世界の大学ランキングを見ると、日本の立ち後れが目立つ。とくに、コンピュータサイエンス分野では、アメリカはもちろん、韓国に比べても著しい差がある。(9)

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■■■　私が思うこと、聞いたこと、考えること　■■■

（2025/3/28）

・今月の山林火災もひどいものでしたが、これだけのものは予測はできなかったようです。

未来予測は人口動態以外は、当たらなくなるといわれます。「10年一昔」といいますから、長期予測は難しいようです。

「失われた30年」の中、先進国の中で唯一賃金が上がらなかった国であることが白日のもとにさらされた年月だったといいます。

「失われた30年」とかの今の経済的状況は三流の政治家達によって生み出されたといわれます。

「三流政治家達のためか、女性の登用も先進国とはいえない（後進国だ）」そうです。

「政治主導」といわれますが、「三流の政治家たちでは国をうまく指導できるだろうか？」と疑問視されます。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。

三流政治家達のためか、「先進国で豊かだとはいえなくなった」といわれます。

『2040年の日本』は、精彩を欠く国になっているようです。しかしながら、科学技術や医療技術の発展で、難病も減り、より人間としての生活の進歩が実感できる世界になっていることでしょう。

　著者は、「デジタル人材」の不足や技術の後れが現在の日本経済の停滞の背景にあると断じています。しかし、ネガティブな面よりポジティブな面が大きくなって、明るい未来が見えだす可能性もあります。

　このような危機の時代には、国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているといいます。

　現在の「未来学」はどのようになっているのでしょうか？

・著者は、「残念ながら、失敗した。それは、日本円の実質的な価値が、1995年からの約30年間でほぼ3分の1に下落したという事実が、何よりも雄弁に物語っている」、「超高齢化社会では、要介護人口が増加する。医療・福祉分野で必要な就業者は、2040年で約1000万人。他の産業が縮小するため、日本の経済構造は大きく変わる」、「世界の大学ランキングを見ると、日本の立ち後れが目立つ。とくに、コンピュータサイエンス分野では、アメリカはもちろん、韓国に比べても著しい差がある」と述べています。

・「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」のインターネット革命によって、アメリカ経済界は蘇ったといいます。そして、エイリアンのリバース・エンジニアリング（逆工学）でアメリカ産業界は莫大な利益を得るといわれます。

アメリカの特権階級でフリーメイソンまたはイルミナティの秘密結社に入っていない人物を探し出すのは至難であると指摘されています。

（2023/5/20）

・「未来学」に詳しくはないですが、未来予測の重要性は、企業経営にとってもますます注目されています。

現在、地球温暖化による異常気象によって世界の自然災害が大型化、激甚化しています。台風やハリケーン、サイクロン、竜巻が大型化して、被害が拡大しています。大雨による大洪水や、山火事、旱魃、大熱波や大寒波の異常気象によって、穀物の収穫が激変していますし、住民の生活に大打撃を与えています。「世界では１分間に１７人が餓死、そのうち１２人が子供」という悲惨な状況です。

しかも、自然災害は毎年続き、ますます酷くなるようなので懸念されています。大洋が熱しられて水蒸気が大量に上空に移動するのが原因だそうです。異常気象は人類の衰退の原因の一つのようです。

　日本でも堤防は古い大雨の気象情報により作られているので、今後、想定外の洪水被害が毎年、懸念されています。大地震や大津波に対するシミュレーションは、新聞に報道されていますが、火山の噴火も予測されています。災害列島の備えは、従来の基準では不安になります。

・著者は、あらゆる社会問題についてのシミュレーションに「技術革新」の影響が無視されていると述べています。さまざまな社会問題の解決に近未来の「テクノロジーの革新」が大きな影響を与えるはずで、社会問題の事態については「楽観視」していると述べています。

医療問題についても、医療技術が進み、がんも怖がる必要がなくなると予測しています。「近未来は大変だ、大変だ」と騒ぐ必要はないというのです。過去においても、その都度、智恵を出して窮地を切り抜けてきたように、近未来もさまざまな「改革」が必要です。

それだからこそ、国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。

・『2040年の未来予測』では、テクノロジーが進化し、キャッシュレス社会化がすすみ大変便利な世の中になりそうです。

しかしながら、「電磁波兵器や核兵器の戦争になると、一瞬にして、便利な電子機器が使えなくなり、その日から原始生活の地獄になり日本国は消失」と指摘されています。なぜなら、“ワン・ボム・カントリー”ですから。広島の被爆の破壊規模の比ではないといわれます。

「日本やイスラエル、スイスのような人口稠密な小さな国のことを、ワン・ボム・カントリーといい１発か2発の原子爆弾を中心部に落とされることによりほぼ勝敗が決して戦争継続能力が失われる国のことを言う」といわれます。

「“ワン・ボム・カントリー”だから被爆後、米国のように“銃社会”にしなければならない」と指摘されています。「備えあれば憂いなし」ということでしょうか。またスイスのように100％の核シェルターと国民皆兵的な郷土防衛隊で備える必要があると指摘されています。

