「英単語は1語1万円もたらすそうだ。君たちも1日に10万円儲けるつもりで単語を10ずつ覚えろ」と諭した（それは30年前だから今では英単語1語の価値はもっとずっと上がっているはずである）。(14)

『週刊　ダイヤモンド　　2014/7/12』

「2083年　日本の人口が半減する年　数字は語る　　小黒一正」

＜70年で人口半減の衝撃　鍵は少子化対策と未婚率の引き下げ＞

・2083年。これは日本の人口が半減する年だ。

・14年時点で約1.26億人の人口は83年に0.63億人になる。その間、毎年人口が90万人程度減少していく。千葉市の人口は現在約96万人であり、このような自治体が毎年一つずつ消滅していく勘定になる。いかに人口減少の問題が深刻であるか分かるだろう。

＜人口減少の理由は、「合計特殊出生率」が12年は1.41まで低下したため＞

・このような危機感から、最近は、少子化対策を拡充し、出生率を引き上げるべきだという提言が相次いでいる。

・しかし、このような数値目標には批判も多い。女性に出産を押し付ける印象を与えかねないからだ。

・つまり、出生率低下の主な要因は未婚率の上昇（晩婚化を含む）にあり、出生率を上げるには未婚率を下げる政策が中心となるのだ。

・ただ、10年の平均理想子供数は2.4人であり、未婚率が現状のままでも、少子化対策で夫婦の出生数を理想子供数に近づけられれば、出生率は1.6程度まで回復し、人口半減は2102年まで先延ばしできる。

・約70年後に人口が半減する国の経済に未来があるだろうか。少子化対策は未来への投資という視点を持ち、今こそ不退転の決意で“異次元の少子化対策”を実行すべきだ。

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■■■　私が思うこと、聞いたこと、考えること　■■■

（2023/10/24）

・現在「クマ問題が最悪の状況」になっているといわれます。クマが山から里に出てくる原因・理由が増えてきているそうです。クマの犠牲者も毎年増えてきているようです。加えてハンター数も高齢化で減ってきているといいます。警察は「事故と事件」を懸念して従来から「市民に銃を持たせない」方向だったといわれます。

そこで「銃規制を緩和すべきだ」と指摘されています。身を守るために山菜取りにも銃を持参する必要がでてくるといわれます。熊鈴やラジオ、熊スプレーでは間に合わなくなっているそうです。

ハイキングやトレッキングでも「bear defense gun」「bear gun」を持っていく国とは、背景が大きく違います。が、米国でもクマによる悲惨な事故は毎年起こっているようです。クマは本質的に危険な動物なのでしょう。銃社会のアメリカ人にとって「銃は生活必需品」といいます。アメリカのクマはYou Tubeの「ハンティング」で見ても、牛のように大きなクマもいるようです。そのようなのに襲われたら終わりです。キャンパーたちも牛のようなクマに徘徊されたら生きた心地がしないでしょう。

米国は「銃社会」で危険だといわれますが、核戦争を想定すれば、最も危機に準備ができている社会ともいえるそうです。銃社会の米国か食料備蓄の国民皆兵のスイスのような国でないと核戦争に生き残れないといわれます。

・東大名誉教授が心配するのは杞憂でしょうか？

「22世紀の日本列島に住む人々は、はたして何語を話しているのだろうか」と問うています。「可能性として5つの場合が想定される。お笑い種とお思いかもしれないが、筆者は存外真面目である」と述べています。

5つのネガティブな答えが書いてありますが、「何語も話していない。理由は、人類が人為的原因（核汚染、細菌テロ、温暖化など）、または非人為的原因（伝染病、大隕石の衝突など）によって絶滅しているから」という答えにはネガティブすぎて驚きます。知識人で「核戦争の危機」を懸念している人もどれだけいるのでしょうか。

著者は、「「こんな愚かな可能性を考えた、阿保らしい東京大学名誉教授も昔はいたものだ」と百年後に笑われることを切望しながら、私はいま本書の冒頭にこんな設問をした次第である。百年後でなくとも、すでに今からお笑いの方もいるであろう」と書いています。

