ロシアのウクライナ侵攻後、日本では中国とインドの国境紛争問題への関心は薄らいでいるが、専門家は「中国がいずれインドを攻撃する」と警戒感を強めている。（8）

『プレアデスとのコンタクト』 （地球外知的生命）

（ビリー・Ｅ.Ａ.マイヤー）　（徳間書店）　　2001/8

＜地球以外の出自を持つ人間＞

地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。

　今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。

・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス／プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。

・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。

その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。

・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。

『人類の祖先は宇宙人である』

　（ミン・スギヤマ）（第一企画出版）（1993年）

＜一番科学的でないのは科学者自身＞

＜科学者はアインシュタインを裏切りたくない＞

・光速度を超える光が近年各地で観測されていることや、光速度を超える速度で飛来してきたであろうＵＦＯの存在たちが確認されている以上、光速度不変の原則がすべての状況において、適用されるとは言えないことを科学者たちは認めざるを得ないところまできている。

＜何度も地球に入植を試みた宇宙人＞

宇宙人セムヤーゼによれば、宇宙には地球に限らず非常に多数の文明が存在し、彼ら宇宙人はそのうちのヒューマノイド型の人類だけで「宇宙連合」を構成しているという。その人類の総合計は約1270億人で、またヒューマノイド型ではない、「宇宙連合」に属さない知識生命形態が無数に存在している。

・さらに、地球上には三つの異なった惑星を起源にもつ人種が存在しているという。地球上に“創造された”地球人、現在の火星の位置に昔存在したマローナという惑星について、惑星崩壊後にやってきたマローナ人、そしてヴェガ星や琴座のリラ星の惑星からやって来た古代リラ人の三人種である。

・各々に起源を持つ人々の現在の人口は、古代リラ人が14万4228人、マローナ人種が１億6730万人、それ以外は“地球人”であるというが、他にリラ人からわかれた2人種がいる。その2人種については、宇宙人にも詳細は不明だが、ほとんどが“地球人”と同化しているらしい。中国人や日本人はこの2人種に当たると、セムヤーゼの父プターはマイヤーに語った。

・セムヤーゼの話は今から約23万年前、彗星によって住民の３分の2を失ったある太陽系の第６惑星から始まる。

「セムヤーゼ」

ある遠い宇宙の太陽系の惑星の全人類の３分の２が、当時この彗星（デストロイヤー）によって滅ぼされ、生存者は、最初からやり直さなければ、なりませんでした。再出発は不自由で困難を極めました。しかし、彼らは、わずか９００年間くらいで新しい文明と文化を築きあげました。彼らは、宇宙の力によってもたらされた困難な破壊を克服して再出発したのです。

・彼らの霊性と知識は急速に洗練されて行き、彼らの到達した技術水準は想像を絶していました。やがて彼らは、円形で皿状の宇宙船を建造し、大宇宙へ飛び出すようになりました。