スイスのように将来戦争に備えて全国土「地下要塞化」が必要だといわれます。銃社会の米国か食料備蓄の国民皆兵のスイスのような国でないと核戦争に生き残れないと指摘されています。

今こそ被爆地獄のシミュレーションも必要のようです。

アメリカの「連邦政府存続維持計画（ＣＯＧ：Continuity of Government））」のような計画も怠慢からか存在しません。

・著者は、「20世紀の戦争が石油をめぐって戦われたとすれば、21世紀の戦争は水をめぐって戦われるであろう」、「ここ数年、台風の被害が大きい。温暖化により台風が大型化し、豪雨が増加したのだ。これは一過性のものではなく、これからもずっと続くだろう」、「弱り目に祟り目というが、こちらの都合に関係なくウイルスは到来するし、自然災害も起こる。巨大地震のリスクから目を背けている余裕はないのである」、「気温と暴力の関係を数値化する研究によると、平均気温が0.5℃上がるごとに、武力衝突の危険性は10～20パーセント高くなるという。もちろん、どこまで温暖化するかわからない」と主張しています。

・ちなみに、ウクライナのゼレンスキー大統領も来日し、広島と宮島でＧ７サミットが開催されていますが、「宮島」の周辺には超太古、大規模な宇宙人の複合都市があったと指摘されています。

「原爆は恐ろしい、怖い」ということで、それなら次の手を打つべきだといわれます。先進国として比較してシェルターがないということは、「政治の貧困」といわれます。「脳天気（ノー天気）な核シェルターもグローバルスタンダードを適用すべきだ」といわれます。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」という話もあるようです。

「自給自足できる国だけが生き残ると思います。 日本は即死」、「日本も生き残ったとしても、地獄の治安の悪い国になる」といわれます。

『宇宙人遭遇への扉』　

（リサ・ロイヤル＆キース・ブリースト）

（ネオ・デルフィ社）　2006/2/1

によりますと、

＜宮島の周辺には大規模な宇宙人の複合都市があった＞

・プレアデス人は地球の大半の古代文明とかかわりを持ちましたが、中でも日本とは、深いつながりがありました。古代のプレアデス人にとって、とても縁が深い場所の一つに広島県の安芸の宮島があります。実はあの周辺には、その昔、大規模な宇宙人の複合都市がありました。ある地域は通信基地として、またある地域はプロトタイプの遺伝子実験や教育の場として使われていました。宇宙人の居住地域として使われた所もあります。

・宮島は一大文化交流センターでもありました。日本はレムリア文明圏に属していましたが、アトランティスとの交流もあり、宮島近郊のある都市には、アトランティスからの使節が派遣されて文化交流が盛んに行われていました。

・宇宙人との交流が盛んだった古代の日本は、当時、南米にあった文明とも交流していました。同じ宇宙人たちが、当時の南米や日本と交流していたとも言えます。

・このほか日本には、奈良県の天川、丹後半島の天橋立、宮城県の松島を始めとする東北地方など、超古代に宇宙人が行っていたプロトタイプの創成・教育計画と縁の深い地が数多く、特に宮島周辺は、プレアデスと地球をつなぐ世界有数の「扉」の一つです。

・宮島周辺でプレアデス人がプロトタイプを教育していたのは、約3万年前から10万年のことです。約1万1000年前、アトランティス文明が崩壊し、世界の多くの地域が大洪水などの天変地異に見舞われた頃で、こうした都市には人々が住み栄えていました」と記載されています。

・太古の神話やＵＦＯ、宇宙人の飛来ということよりも、高等知性体の操作によりウオーク・イン（憑依現象）、ワンダラー（転生現象）などにより「人間自身が人格転換を受けている現象」が、米国などに増えている状況のほうが注目に値するそうです。

目に見えない高次元の高等知性体が、現実世界に影響力を行使しているそうですが、「天国に出入りしているシリウス星人」の情報などは、チャネラー（霊的交流者）からのものが多いそうです。目に見えない4次元以上の高次元は、時空を超えているからだそうです。

「神々は高次元の宇宙人だった」と仮定すれば、理解がすすむようです。太古、日本は世界の中心だったという『竹内文書』の内容が思い出されます。

・また広島県は「ヒバゴンの獣人」でも知られています。

「<ヒバゴン>広島県の比婆山連峰にて目撃された謎の類人猿。1970年代に話題」

・広島のヒバゴンについてもＵＦＯの目撃情報との関連が窺われます。ヒバゴンをＵＦＯから降ろしていたかもしれないそうです。

広島の宮島付近は、太古にはプレアデス星人の宇宙船の基地があったといわれますが、また現代でもプレアデス星人とのコンタクト話もあったようです。広島県も岡山県もＵＦＯフラップ（ＵＦＯの集団目撃事件）で知られています。岡山の蒜山高原には宇宙船の着陸話もあったようです。岡山の安井（仮名）さんという人には、はるかに進化した金髪碧眼の宇宙人とのコンタクト話があったそうです。平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔と語られています。