残念ながら、外国語は、若いころ覚えた単語でも、年齢を重ねると忘れるといわれます。

「両方とも壊滅するので核戦争はあり得ない」といいつつ、先進国は

核シェルターを熱心に整備しています。「備えあれば憂いなし」ということでしょう。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。「首都キエフだけで4,500もの数のシェルターがあるのは、ウクライナの置かれた環境を物語っている」といわれます。

この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、一般国民が恥をかくといわれます。ウクライナの惨状を参考にスイスのように将来戦争に備えて全国土地下要塞化が必要だといわれます。

「困窮する国民をさらに困窮させるもの。それで、貧国化を進めてどうやってこの国を守ろうというのか。戦う前から国を弱体化させる」といいます。先進国として比較してシェルターがないということは、「政治の貧困」といわれます。

「甘い国際感覚と貧弱な語学力、軍事知識で国益を大きく損ねている」、「社会問題で困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです

先進国と比較して、あまりにかけ離れた政策をしていると政治家の資質が問われるといわれます。また発展途上国から「日本は反面教師にされている」といわれます。「政治が一番遅れているが、“反面教師”として見るべきだ」といわれます。三流政治家達が“反面教師”の役割を果たしているといいます。「三流政治家達のためか、女性の登用も先進国とはいえない」そうです。「失われた30年」とかの今の経済的状況は三流の政治家達によって生み出されたといわれます。「国会議員資格試験」や「地方議員資格試験」が必要だと主張する有識者も少なくないといわれます。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や公務員、政治家が登用されていないからだ」といわれます。

こんな危機の時代こそ、国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです

三流政治家の墨守する専守防衛だからこそ防空壕、銃器、食糧の備蓄が必要だといわれます。戦争を仕掛けられないために「民兵団」「大量の銃器の備蓄が必要」といわれます。三流の政治家たちでは国を良く指導できないといわれます。「核戦争の時代は、数百万人の死傷者の処理・救出には国民皆兵的な“ボランティアの民兵”が必要だ」といわれます。

　さまざまな恐怖の新兵器が開発されています。生物化学兵器は「貧者の核兵器」といわれています。近未来で生物化学兵器が紛争地帯で使われる可能性があるそうです。

ロシアは「サルマト」１基でフランス全体、米テキサス州ほどの地域を完全に焦土化できると主張すると指摘されています。新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）「サルマト」１発で「島国英国はなくなる」と発言したといわれます。

「サルマト」に搭載された核弾頭の威力は、太平洋戦争で広島に投下された原子爆弾の２０００倍の威力があると評価されるといいます。

またロシアの核魚雷「ポセイドン」は500メートルの津波を起こすといわれます。

「日本やイスラエル、スイスのような人口稠密な小さな国のことを、ワン・ボム・カントリーといい１発か2発の原子爆弾を中心部に落とされることによりほぼ勝敗が決して戦争継続能力が失われる国のことを言う」と指摘されています。スイスやその他の国のように将来戦争に備えて全国土・地下要塞化が必要だといわれます。またサバイバル・プランとしてスイスのように100％の核シェルターと国民皆兵的な総務省管轄の郷土防衛隊で備える必要があると指摘されます。

よく引用しますが、マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。

・ところで明治の初代文部大臣の森有礼は「英語の国語化・公用語化を提唱」して、右翼に暗殺されたといわれます。その背景は分かりませんが、フリーメイソンリーの英語の影響なのかもしれません。太平洋戦争において敵性語として英語の使用や教育を規制したことは、その時点ですでに敗戦が決まったといわれます。

ウクライナ戦争でも背景にウクライナ語とロシア語の問題があるともいわれます。パレスチナ問題も深刻です。言葉の問題もあるのでしょう。

英語学習の問題は多くあるようで、島国の日本人にとって、習得は難しいという話もあるようです。それで英語を社内公用語にしている企業もあります。そして第二外国語必修を中止して英語に集中・注力する大学も増えているようです。

