私がこれまでに接触した秘密結社と呼べるものだと、皇室の傍系にあたる一族のグループや、伝統的な神道を代々守ってきた一族のグループ、中国の青幇・紅幇の系譜に連なる組織などがあった。（2）

＜トランプ大統領誕生でウクライナ支援は打ち切り＞

・トランプは「自分が米大統領選で当選すれば、24時間以内にウクライナ戦争を終結させる」と宣言しているが、その詳細な手法は明らかにしていない。「単なるホラ吹き」と思う人も少なくないだろう。

だが2024年３月にトランプと会談したハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相は「トランプが米大統領選で再選した場合には、ウクライナへの資金提供を打ち切るだろう」と発言し、さらに「ロシアとウクライナの戦争を終わらせる方法についてトランプは、かなり詳細な計画を立てている」と語っている。

・トランプがウクライナ戦争の継続に否定的ということは、そのバックにいる米軍良心派も同じ意見ということだ。

・ウクライナ戦争は実際のところ2023年の時点で、「ドニエプル川を境にして、東側をロシアのものとする」という条件で、ロシアと欧州の上層部の間で決着している。

＜世界各国が望むインドとの友好関係＞

・ただし、決してＢＲＩＣＳが一枚岩というわけでもない。

　中国と国境問題を抱えるロシアが、中国の独走を許したくないというのは先に述べたとおり。中国を独走させたくないのはインドも同じで、ＢＲＩＣＳとＧ７を天秤にかけながら、独自のポジションを築こうとしている。

＜“黒幕”が導く習近平・中国の未来＞

・実際に中国を支配しているのは古来の王族で、習近平はいわば“ミスター中国”というのが正しい。

・中国が共産主義を採用しているのも、王族たちがそれを選んだ結果だ。

・中国は戦後日本を真似た土地本位制の不動産取引をベースにして急激な近代化を遂げたが、バブル崩壊に関しては、日本よりもひどい状況だという。

・しかも、共産主義でありながら格差は広がり続け、富裕層が資産として不動産を独占した。

・中国の場合はアメリカと違い、ものづくりの基盤はあるので、不動産や借金の問題を解消できれば経済が回復する可能性は高く、そこが救いではある。

＜すでに決まっている「中国と台湾の統一」＞

・日本のマスコミは対中国の戦争を報じる際、相変わらず「台湾有事」と騒がしいが、青幇・紅幇などの秘密結社筋からは「台湾侵攻は行われず、平和裏に中国と台湾が統一されることはすでに決まっている」と聞いている。台湾人といっても、もともとは中国から移った者たちであり、中国本土には親戚縁者もいる。それがわざわざ争って、殺し合う必要はないというわけである。

　中国人は非常に現実的なので、他国との争いにおいても損得勘定が先に立つ。

＜「もしトラ」で完全“復活”する日本＞

＜トランプ“新”大統領にパージされる自民党幹部たち＞

・明治維新から始まった欧米による日本支配が、もうすぐ終わろうとしている。

　2022年に安倍晋三元首相が亡くなったことをきっかけに始まった、旧統一教会に対する取り締まりの動き。これはディープ・ステートの没落を示す大きなサインであった。

・ディープ・ステートは主要各国の中央銀行を私物化し、彼らの都合で刷った紙幣を政財界にばら撒くことで強大な影響力を行使してきたが、この時に利用するのが宗教法人だ。

・だがここにきて、金融市場を操って世界を支配してきたディープ・ステートの手法が、完全に行き詰まってしまった。

・そこで私が注目しているのが「自民党派閥の裏金問題」だ。

　長年にわたって日本の政治経済を取材してきたなかで、私は政治家が札束の入った分厚い封筒を受け取る場面を何度か目撃したことがある。

そのような金権政治は、永田町をディープ・ステートの台本どおりに動くだけの“劇団員”の集まりに変えてしまった。

　このことが最も顕著に表れたのが、2023年6月に成立した「ＬＧＢＴ理解増進法」だ。

・だが2024年に入ってディープ・ステート勢力と日本の関係に変化が生じてきた。

　常態化していた裏金問題に検察のメスが入ったことは、自民党を始めとするこれまでアメリカの言いなりになってきた人間たちが、別の勢力によってパージされる前兆だ。

・別の勢力というのは、もちろんトランプであり、それをバックで支える米軍良心派である。この先、トランプが大統領の座を奪還できれば、これまでディープ・ステートの言いなりになって日本搾取のお先棒を担いできた連中は、政治や経済の表舞台から一掃されることになる。