『プレアデス　／　プレヤール人とのコンタクト記録』　　

ビリーＥ・Ａ・マイヤー　　　　水瓶座時代出版　2010/10/1

＜第31回、第35～38回会見（1975年）＞

（プター）

・我々の世界は地球と異なり、諸国に分割されていない。

・すべての世界に、統一された民族と地球の概念で言えば統一された世界政府がある。

・どの世界でも政府が秩序執行機関として機能し、すべての政府は自由意志で最高法院に従属する。

・この最高法院は、我々のすべての世界の真の指導部であり、いわば、中央政府である。

・しかし、それは我々の故郷世界にはなく、極めて特別な惑星に置かれている。

・それは我々の人種を統率する中枢である。

・その惑星で生存する最高法院は、半霊半物質の生命体から構成されている。

・すなわち、それらは途方もないレベルの知識と英知を備えた人間生命体である。それらは最初の純粋霊体へと移行する段階、すなわちアラハト・アテルサータの水準にある。

・つまり彼らは、非常に進化しているため、純物質的肉体から解放されて、すでに半ば霊的となっており、半ば物質的なのである。

・したがって、彼らは半ば人間と呼べる唯一の生命体であり、最初の高度な純粋霊体と交信できるが、これは純物質的生命体には絶対に不可能なことだ。

・我々でさえ、これらの霊体や、もっと高次の純霊体と交信することはできない。ましてや地球人にはとうてい不可能である。

・このような我々の民族はみな、半物質的・半霊的な最高法院によって構成される中央政府に従属する。

・宇宙全体を見れば、宇宙飛行が数えきれないほど多種多様な生命体や必ずしも人間になりきっていないヒューマノイドによって行われている。

・しかし全体としては、同種の生命体や同じ考え方の生命体は常に共生し、互いに結びついている。

・このようにして大型宇宙船によって、銀河系の多くの星系治安任務が維持されるのである。

＜地球上の本当のコンタクティーの正確な数は現在1万7千422人。＞

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■■■　私が思うこと、聞いたこと、考えること　■■■

（2023/12/5）

・中国経済に対する見方が様変わりになっています。10年前から見ると皮肉なものです。当然のことながらエコノミストの見解も昔とは逆になっています。しかしながら10年以上前から中国経済の崩壊を予測していたエコノミストも少なくなかったようです。ウクライナ戦争とイスラエル・パレスチナ戦争と、第3次世界大戦に結びつくような、終わりのないような「戦争」も長引きそうです。

実はウクライナ戦争は、おそらく2029年前後に始まるであろう第3次世界大戦のスイッチになった可能性があるといわれます。ネガティブな前途多難な世界になっていくようです。世界的にも食料の自給率アップ、食糧の備蓄、食糧の安全保障も非常に重要だといわれます。世界的な地政学的リスクが増大するという話もあるようです。軍事専門家によりますと、「中国とインドの国境をめぐる争いも地政学リスクになる」という説もあるようです。

「全ての戦争の原因は経済にあるといわれている。いくつもの戦争が起ころうとしており、そしてついには第３次世界大戦に至るだろう」といいます。情報のプロによれば、サイバー戦争をみても第3次世界大戦は既に始まっているといわれます。

ところで「サイバー警察も大丈夫なのだろうか」と国民は不安を覚えるといわれます。

ことに世間を騒がす特殊詐欺は、あまりにも長く続いていますが？

また振り込め詐欺にしても被害者が高齢者で被害額も多額ですが、犯人グループを一網打尽にできない警察捜査の劣化が窺えるそうです。

・戦争の起こる原因はいろいろと説があるようです。「戦争はすべて黒色同胞団(ブラック・イルミナティ)によって意図的に引き起こされている」という説もあります。「大地の重荷」＝増えすぎた生類が戦争につながる、という構造が共通しているという話もあるようです。

・このような危機の時代こそ、国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。当然のことながら国家を維持発展させるために、制度的に、政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが?!

そして当然ながら、国家経営や地方経営の実務に精通したベスト＆ブライテストの国会議員や地方議員の英知を結集した「国家と地方の改造計画」が求められています。国の政治は、その国の国民の民度を出ないといいます。

・良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。そして良識の国会の「ノーシェルター政策」は、一般国民が恥をかくといわれます。この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。

「過ちを改めざるこれを過ちという」といわれます。

「核戦争が勃発して、世界に「核の冬」が訪れて食料生産が減少し、物流も停止した場合、日本は人口の6割（約7200万人）が餓死する」という米国の大学の不気味な予測もあります。また、「両方が壊滅するので核戦争はあり得ないといいつつ先進国では必死で核シェルターを装備している」といいます。油断大敵でしょう。「日本は諜報機関のない世界的にも珍しい国だ」という話もあるようです。

『闘え、日本人』　　　外交は「見えない戦争」である

日下公人　　　　集英社インターナショナル　　2005/10/3

から引用。

「＜欧米人は“事務的”に戦争する＞

・彼らの暮らす世界では、戦争のほうが日常で、むしろ平和は戦争と戦争の間のごく例外的な事態である。海に囲まれた島国と違って、大陸区では隣国と地続きでつながっている。国境の向こうから、ある日、突然敵が押し寄せてくると、ただちに戦争が始まる。

・戦争が日常なのだから、欧米人は日本人のように逆上せず、きわめて事務的に冷静に戦争を行う。戦争のたびに逆上しているようでは、そんな国家や民族は滅びてしまうからである。

・日本人のように「永久平和」を本気で願っているような純情な国民はどこにもない。食うか食われるかが国際政治で悪知恵の限りを出して生きてゆくのが当然の世界なのである。

＜若者増加が戦争を招く＞

・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。

・つまり、「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのである。

・むろんどこの国の、どの時代の指導者も政治家も、自国の国民が多いからという理由で戦争を始めるわけではない。しかしながら、現実としてみれば、たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。

・またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。逆に言えば戦争の真の目的は余剰人口の解消なのだから、若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないという事でもある。