・英国や米国がフリーメイソンリーの本場ですから、英語の第２公用語化をする国もあるようです。フリーメイソンリーでは英語がポイントになっているのかもしれません。

宇宙人は言語の問題を解決しているといわれます。小型の進歩した通訳機や翻訳機が開発されているというのです。宇宙連合内ではどうなっているのか、テレパシーも使うようですが、詳しくは知りません。ドイツ語を話す異星人もいるそうですが。宇宙人の文字・言語のことも当然ながら私たち一般人は、把握はできません。また「普通の日本人よりもっと立派な日本語、まるでアナウンサーみたいな」日本語で、話す白人タイプの異星人もいるそうです。異星人もさまざまな進化段階がありますので、これからの情報リークに期待したいものです。

（2016/12/10）

・『近未来シュミュレーション　2050　日本復活』と言う本は、経済的に苦境に立たされた日本が、「道州制」等の導入により「大胆な改革」を実現して、世界の大国として再び復活するというフィクションです。どこまでがフィクションで、どこまでがナンフィクションになるのか予測は常に不透明なものです。そもそも官庁というものは「シンクタンク」機能を持っているといわれます。そこで当然ながら、企業と同じように政府には「中期計画」「長期計画」という計画があると思います。つまり一般の国民が心配しなくても、次々と政策のシナリオを描ける能力があるというのです。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。アベノミクスに代わる経済政策を打ち出していかなければならないでしょう。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているといわれます。

・英語にしても、厳しい条件ですと、「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使いものにならない」ともいわれます。「日本復活」には、かなりの英語教育の改善が必要のようです。本書で言う「（これは日本が完璧なバイリンガル国となったことを示すちょっとした証拠だ。日本では高校を卒業するときや就職する時には英語を完全に習得していることが必要とされる）」というレベルは、「悪夢」のような話です。

・「道州制」は夢のような素晴らしい政策だといわれます。しかし、その実現には膨大な時間とコストが必要のようです。実際に実現しますと、またまた「道州制の官僚」に牛耳られることになるでしょう。どんな時代、どのような体制においてもテクノクラートの官僚や官僚制度は必要になります。官僚制度も時代に適応できなくなっているのかもしれません。しかしながら、「道州制」は均等発展に反するので憲法違反という説もあると指摘されています。

「規制緩和」もプラスマイナスの両面があります。地方自治の近代化も必須のようです。議員の近未来の姿は欧米のようにボランティア議員の流れだといわれます。地方自治は、ボランティア議員を増やしていく必要があるといわれます。立法・行政コストを下げて、行政サービスを改善する必要があるようです。「あまり知られていないことだが、日本の社会保障というのは、先進国とは言えないくらいお粗末なモノなのである」といわれます。為政者たちも現状認識をしっかりと持たないといわれます。例えば、地方自治は、県議会だけをのこして、市町村議会を停止するとか、さまざまなリストラ策があるといわれます。「政治は税金なり」といわれますが、税制も劣化してきているともいわれます。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「政治が遅れている。私たち一般人は、政治意識を高めて政治の近代化を急がなければならない」といわれます。

・『JAPAN RESTORED（日本復興）』も今から34年先の話で、多くの人々からは「空想」で片付けられるのかもしれません。しかし、日本の政府には、当然ながら中期計画、長期計画があり、さまざまな未来シナリオを検討しているといわれます。「日本のＧＤＰ成長率4.5％」も長い時代、忘れられた数字です。やはり「技術革新」が最大の要因になるのかもしれません。

・人口の問題も人口減少が必ずしもマイナス面ばかりでなく、それによって「労働革命」を引き起こすように誘導すべきという説もあるようです。日本の労働慣行では労働力の効率の面から問題があることが指摘されています。人口減少で古臭い職業がなくなり、近代化がすすむものとおもわれます。人手不足によって、効率化が促されることになるでしょうか。「移民」についても米国では1400万人の深刻な「不法移民問題」を抱えています。ヨーロッパも移民問題が大きく社会問題化しています。

・日本が憲法を改正して「普通の国」になると、安全保障問題はどうなるのでしょうか。「普通の国」になれば、米軍と共同作戦をして「歩兵の大量出血が強要される」事態にもなりましょうか。憲法を改正して「普通の国」にする動きがあります。憲法を改正しなくても核兵器は持てますので、歩兵の大量出血を強要されるよりも原潜部隊の戦力化を急ぐべきだといわれます。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ことが必要だといわれます。また、莫大な戦費を負担するようになると、限られた予算、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字がますますひどくなることでしょうか。