＜ハゲタカファンドが生み出した日本の「失われた30年」＞

・第2次世界大戦後の日本は、アメリカが世界戦略ばかりに目を向けていたため、外交でアメリカの言うことを聞いておけば、内政干渉をされることはなかった。

そこで日本は優秀な官僚の指揮の下、「欧米に追いつけ、追い越せ」と高成長を成し遂げた。1985年までは１人当たりのＧＤＰ世界一。先進国のなかでも最も格差が少なく、最も裕福な国だった。官僚たちが政治家をうまくコントロールしたことで国家運営も安定していた。

・官僚に取って代わったのがディープ・ステート配下の悪質なハゲタカファンドだ。ハゲタカの正体はヴァンガード、ブラックロック、ステートストリートなどの巨大投資信託会社であり、その株主は、表面上は多数の財団や慈善団体となっているが、さらにおおもとをたどればロックフェラーとロスチャイルドに繋がっている。

・だがハゲタカファンドはこれを「閉鎖的で不透明だ」と批判。2001年には、ディープ・ステートの忠実な下僕である竹中平蔵が小泉純一郎内閣において、銀行の株式保有を制限する「銀行等の株式等の保有の制限等に関する法律」を成立させた。この時、銀行が手放した株はハゲタカファンドに食い荒らされ、それ以降、日本の大企業の経営権を手にしたハゲタカにより、日本の富の多くが海外へ流出していくことになる。

・そうして日本の高度成長期の豊かさはすべて奪われ、「失われた30年」が訪れる。一般の日本国民の多くは生活水準が下落し、貧富の差も広がっていった。

・ある保守系の秘密結社の幹部は「政界の大掃除が終わったあと、日本は再び官僚中心の国家運営に戻るだろう。そして長年にわたりディープ・ステートの手先になってきた長州閥は、日本の表舞台から消えることになる」と語っている。

＜弱まったディープ・ステートの日本への圧力＞

・これまでの日本の政治家たちは、ただ賄賂をもらっていただけでなく、それと同時に徹底した脅しをかけられていた。

・ところが2023年9月、注目すべき事件が起きた。日本銀行が保有していた米国債の一部を売却したのだ。これについて日銀側は公表こそしていないが、過熱する円安にストップをかける思惑からのことだった。

・そのことを裏づけるように、これまでディープ・ステートから派遣された司令塔として、日本の政治決定に口出しをしてきたジャパン・ハンドラーと呼ばれる人たち――リチャード・アーミテージやマイケル・グリーンといった名前を目にしなくなった。

ジャパン・ハンドラーがいなくなるということは、ディープ・ステートによる日本支配の方針が変わったということである。

・これは大手マスコミも同様だ。タッカー・カールソンによるプーチンのインタビューが問題なく公開されたことからすれば、ディープ・ステートによる「情報狩り」はほとんどなくなったとみていい。

・それなのに日本のメディアは千年一日のごとく、かつてディープ・ステートから命じられた通りに新型コロナワクチンやコオロギ食、ＳＤＧｓなどを称揚するばかりなのである。

＜トランプに対抗できる日本の政治家はいない＞

・私に言わせれば日本の既存の政治家は誰一人として新たな時代に対応することはできない。これまでずっとディープ・ステートの言いなりになってきた人間が、まったく逆の立場にいるトランプと同列に立って話すことなどできるわけがない。

・私としては、新時代の政治家は民間セクターから選ばれるべきだと考える。

・トランプの本質はビジネスマンであり、他国に対しても「自分たちで自由にやってください」「それぞれの立場で取引をしましょう」というスタンスだ。その時に、お互いの利益が対立すればアメリカ・ファーストのディールで挑んでくるが、基本のところはフェアなのだ。

・現在の日本政界は二世、三世の議員ばかりで、彼らは親の代から洗脳されてきたディープ・ステート側にとって都合のいい“逸材”だ。

・実は政治家は指導などしておらず、ただ脚本を読むだけの役者だということを、その時代にはまだわかっていなかったのだ。彼らが政治家の2世で、実質的な権限を持たないただの役者だということはのちになってわかった。

・様々なデータを見ると、ものすごく優秀な人材でも3世代後になれば、たいていの場合、一般人の平均値程度まで能力は下がってしまう。つまり優秀だった政治家の孫が政治家になっても、その能力は平均かそれ以下でしかないわけだ。

