマスコミ報道を見ていると、相変わらず彼らがパンデミック捏造とワクチン接種キャンペーンをあきらめていないことがわかる。

・ハザールマフィアたちは相変わらず全面核戦争の勃発も画策している。

　2022年11月15日にもウクライナからポーランド領土にミサイルを飛ばし、その責任を屁理屈をこねてロシアになすりつけようとしていた。

＜欧米政財界などの脅迫ファイルを所持するネタニヤフ首相＞

・欧米の政界、とくにアメリカ政界が完全に機能不全に陥っている。2023年1月、ナンシー・ペロシの後釜をめぐってアメリカ議会下院の議長選が行われていたのだが、共和党内で造反が続き、15回目の投票でようやく決着がついた格好だ。これは前代未聞のカオスである。

＜ハザールマフィアの配下「ダボス会議」勢の降伏交渉＞

・ＣＩＡ筋によると、欧米の裏権力と各当局の改革派勢は互いに脅迫材料を持っている。Ｐ３フリーメーソン筋によると、イスラエルのネタニヤフ首相は欧米の要人や著名人に関する40万以上もの脅迫ファイルを握っているが、一方でネタニヤフも多くのネタで欧米の改革派勢から脅されている状況だ。

・ＦＳＢ筋によると、ロシアは大軍勢でウクライナに本格攻勢をしかけているため、ウクライナが陥落すれば、そのままスイスに向かい、ハザールマフィアの総本山を制覇することも考えているという。

　いずれにせよ、第ニ次世界大戦後に築かれた世界秩序が根本的に変わろうとしていることは間違いない。

＜国連本部の移転の動きに注目せよ＞

・欧米正規軍の幹部たちは「ロシアと欧米の共通の敵がハザールマフィアだ」という認識だと多くの情報筋が伝えている。欧米正規軍がウクライナの戦争にいっさい介入しないのはそのためだ。

　結局、ハザールマフィアたちは借金を返さなくてもいい状況をつくるために新型コロナウイルスという生物兵器をばらまき、次にウクライナで核戦争を勃発させようとしていた。債権者もろとも人類の9割を殺してしまうつもりだったからだ。

　しかし、その彼らの計画も、すでに失敗に終わった。

・さすがに、アジアの長老たちも、アメリカを牛耳るロックフェラーやロスチャイルドなどのハザールマフィアらが信用ならない危険な大量殺人犯であることに、もう気づいたはずだ。

　欧米内部ではハザールマフィアの権力の源泉である、お金をつくる権限もすでに剥奪されている。

・ＣＩＡ筋によると、いままでロックフェラーの世界支配の道具になっていた国連の本部および大半の機能を、すでにニューヨークやスイスからラオスなどのアジア地域に移転する作業が始まっているという。

　今後、世界権力層で生じた地殻変動の波が戦後の国際秩序に見える変化をもたらすことになるだろう。まずは国連本部の移転の動きが表面化するか否かが当面の見どころだ。

＜日本はハザールマフィアから解放される最後の国になる＞

・欧米社会は革命の渦中にあり、未曽有の混乱状態だといわざるをえない。それにより、ハザールマフィアの奴隷指導者たちが次々と失脚へ追い込まれた。

　現状を見るかぎり、最初に転覆するのは、すでに抗議デモがエスカレートしているフランスのマクロン政権か、イスラエルのネタニヤフ政権になりそうだ。

・モサド筋によると、ユダヤ民族が最終的に目指すのは、「3000年前から続く家畜支配からの開放」なのだという。

・本来なら中国より日本のほうがハザールマフィアの降伏交渉の窓口にはふさわしいのだろうが、残念ながら、いまの日本政府では弱すぎる。この歴史的チャンスをつかむのは難しいだろう。それどころか、このままだと日本はハザールマフィアから解放される最後の国になりそうだ。

＜第三次世界大戦をエスカレートさせないための米中攻防戦＞

・いずれにせよ、この一連の攻防戦の直後、中国からウクライナでの和平提案が発表された。これ以上、水面下の第三次世界大戦をエスカレートさせないためだ。

　しかし、全面核戦争の可能性を完全に排除するためには、これから腰を据えて交渉を重ねていく必要があるという。

＜おわりに　日本が「闇の支配者」から解放されるための「たったひとつの選択」＞

・長年にわたって人類を騙し、世界で好き勝手に振る舞ってきた結果、いまや世界の圧倒的大多数が、アメリカとヨーロッパの支配階級を世界権力の座から引きずり降ろそうと動き出している。そのなかで日本はどう立ち回るべきだろうか。

・日本を元気にするためには戦後体制を終わらせなければならない。簡単にいえばアメリカをはじめとするハザールマフィアを国内から追い出すことが必要だ。

・基本的にハザールマフィアはずっと「生命に反する策」を取り続けてきた。その証拠に、彼らが金融経済を支配するすべての国で長期的に出生率が低下の一途をたどっている。

　ハザールマフィアに金融経済が最も侵食されているアジアの国々、とくに日本、韓国、シンガポールは共通して出生率が世界最低レベルだ。

　この傾向は韓国と北朝鮮の合計特殊出生率（ひとりの女性が生涯に産むと見込まれる子どもの数の平均）の差を見れば明らかである。

　北朝鮮はもともと旧日本軍がつくった国だが、近年の出生率は1.8～2.0で少子化が起こっていない。一方、韓国では2022年時点の出生率が0.78でＯＥＣＤ諸国の2020年時点の平均値1.59の半分しかなく、少子化が顕著だ。

・端的にいえば、欧米流経済学を採用している国はことごとく少子高齢化が進んでいるというわけだ。欧米流の金融経済学や社会運営のしくみは明らかに人口の減少につながっている。

・いまの日本の政治家はほとんど2世、3世だ。これ以上の劣化を防ぐためにも、政治家の子どもは親の選挙区から立候補することを法的に禁止したほうがいい。

　いまは政治が家業化しており、親の地盤をそのまま引き継げてしまうから、政治家のレベルが全体的にすごく低くなった。

・ディストピアの世界に突入するなかで、日本がハザールマフィアから解放され、再び力を取り戻すチャンスと能力は、いくらでもある。