・＜●●インターネット情報から●●＞

（日本経済新聞によると）

＜トランプ氏、日本の核兵器保有を容認　米紙に語る ＞

米大統領選の共和党候補指名争いで首位を走る不動産王ドナルド・トランプ氏（69）は大統領に就任した場合、日本の核兵器保有を容認する考えを示した。日本が在日米軍の駐留経費負担を増額しなければ撤退させる方針も明らかにした。日米安全保障条約の見直しにも言及した。これまで日米安保を「不公平」とは述べてきたが、米軍撤退に触れたのは初めて。

　米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。トランプ氏は「米国は世界の警察官はできない。米国が国力衰退の道を進めば、日韓の核兵器の保有はあり得る」と述べ、北朝鮮や中国への抑止力として日韓の核保有を認めた」と報道されています。しかし、後にトランプ氏は、その事実を否定したとも伝えられています。

・アメリカ人は常に合理的な思考をする人が多いといわれます。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。アメリカ人でも「日本は核装備をすべきだ」という知識人も少なくないそうです。近未来、駐留なき日米安全保障条約で、核兵器のリースも考慮されるというシナリオもあるようです。周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器、核シェルターの開発を熱心に展開しているといわれます。核戦争を想定内にしているからでしょう。周辺諸国の軍事力を考えれば、「核装備」という答えが当然のように出てくるそうです。この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。

・少子化問題や教育、女性の活躍等の社会問題は、さまざまな有識者の研究会や政府の研究所、シンクタンクなどで解決シナリオが検討されていることと思われます。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。政府機関は強力なシンクタンク機能を持っており、もっとも政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。

・女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないといわれます。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかった結果といわれます。

・英語の「社内公用語化」が今後、企業社会にどの程度浸透するのか興味のあるところです。やはり増加している傾向のようです。英語の勉強法や外国語学校や街の英会話スクールも広告宣伝が盛んのようです。非常に厳しい条件ですと「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使いものにならない」といわれます。これはスパイや外交官の世界の話でしょうか。やはり日本語のように意識しなくて、英語を使えるようでないと、ビジネスの「奥の院」の現場では、実際に役に立たないようです。とにかく今は先端産業のビジネスパーソンはもちろん、街中のサービス業の従業員でも英語が必要になる国際化の真只中です。

・日本人は膨大な時間とエネルギーを英語学習に充てていますが、その評価に関しては、外国人の評判は昔から悪いといわれます。島国のため、ヨーロッパのように数ヶ国語を話せるような歴史的な社会状況ではないようです。外国語を学ぶ必要のないアメリカの学者は、その点だけでも学問に専念できて、ノーベル賞受賞者も多いそうです。それはアメリカのほとんどの学問水準が世界のトップだからだといわれます。筋肉と同じようで、使わないと英語力は衰え、単語も歳をとると忘れていきます。やっかいなものです。著者（大前研一氏）は、経営コンサルタントとして知られ、英語の達人で苦労人ですが、そのレベルに到達するのは普通のビジネスパーソンでは難しいようです。近未来は人工知能の翻訳機や通訳機が高度に進歩して「語学」を勉強する必要がなくなるともいわれます。」

・笑われることを気にせず、ブロークン・イングリッシュを話すことから外国人とのコミュニケーションが始まるようです。私たち一般人は、英語学習の研究家ではないので、英語教育の何が問題で何を変えていくべきかは、分かりません。しかし、英語教育にも2つの派が対立しているそうです。従来の教育法で良いという派と、英語教育法を劇的に変えるべきだという派の対立のようです。が、「英語を第２の公用語にすべきだ」という過激な提案もあり、あらゆる社会の現場で英語力が問われる時代になっていくのかもしれません。それで英語のネイティブ・スピーカーが国際機関の就職に有利な時代のようです。