＜「日本版プーチン」を探し出せ＞

・プーチンもトランプも、政治経験のないところから突然政界に現れた。日本にも、今まで注目されていなかっただけで、政治家としての高い資質を持つ人材は必ずいる。

・八咫烏などの秘密結社――というと胡散臭く感じるかもしれないが、日本の歴史を陰から支えてきた組織というのはたしかに存在する。

　2023年に流行ったドラマ『ＶＩＶＡＮＴ』で取り上げられた自衛隊の諜報機関「別班」もその一つだ。私がこれまでに接触した秘密結社と呼べるものだと、皇室の傍系にあたる一族のグループや、伝統的な神道を代々守ってきた一族のグループ、中国の青幇・紅幇の系譜に連なる組織などがあった。

・これら日本の秘密結社に共通するのは、「今の体制のままでは日本は滅ぶ」という危機意識を持っていることだ。日本の社会は外圧によってずいぶんと形を変えられてしまったが、彼らは、古来つむいできた独自のものを日本人の手で再生させ、象徴的な天皇陛下のもとで官僚が主導する体制の構築を目指している。

・昭和の時代、経済企画庁の官僚は長期プロジェクトを立案し、各企業に予算を振り分け、「何年後にこういう大きい成果を出しましょう」やってきた。高速道路や新幹線を整備するなど、経済企画庁はものすごく重要な役割を果たしてきたのだ。

・私が日本に来たのはバブル期直前、戦後40年間ほど2桁台の経済成長を続けていた時代だった。工業・化学技術など、当時の日本は様々な面で欧米を上回っており、私はその仕組みを勉強したくて来日したのだ。

　しかしその後は、日本の優れた仕組みが崩される様子を現場記者として目の当たりにすることになってしまった。

・大切なのは国家としての目標だ。

・それが「トランプ時代」になり、ディープ・ステートの圧力から解放された日には、いろいろな面ですごいことが起きるだろう。

＜“戦犯”として裁かれる新型コロナワクチン接種の責任者＞

・日本のメディアは相変わらず「トランプが大統領になれば分断が起きる」と報じる。だが、アメリカではトランプが大統領になる前から分断は起きている。いや、分断が起きたからトランプが出てきたと言っていいだろう。

・「なんだか下品で言葉も汚い」と言われれば、そこは私も否定しない。政治力も人間性も備わった人物ということでいえば、前回のトランプ政権で国防長官補の顧問を務めたダグラス・マクレガー元米軍大佐など、他にもっとふさわしいと思う人物もいる。

・なんとしてもトランプを大統領にさせたくないと考えるユダヤマフィア＝ディープ・ステートの命令に従うしか脳がないエセ政治家と、プロパガンダ機関に堕した似非マスコミは、自分たちの立場が脅かされることだけ恐れる。それは、ディープ・ステートからの命令が止まった現在でも変わっていない。

　日本の報道は1年遅れの古い脚本に沿ったストーリーを伝えており、現在起こっている世界情勢は、1年後にようやくキャッチアップされる。

＜すべての日本国民に800万円が還元＞

・明治時代の始まりや、第2次世界大戦の敗戦と同レベルの劇的な変化が、これからの日本に起きることは確かである。

・トランプ政権の誕生＝ディープ・ステートの敗北となれば、上記の金額そのままが還元されることはなくとも、相当なレベルで生活状況が改善されることは間違いない。

・スーパーボウルやＭＬＢをライブ観戦して歓声を上げているのはそれなりのお金持ちだけで、何度も述べたが、実際には万引きで食いつなぐホームレスがどんどん増えている。

　だがこのような状況は、日本でも決して他人事ではない。

　埼玉県川口市に住む友人の話では、駅周辺やコンビニ前などには常にクルド人たちがたむろしており、道行く日本人女性に声をかけたり、仲間内で騒いだりと、治安や住環境がものすごく悪化しているという。

・彼らは難民と自称しているが、出入国在留管理庁（入管）で承認されているわけではなく、実質的にはアメリカの不法移民となんら変わらない。

・そんなクルド人たちを左翼団体などが支援するのは、いつものことであるが、奇妙なのは、保守系を自認している与党議員までもが「日本クルド友好議員連盟」なるものを立ち上げて擁護の姿勢を見せている点だ。

・まるで欧州やアメリカを悩ませる不法移民問題を、日本が悪い意味で追随しているようであり、この先は今以上に不法移民問題で悩まされることになるだろう。

　欧米で先んじて社会問題となっていることを、なぜ日本は学ばないのか？それは日本の政治家やマスコミが世界の変化に気づかないまま、すでに効力のなくなったディープ・ステートの命令を忠実に実行し続けているからである。