＜世界中にあった「口減らし」の知恵＞

・ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である。

『中国経済崩壊宣言』

石平、高橋洋一　　ビジネス社　　2023/8/1

から引用、

・「中国崩壊論が現実味を帯びてくるのはまさにこれからだと言える。それでも何せ巨大な国だから崩壊まで短い期限を定めるべきではない。少なくとも10年くらいは時間的な余裕を持たせておいたほうがいいと思う」

「＜数字が証明する中国経済崩壊宣言！＞

・劉教授は「ポストコロナ」において中国の経済回復は思うとおりに進んでいないことを認めたうえで、その問題点として次の「5つの20％」を指摘した。

若年層失業率が20％を突破したこと

工業企業の利益が前年同期比で20％近く落ちたこと

地方政府の土地譲渡金収入が前年同期比で20％減ったこと

不動産の新着工面積が前年同期比で20％減ったこと

消費者信頼感指数が20％以上も落ちたこと

それらの問題点を根拠に、劉教授は「中国経済はすでに自己回復能力

を失っている」と分析し、中国経済の今後に対しては極めて悲観的な見方を示した。

彼のいうとおり、「中国経済はすでに自己回復能力を失っている」の

であれば、この巨大国家の経済沈没は最早避けられないのではないか。

・こうしてみると、現在の中国の経済状況といえば、輸出もダメ投資もダメ、失業者が溢れて消費が消失している最中であり、まさに絶対絶命的な状況に追い込まれ、崩壊の真っただ中にいるのである」と記載されています。

・著者は、「赤新月社連盟（IFRC）の事務局長を務めるジェイガン・チャパガイン氏は「次のパンデミックはすぐそこに来ているかもしれない」と述べ、各国に対し、年内に準備態勢を強化するように求めている」、「Ｚ世代の賃金を上げれば、中国の輸出競争力は低下するし、住宅価格を手頃な水準に下げれば、中国経済の屋台骨である不動産セクターのバブルが崩壊してしまうからだ」、「「次のパンデミックは何か」との関心が高まりつつある中、筆者が懸念しているのは鳥インフルエンザの世界的な大流行だ」、「ロシアのウクライナ侵攻後、日本では中国とインドの国境紛争問題への関心は薄らいでいるが、専門家は「中国がいずれインドを攻撃する」と警戒感を強めている」、「ウクライナ危機は日本人が思っている以上に歴史の転換点である」、「ウクライナ戦争が核兵器の使用を伴う第三次世界大戦につながるリスクになりつつあるからだ」、「ロシアのウクライナ侵攻は成長鈍化とインフレ高進という形で世界経済全体に影響を与える。長期的には世界経済の秩序を根本的に変える可能性がある」と説明しています。

（2023/7/1）

・ウクライナ戦争は予断を許さない状況です。はたして、著者の言う２０２９年前後には核戦争にまで進むのでしょうか？

著者は、『日本人が知らないグレート・リセット　6つの連鎖』において、「こうした一連の出来事は、これ以外の多くの出来事が付随して起こるジグザグのコースの始まりとなる。そして2029年前後には、ロシア軍のヨーロッパ侵攻から第3次世界大戦が始まると筆者はみている。まだ７年ある」、「しかし、2022年に起こった数々の出来事は、そんな状況を一変させてしまった。第3次世界大戦はもはやファンタジーなどではなく、現実になる可能性が高い出来事になった」、「これらの出来事が一気に起こるわけではない。筆者の見るとろころ、それぞれの出来事が起こるにはそれなりに時間がかかるので、2028年ないし2029年には、両陣営の最終的な衝突となる大戦争が起こる」、「このようにウクライナ戦争は、６つの歴史的な地殻変動を連鎖させた。そして、最終的にはこの二つの陣営の根源的な敵対関係は、第3次世界大戦をもたらすはずだ」、「実はウクライナ戦争は、おそらく2029年前後に始まるであろう第3次世界大戦のスイッチになった可能性がある」と主張しています。

・「先進国比較のシェルターのないこと」が国民の不安を煽ると指摘されています。先進国として比較してシェルターがないということは、「政治の貧困」といわれます。「北京では、核シェルターは安価で利用できるため、非常に現実的な選択肢となった。いまでは100万人もの人々が地下で暮らしている」そうです。また台湾の防空シェルターは約９万カ所で100％の対応があるそうです。シェルター政策も先進国基準、世界基準からかけ離れているといわれます。