・「勝者の論理」がいつまでも続くのかわかりませんが、ＭＢＡの世界も競争がますます厳しくなっているそうです。米国の弁護士と同じようでＭＢＡも増えすぎて、競争が激化しているといわれます。起業に向かうＭＢＡも多いそうです。やはり勝ち続けることは難しいようです。

・著者（大前研一氏）も英語習得には苦労したようですが、英語は若いうちに習得しないと、年齢を重ねると単語を忘れて、難しくなるようです。日本人の学校の英語学習方法も改革をしていかなければならないようです。

・経営コンサルタントの業界は知りませんが、アメリカと日本の経営風土、ビジネス風土は大きく違うものと思われます。バブル時代は、日本の経営法がアメリカ人から評価されていたのですが、昨今は低評価のようです。

・「つまり傾いた会社が単なるリストラで甦る可能性はほとんどないのである。数百社の会社を分析してきた私の経験からいって、反転する確率は10％以下だろう」という事で、リストラをするようになったらその企業も終わりのようです。はたして話題の企業シャープは、立ち直れるのでしょうか。

・「社員の定着率」についてもアメリカ式と教育を重視する日本方式では違いがあるようです。アメリカのビジネスマンはいわゆる「アグレッシブ・タイプ」が多いそうです。ブラック企業の問題もどうなったのでしょうか。多くの企業が労働時間で問題とされ、企業経営の劣化がここでもすすんでいるといわれます。

・ヨーロッパは不況で失業率も高く英語で職を求める人も多いのでしょう。語学力と職が結びつく時代のようです。

「ネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」というより非常に厳しい条件もあるそうです。日本にも世界から職を求めて多くの外国人が来ているようです。「移民を認めなくても」将来は日本に来て働く外国人が1000万人にもなるという説もあるようです。国際結婚もすすみ「人種の坩堝」になるのかもしれません。

・＜●●インターネット情報から●●＞

「厚生労働省はこのほど、平成 27 年 10 月末現在の外国人雇用についての届出状況を取りまとめました。

【届出状況のポイント】

○外国人労働者数は907,896人で、前年同期比120,269人、15.3％の増加（平成19年に届出が義務化されて以来、過去最高を更新）

○外国人労働者を雇用する事業所数は152,261か所で、前年同期比15,208か所、11.1％の増加（平成19年に届出が義務化されて以来、過去最高を更新）

○国籍別では、中国が最も多く322,545人（外国人労働者全体の35.5％）。次いでベトナム110,013人（同12.1％）、フィリピン106,533人（同11.7％）、ブラジル96,672人（同10.6％）の順。対前年伸び率は、ベトナム（79.9％）、ネパール（60.8％）が高い。

○在留資格別では、「専門的・技術的分野」の労働者が167,301人で、前年同期比20,005人、13.6％の増加。また、永住者や永住者を配偶者に持つ人など「身分に基づく在留資格」は367,211人で、前年同期比28,521人、8.4％の増加 」とのこと。

・外国語を勉強する必要のないアメリカ人の学者は、ノーベル賞の受賞の点においても有利だといわれます。島国の日本人は、外国語の習得には苦労し膨大な時間をかけています。アメリカ人の優秀な学生や学者は、当然のようにノーベル賞を狙うのが学内の風潮だそうです。

・知的コンテンツの場合は、「英語で売れれば世界で売れる」といわれるように、本のベストセラーにでもなれば、莫大な収入になるそうです。英語人口の多さから、英語の歌は、世界的なヒットになりやすいようです。映画に関してもハリウッド映画にはかなわないそうです。

・教育関係者も英語教育については様々な意見があり、政府も英語の教育を強化していく方針のようです。やはり英語はネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルの要員を増やすように、インターナショナル・スクールを拡充していく必要があるといわれます。また既存の学校をインターナショナル・スクール化していく必要もあるようです。幼児からスポーツを教え始めるように、幼児から英会話を教えるスクールも増えているそうです。国策として「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル」の要員を増やそうとしている国もあるようです。

・私たち一般人は、言語学者やその他の分野の社会学者ではないので、公用語に関する世界の歴史や実情などは知りません。しかし、日本語が将来も母国語であり続けるけれども「英語が第２公用語的に扱われる」かもしれないことは気にしております。やはり近未来は「日本語プラス派」が主流になることでしょうか。