＜“地震兵器”での発生はなくなった南海トラフ地震＞

・2024年の元旦に石川県能登半島で発生したM7.6の地震について、MI6の情報筋は人工地震だった可能性に言及している。

・そうすると、長らく日本脅しに使われてきた南海トラフ地震も、少なくとも人為的に起こされる危険はなくなったとみていいだろう。

＜米国内の治安活動に自衛隊が参加＞

・アメリカも日本もディープ・ステートの被害者同士であり、日米が同じく解放された時、真の同盟関係を結ぶことが可能だ。日本はこの同盟で、ようやく「第2次世界大戦の敗戦国」という戦後の枠組みから抜け出すことができる。国家が根本から変わるチャンスなのだ。

・実際のところ、日本もそう捨てたものではない。ＣＩＡ筋からの情報によると、日本をファイブ・アイズに参加させる動きがあるという。

・2024年3月に国会提出されたセキュリティ・クリアランス法案の成立次第、「ファイブ・アイズ・プラス」というような形で、オブザーバー的に参加の手続きが取られると聞いている。

・トランプの目指す「世界をブロック化する」という世界戦略が実現へ向かう際は、日本は中国と共同か、あるいは日本単独でブロックのトップに立ち、アジア圏のリーダーの座を担うことになると見られている。

＜「もしトラ」で完全“駆逐”される旧支配者たち＞

＜消えたディープ・ステートの長老たち＞

・表に見えている大統領などの指導者たちは、大半が台本を読んで演じるだけの役者であって、実際に社会を動かしているのは、表に立たず、裏で「脚本」を書いている黒幕たちだ。

　だから役者を排除したところでたいして意味はない。

・逆に、裏の脚本家が不在になれば、たちまち世界は混乱に陥る。

　2023年11月29日、長年にわたり欧米の最高権力者の1人とされてきたヘンリー・キッシンジャーの他界が報じられた。キッシンジャーは現在の世界経済の基本となっている「石油ドル体制」を生み出した張本人だ。

・ディープ・ステートの誤りは、ドルそのものに価値があると勘違いをしたことだ。

・結局、世界の大多数を占める一般の人々にとっては、株券や権利書などよりも、何かしらの実体がある物品のほうが大切なのだ。つまりディープ・ステートの敗北とは、金融というバーチャル世界が「人間の日々の営みというリアル」に負けたということである。

＜ＢＲＩＣＳが旧支配者＝ディープ・ステートを打倒＞

・欧米の金融第一主義は、逆にＢＲＩＣＳを躍進させることになった。

・インターネットの普及によって、一般社会に対する情報統制が困難になったことも、ディープ・ステートにとって誤算だった。

・ネットがない時代の情報管理体制が続いていたなら、私のように真実を暴き出そうとする人間は社会から村八分にされ、大手マスコミから出入り禁止にされていただろう。

・情報も軍も餌も管理できなくなれば、支配者層の失脚は時間の問題である。

・ディープ・ステートとしては、こうなる前に自分たちの力で第3次世界大戦を起こすつもりだった。しかし今では、その手も使えない状況になってしまった。

・ウクライナ戦争とガザ地区での紛争はワンセットで計画されたもので、欧州から中東まで戦禍を拡大させる目論見だったが、結局、失敗に終わりそうだ。

＜失敗が続くディープ・ステートのハルマゲドン計画＞

・ディープ・ステートによる最大の計画は、2020年から始まった新型コロナウイルスによるパンデミックで、一時は世界を巻き込む騒動となったが、本来の目的だった「人口削減」には至らず、早々に収束してしまった。

・過酷なカオスに対して、どれほど前向きなマインドを引き出すことができるのか。そこはトランプの手腕にかかっている。

＜英王室消滅危機とジェイコブ・ロスチャイルドの死＞

・2024年2月にはローマ教皇とフリーメイソンが大きな会議を開催しており、今、世界は目まぐるしく動いている。

・欧米では、いわゆる陰謀論とされてきた情報の多くについて最近になって事実だと認めるようになった人が急増している。そのため、一般の人々の間でもようやくロスチャイルドやロックフェラーは「陰で世界を支配してきた人間」と認識されつつある。

＜「もしトラ」後の世界と希望の未来＞

＜世界の再編と支配者の入れ替わり＞

・これまで世界全体を支配してきたディープ・ステートの衰退が明らかになった今、これからの世界はどのような勢力が覇権を握るのか？

　この疑問に対し、いくつもの情報源が共通して、「どこか一つの勢力が覇権を握るのではなく、多極的な世界運営へ移行していくだろう」と答える。

＜粛清される悪魔崇拝エリートと支配者権力の崩壊＞

・近い将来ブラック・スワン的なイベントが起きる可能性はきわめて高い。

・欧米の改革勢力による、ディープ・ステート＝「悪魔崇拝を信奉する欧米エリート」の粛清も加速している。

・現在、「新しい思想」とされているポリコレやＳＤＧｓのような価値観については、「人種差別撤廃」や「持続可能な社会」といったものは、新しい世界でも引き継がれるだろうが、いわゆるジェンダー問題については、行きすぎた部分は伝統的価値観に立ち返るだろう。