「先進国比較で遅れている点は早急に修正すべきだ」と指摘されています。スイスのように将来戦争に備えて全国土・地下要塞化が必要だといわれます。

議員の職業化、さらにあまたの二世議員が象徴する議員の家業化が、日本のすべての政治問題の根本にあるといわれます。「2世、3世議員が多くなり、政治家が「家業」になってしまったことも大きな問題です。これでは政治家の資質そのものが落ちて当り前だ」と指摘されています。民主主義の仮面をかぶった職業議員ともいわれます。世襲を強化するために「相続税をゼロにしてくれ」という議論もあるといわれます。

失政が続いていますが、その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます。本当に優れた官僚・政治家の人材が登用されていない結果、「失政が続いている」と指摘されています。

シミュレーションも、大地震、大津波、洪水の危機の場合のケースはよくありますが、核被曝や食糧危機のシミュレーションは新聞にあまり載らないようです。大衆を不安に陥れることを避けているからでしょうか。金のかかる外交よりも、失政続きの内政を立て直すべきだといわれます。

「失政」を詳しく調べていくと恐るべきことが分かるのかもしれません。官僚や政治家のスキャンダル・失政報道は、国民が不安を覚え、国際化の時代では国民が恥をかくといわれます。「困窮する国民をさらに困窮させるもの。それで、貧国化を進めてどうやってこの国を守ろうというのか。戦う前から国を弱体化させる」といわれます。

「甘い国際感覚と貧弱な語学力、軍事知識で国益を大きく損ねている」、「社会問題で困っている人も増えており、単に政治の貧困として片づけられない」といいます。

地方自治体の危機管理室も広範囲なリスクに対応すべきだといわれます。税金の無駄遣いを禁止して一つでも多くの河川水害の防災施策、津波シェルター、地震シェルター、核シェルターを作るべきだと指摘されています。

・新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）「サルマト」１発で「島国英国はなくなる」と発言したといわれます。「日本やイスラエル、スイスのような人口稠密な小さな国のことを、ワン・ボム・カントリーといい１発か2発の原子爆弾を中心部に落とされることによりほぼ勝敗が決して戦争継続能力が失われる国のことを言う」そうです。日本はワン・ボム・カントリーだからスイスのように将来戦争に備えて全国土「地下要塞化」が必要だといわれます。専守防衛だからこそ防空壕の整備、銃器の備蓄、食糧の備蓄が必要だといわれます。民間人の自費で銃器を保有する法律システムも規制を緩和すべきだという説もあるようです。

・広島型の数百倍以上の「水爆」の時代に「ノーシェルター」「食料備蓄なし」「銃器備蓄なしの竹槍作戦」の民間防衛では歴史から消えていくといいます。太平洋戦争時の将官も将校も「戦争に勝てると思っていなかったし、戦争に負けるという意味を理解していなかった」といいます。

「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」といいます。

アメリカでは、（連邦政府存続維持計画（ＣＯＧ：Continuity of Government））があります。これは「アメリカ合衆国において、核戦争や有事、国家にとって壊滅的となる状況の時、政府の存続を図る計画」です。日本でもスパイ法や「政府存続維持計画」を作るべきだといいます。

・「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国の政治は、その国の国民の民度を出ない」といわれます。総務省と地方自治体の管轄の「郷土防衛隊」、「地域警備隊」の創設が必要だといわれます。

・「中国は220万の軍隊の他に150万の武装警察と800万の民兵を持っている。日本のスケールが中国の10分の1だとすれば、15万の武装警察と80万の民兵が要ることになる。しかし、そんな話をする人はどこにもいない。つまり、国家安全保障戦略は、看板はよく出来ているが中身は看板に相応しくないものだ、と言わざるを得ないのだ」、「ともあれ、先々の有事に備えるに越したことはありません。兵力でいえば、武装警察隊や武装海上保安隊の設置が急務です。中国には武装陸海警察部隊が150万人、民兵が800万人いるとされ、人口比で日本がおよそ10分の1だとしても、海保も含めて15万人の保安警察隊、それから地元に密着した80万人の民兵が求められるところです。後者については、現在の消防団員数がおよそ80万人なので、これを転用するのも一つの手でしょう。またミサイル潜水艦の建造とともに、弾頭の保管場所については別途検討するとして、地上発射のミサイル装備や核・通常弾併用の米軍ミサイルの国内設置なども実行する必要があります。そうした配備を伴わずに「敵基地攻撃能力」を議論したところで、いざ有事となれば間に合いません」と 冨澤 暉（とみざわひかる） 元陸上幕僚長が述べています。