・未来予測でも、ビジネス社会では英語をコミュニケーションの手段として、世界中がその方向に急速に向かっているようです。韓国なども国をあげて英語教育に力を入れているそうです。日本でも英語教育の改革が教育界で進められているようです。

・現在でも、ビジネス界では、ＩＴスキル（パソコンの使い方）と英語力が必要と言われ、英会話スクールの宣伝も多く利用者も多いようです。「51番目の州になったら」というのはＳＦ的な遠い未来の仮定の「悪夢」となるのでしょうか。

・外国語を勉強する必要のないことは、アメリカ人の大きな強みなのでしょうか。日本人のように英語（外国語）を長時間、勉強しなくても、様々な世界のトップレベルの学者になれるからだそうです。人種差別の問題もアメリカ人の潜在意識、無意識に潜んでいる大きな問題だそうです。やはり、建前と本音の違いということでしょうか。 建前としてのポリティカル・コレクトネスでは「人種差別反対」ですが、アメリカ人の潜在意識には常に「人種問題」を意識しているといわれます。特に女性が強いといわれます。クリントン候補に投票した女性の割合は、予測されたほど高くはなかったといわれます。未来には「ネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」という悪夢の時代がくるのかもしれません。

・「日本の大学は入学が難しい。しかし、一方、アメリカの大学は卒業するのが難しい」とよく言われるようです。私たち一般人は、ＭＢＡのことも経営コンサルタントのこともよく知りませんが、どの業界も非常に競争が厳しいようです。経営コンサルタントにとってＭＢＡ取得はスタートにしか過ぎないそうです。オン・ザ・ジョッブ・トレーニングでないと使い者にならないといわれます。

・英語教育や大学教育、ビジネス界と大学教育の関係についても、大きな現代的な問題です。有識者がさまざまな議論を展開しています。英語教育の改革が急務だそうです。「英語ショック」の企業も増えてきているようですが、社内英語化では普通の人は、たまらないでしょう。

・アメリカは、「競争至上万能主義」、「ビジネス至上万能主義」、「マネジメント至上万能主義」のようなところがあるといわれます。物質的ですがキリスト教会などの宗教心も非常に強いようです。「精神的資本主義」とでもいうのでしょうか。グローバリゼーションが進む中で、国際的な関わり合いが、世界中の一般市民の段階でも出てきております。田舎の街中でも、隣の席に座ったのがガイジンだったことは珍しいことではなくなりました。外見からは、外国人なのかどうかも分からない人々も増えています。特に東洋人は分からない人が増えました。少子高齢化で各政党でも「移民問題」についても議論があるようで、賛否両論の勢力が存在します。移民を認めなくても、将来は1000万人くらい「職」をもとめて世界中から外国人労働者が入ってくるという説もあります。「移民」を認めるのか、反対するのか、結果は大きく違ってきます。日本人としてのアイデンティティがだんだん失われていくのは、グローバリゼーションの当然の帰結だそうです。自然に日本人が国際結婚などで、変わっていっているといわれます。

・語学力については、非常に厳しい条件ですと「スパイ教育をうけた、ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」ともいわれます。島国ですと無理ですが、ヨーロッパの諸国のように数か国語の言葉をしゃべれる人が多くなるようです。移民社会のアメリカでは子供に英語教育を受けさせることが、まずは第一のようです。やはり30歳以上を超えますと語学の勉強も記憶力の点で衰えてくるようです。英語漬けの著者（田中裕輔氏）も英語に疲れてきたようです。

・明治時代から海外留学によって欧米の先進的な学問技術を導入して明治維新を達成しました。今後は国策としてインターナショナル・スクール化が求められることでしょう。中国の大学でも英語で100％授業をするところもあるそうです。これからは学校でのインターナショナル・スクール化がすすむことでしょうか。語学は、年を取ると単語を忘れるのが難点だといわれます。