＜ディープ・ステート系国際組織の消滅と最後の“悪あがき”＞

・ディープ・ステートによって管理されてきた国際連合などの国際組織も、これから先、大きく様変わりしていく。

＜アメリカが秘匿してきた「科学技術の解禁」＞

・ディープ・ステートが崩壊することには、これまで述べてきたこと以外にも、大きな利点がある。それは、アメリカが秘匿してきた「科学技術の解禁」だ。

　アメリカの科学者たちのコミュニティでは、国家安全を理由に封印されたパテント（特許）が6000以上あるとされる。

＜“第三の道”に進む世界を導くのは日本＞

・変革していく世界のなかで、我々の目に見えている事実は、世界の多くの国がＢＲＩＣＳや上海協力機構に加盟しようとしていることであり、世界の覇者を気取ってきたＧ7が、実は世界から取り残され、沈没しつつあるということだ。

『いのちの法則』　　　マイトレーヤの法則

ベンジャミン・クレーム　　　　　シェア・ジャパン出版　　2005/5/1

＜ＵＦＯと宇宙の兄弟たち＞

・宇宙の兄弟たちが地球上に到着する予定のときには、それがどこであろうとも、いつもかならず徴（しるし）があった。

　夜空を見上げて、普段よりもずっと明るく見えるときには、それが宇宙の兄弟たちが到着するという徴である。彼らの光の船（ＵＦＯ）が、地球の大気圏に入るときはいつでも大気反応を起こすので、その結果、空が明るく輝くのである。それは夜、見られる現象である。

＜宇宙船の着陸＞

・カナダでは、極北地域に宇宙の兄弟たちが上陸し、そこの漁民たちはそのイベントを目撃した。政府に対して、知っていることを公開するように圧力がかけられている。人々はもっと公に語るようになるだろう。

　北アメリカほど、頻繁に宇宙船が上陸してきたところはない。「宇宙の兄弟たち（スペース・ブラザーズ）」は助けの手を差し伸べるために、ここにいるのであり、時には、一般の人々に特定の経験を授けるので、科学者たちを戸惑わせている。

＜惑星外からの援助＞

・我々の太陽系システムの中の、より高度に進化した惑星からの存在が地上に住んでいる。国際連合にはその事実の記録があり、彼らは、たとえば、様々な国において、政府関係の中でアドバイザーとして働いている。また医学分野において、多くのインスピレーションが与えられている。特に光のテクノロジーに関して、より啓発された存在者たちは、この光のテクノロジーをコントロールすることができるが、彼らは、それを誤用しない。重要な場合に、彼らは、それの誤用を防いできた。彼らの役割は、保護的であり、インスピレーションを与えるものである。

『光の勢力は集合する』

―ＵＦＯと彼らの霊的使命―

ベンジャミン・クレーム　　　シェア・ジャパン出版　2010年5月

＜マイトレーヤに出現の先触れをする“星”＞

・宇宙の兄弟たちは、マイトレーヤの出現と完全に関係しています。これらの4つの飛行物体は特別に要請されて飛行しました。それは非常に大きく、サッカー競技場の5倍ほどの大きさです。そのために煌めく他の星々に比較して大きく見えます。それらは金星や木星のような大きな惑星と同じくらいの大きさの星のように見えます。金星や木星を見た人がそれを“星”と間違えることも時々あります。

＜“星”を広く世界に知らせる＞

・“星”はもちろん天体としての星ではありません。“星”は宇宙船、ＵＦＯであり、巨大な宇宙船です。「通常の日常的な」偵察ＵＦＯは直径わずか25か30フィートで、かなり大きいですが、そこまで巨大ではありません。“星”は巨大で、フットボール競技場を5つ合わせたくらいの大きさがあります。

＜マイトレーヤの光の飛行船＞

・マイトレーヤは、光の船を持っています。それは赤またはオレンジがかった赤の球体としてしばしば見られます。それには、大勢の人が乗ることができます。マイトレーヤはロンドンのいろいろな寺院に住んでおられ、それぞれに数年を過ごされ、スワミたちを訓練し、世界中で教えるために彼らを送り出されます。これをする時、マイトレーヤはしばしば人々を宇宙船に連れて行かれるのです。