（「週刊新潮」2022年3月24日号　掲載）

・「そんな懸念を確信に変えるような試算が２０２２年８月に英国の科学誌『ネイチャー・フード』で発表された。米国ラトガース大学などの研究チームが試算したもので、それによると、核戦争が勃発して、世界に「核の冬」が訪れて食料生産が減少し、物流も停止した場合、日本は人口の6割（約7200万人）が餓死、それは実に全世界の餓死者の3割を占めるというのだ。

　なぜ、日本の食料戦略はかくも悲惨な状況に至ってしまったのか」、「局地的な核戦争が起きた場合、世界で被曝による死者は2700万人だが、それ以上に深刻なのが、物流がストップすることによる2年後の餓死者であるという分析がなされました。

それによると、世界で2億5500万人の餓死者が出るが、それが日本に集中するという。世界の餓死者の３割は日本人で、日本人口の6割、7200万人がアウトになるという試算でした。多くの人はびっくりしていましたが、日本の実質の自給率を考えれば、驚くことには何もなく、むしろ当然な分析だと思います」、「世界が食料を奪い合う時代がこれから必ずやってくる。そんな時、日本の面倒を誰が見てくれるのか。カロリーベースで見た日本の食料自給率は今、30％台だ（2020年度の数値で37.17％）。さらに自給率を下げていったら、日本人はそのうち飢え死にするかもしれない。急に田んぼを作るなんてことはできないんだからな」という説もあります。

（2020/9/6）

・「2020年が東京オリンピックですが、なにか危機的な状況が、その前後に来るにちがいないという確信のようなものがあって」ということで、新型コロナウイルスのパンデミックのような大災も少なくない人々が不気味な世相を予感していたようです。

2013年9月に「2020年東京大会」の招致が決まりましたが、東日本大震災が2011年3月11日に起こったので、「招致を中止すべきであった」といわれます。東京都が準備していた5000億円のオリンピック・パラリンピック資金を「防災資金」「復興資金」に回すべきだったといわれます。「後悔先に立たず」「後の祭り」でしょうか。ワクチンにしてもパンデミック対策、経済対策にしても膨大な予算が必要となってきています。「政治の世界は一寸先が闇」といわれていますが、先の見通しに明るい政治家も少ないといわれます。混沌とした世相になっていくようです。

東日本大震災の頃から、「数十年に一度の台風」とか「数十年に一度の大雨」とかが、まさに頻繁に全国を襲い始めました。自然災害の激甚化は日本の場合ではなく、世界的にも頻発しています。つまり地球温暖化の異常気象で、世界中の自然災害が、激甚化しています。アメリカのカリフォルニア方面の山火事も毎年激甚化・極大化して史上最悪の被害を出しています。中国の洪水も毎年激甚化・極大化しています。そればかりではなく、世界中が異常気象による自然災害の極大化に直面しているといわれます。「世界リスク指数」でみると「リスクの高い地域は、アジア・アフリカ・中南米に集中している」と指摘されています。

新型コロナウイルスによるパンデミックで世界中の経済が百年に一度の深刻な打撃を受けています。このパンデミックの惨状を予測、予言した超能力者や識者は、非常に少なかったようです。これからも数年に一度、大きな経済変動が起こってくるのかもしれません。

経済政策としてベーシック・インカムが唱えられていますが、各国では、具体的な実験なども行われたこともあるようです。ベーシック・インカムも含めて、さまざまな経済対策が検討されているといわれます。

高島康司氏の著作をamazonでみますと76冊分かります。特に宇宙人関係の情報が注目されたといわれます。世界情勢や経済に関する情勢分析には定評があると指摘されています。宇宙人情報も「洋書を読めばかなりのことが分かる」といわれますが、私自身は全く勉強不足です。洋書や外国のウェッブサイトを見ていないので、一般人が見ることのできる膨大なアメリカの宇宙人情報も把握できません。ところで高島康司氏は次の本を出しています。

『SECRET SPACE PROGRAM いま私たちが知って受け入れるべき【この宇宙の重大な超現実】』

陰謀論をはるかに超えていた《リアルＵＦＯと異星人》

高島康司　　ヒカルランド　　　2016/12/26

「この他に本著では、様々な立場の人からのリーク情報があり、それらを見ると現在飛行している円盤の多くは異星人のテクノロジーを研究した地球人による地球製の円盤であったり、他にも興味深い情報が多く掲載されています。

　地球製円盤については、自分もまた元自衛隊にいた人々からもすでに米軍との合同の研究で山の麓に地下基地を作って製造していることも聞いていたので、これらの情報も極めて真実に近いものかと思います」という段階まできているのでしょうか？「知る人ぞ知る」話なので、私たち一般人は、理解できません。