・「地方再生」や「ふるさと再起動」と掛け声をかけても「なるようにしかならない」という悲観的な声が村民から聞こえてきます。これでは、人口減少で村が次々と消えていくようです。明治時代の「坂の上の雲」から、2050年へ向かって、坂を転げ落ちるような懸念も有識者の多くが持っているようです。年金制度、介護保険制度、医療保険制度の改革も人口減少や低成長のために「100年間大丈夫」とはいえなくなっていくようです。

・国家経営のグランドデザインやマスタープランは、政府機関やシンクタンクが相当研究しているようです。が、パイが減っていく中で、分配をいじってもうまくいかなくなるということは明白のようです。日本も落ち目のようです。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてきたのでしょうか。「日本は先進国だろうか」という街の声も増えてきているそうです。昔は評価された、優秀な官僚や公務員も私たち一般人は、理由が分かりませんが、振るわなくなっているそうです。長期計画に基づくシュミュレーションやマスタープランを作り、政策を作ることがうまくいっていないようです。安倍総理自身も「アベノミクスの失敗」を認めたといわれます。

・「限られた予算、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字」ということで、どうも往年の日本という国家イメージ、「クール・ジャパン」が曇っていくようです。「１票の格差」も大きくなれば、選挙や政府の正統性も問題になりましょう。「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということで、私たち一般人は、政治意識を高め、政治を批判的に見ていく必要があるようです。地方議会の近代化もすすめていく必要があります。

・「諜報機関のない国は北朝鮮の拉致事件にも無力だった」、「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」ということで、始めの仕事として何とか諜報機関の設立を工夫しなければならないそうです。

・税金の無駄遣いを止めて、司法・立法・行政に大胆なリストラを断行して、東日本大震災から発した国家的危機に対応していく必要があるそうです。まさに2030年、2050年に向って官民一体の知恵を集めた「国家大改造計画」が待たれます。

・現在の日本のビジネス世界でも、英語は必要に迫られれば、留学などをさせたり、オンザジョブトレーニングなどで、それなりにうまくなるというグループと社内公用語にして若手社員の多くを鍛えた方がいいというグループに分かれています。近未来は、英語を社内公用語にするというグループが増えてくるのでしょうか。やはり10億人以上の英語圏のマーケットは非常に大きいようです。英語で書かれたべストセラーは、すぐにでも数百万部に達するので、「何でも英語で売れば世界で売れる」ということでしょうか。

・「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」という厳しい基準を主張する人もいるそうです。未来では学校をすべてインターナショナル・スクール化して、国策として、ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルの要員を大量に養成をするようになるのでしょうか。ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと歳をとると英語を忘れてしまうそうです。インターナショナル・スクールがいわゆる就職率の高い良い学校となることでしょう。

・実際の教育界でも英語の勉強開始年齢は、どんどん下がってきているようです。現在でも大学で英語による授業を大幅に増やしているようです。韓国でも国をあげて英語教育に力をいれているそうです。ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル教育を子供に受けさせることがステイタスになる近未来の教育事情になるのかもしれません。昔から親の教育熱心は変わりませんが、ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル教育が人気を集め親もインターナショナル・スクールの選別に熱中する時代がくるのかもしれません。とにかく日本人は英語の習得に多大な時間とエネルギーが必要で、それで国際的にも不利になっています。そこでネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル教育が普及すれば、言語習得がかなり楽になることでしょう。

・未来には、英語が第一の公用語化され、総理大臣をはじめ国会議員の多くがネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルで占められ、公文書も英語となり、美しい日本語は消えてゆき、国会でも英語で議論されるようなＳＦ的な「悪夢の未来」でも実現するのでしょうか。思わず笑ってしまいます。きつい冗談なのでしょうか。1870年代にも英語公用語化論争があったそうです。後の初代文部大臣の薩摩出身の政治家・森有礼は、日本の近代化は、日本語ではなく、英語で行うべきだと主張しました。が、国粋主義者に切り付けられ、1889年に死去。43歳でした。いまでは「大学での英語による授業」も増えてきているようです。

「もしウソだと思うなら、あと50年以上生きることだ」と著者は言いますが、多くの人はありえない未来だと現在の時点で考えることでしょう。未来の与太話として、日本語が古語になることは残念な寂しいことですが、それこそＳＦ的な「未来の悪夢」ということでしょうか。