現代においてもビッグフットやサスカッチのような「獣人」を「空飛ぶ円盤」からオリオンＥＴグループが降ろしているといわれています。

（2019/9/30）

・「人口減少問題」は、世間の関心が高いそうです。著者は、ビジネスチャンスが増えるだけで、ポジティブで楽観的なようです。需要が減れば「店仕舞い」を検討する飲食店も増えることでしょう。宮沢賢治の本に『注文の多い料理店』がありますが、「注文の無い料理店」は、転業か撤退するしかないようです。赤字企業も非常に多いようですが、基本的には競争社会ですから。現在の「人手不足」で、外国人労働者を入れていますが、ＡＩやロボット化で急速に「労働力過剰」になるという説もあります。外国人労働者の拡充の前に男女格差の解消、高齢者活用が必要だといわれます。外国人労働者も労働問題が多いと指摘されています。現実に事件や事故、トラブルが多発していると指摘されています。しかし、悪しき労働慣行（極度の残業依存や休日返上、法的原則と現場実体のダブルスタンダードの使い分け等）が大きく減らないといわれます。

労働生産性も国際的ランクでは非常に低いと指摘されています。

「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。ヒューマンリソースの活用では、女性が最も活用されていないと指摘されています。社会に浸透する「制度の劣化」を改革していく必要があります。「失われた20年」といわれますが、今の世の中「クール・ジャパン」ばかりではないようです。「日本はスゴイぞ」と自己陶酔ばかりは、できないといわれます。

・日本社会には、様々な「劣化」が進んでいるようです。様々な分野の世界ランキングで日本の地位は低下しています。外国人からの批評も好意的なものばかりではないそうです。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。政治家や官僚のスキャンダル報道は、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。

「政治主導」は理論的にも無理だといわれます。事務次官会議も廃止したようですが、実害がでてきていないのでしょうか。

政治の効率も大変悪いですし、社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。「無理が通れば道理引っ込む」でしょうか？

「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが?!

「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます

・私たち一般人には、その背景が理解不能ですが、「拉致問題はこれから40年かけて、北方領土はこれから70年かけて解決すべき」といわれます。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に40年以上もかかっているようでは政治家の非力が窺われ、「政治家主導」もその程度だといわれます。「情報収集及び分析その他の調査に必要な経費」に分類される官房機密費は、北朝鮮の拉致事件の情報収集にどれだけ使われたのでしょうか？実力も無いのに人事権を振り回して公務員制度や官僚制度が機能するのかどうかといわれます？

「官庁はわが国最大のシンクタンク」ですので、当然ながら、活発に機能しているのでしょう。「日本最大のシンクタンクである官庁を政治主導の政治家は上手に使いこなすべきである」といわれます。つまり国民は「最大のシンクタンク」に頼らざるをえないといわれます。

・『日本の未来100年年表』では主に、人口減少問題を取り上げています。未来の技術革新や、社会保障制度、地球温暖化による異常気象の問題等の難問も大きく懸念されています。外国人労働者の問題もさまざまな組織で議論されており、試行錯誤が続いているといわれます。「生産性の向上、女性や高齢者の活用、障害者雇用、外国人労働者問題の解決」が優先されるべき問題と指摘されています。外国人の目からみると、日本の生産性の低さの理由や背景が分からないといわれます。悪しき労働慣行（極度の残業依存や休日返上、法的原則と現場実体のダブルスタンダードの使い分け等）が大きく減らないといわれます。人口減少もマイナス面ばかりでなくチャンスに変えて「労働革命」の契機にする必要があるといわれます。ＡＩやロボットで人手不足を補えるという極論を唱える人もいるそうです。労働革命で、採算の取れない職業や古臭い職業は、なくなっていくことでしょう。中小企業のＭ＆Ａ（合併・吸収）も進めるべきだといわれます。外国人労働者の拡充の前に男女格差の解消、高齢者活用が必要だといわれます。外国人労働者も労働問題が多いと指摘されています。「移民の問題も移民に土地を与えることができないので受け入れられない」といわれます。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。「2065年、日本人の8人に1人が外国に由来する人々からなる」といわれます。人手不足の時代ですが、外国人労働者を入れることばかり考えるよりも、大胆な「構造改革」が必要だといわれます。「外国人労働者を入れる前にやることがあるだろう」といわれます。

　デービッド・アトキンソンの『新・生産性立国論』（東洋経済新報社2018/2/23）によると「日本の企業の数は『いまの半分』でいい」と指摘しています。ところで、誰が「日本の企業数を半分」にできるのでしょうか？大胆な改革は、政治家にはできないといわれます。既得権益の衝突は激しいものだといわれます。

・「2048年（南海トラフ巨大地震の可能性）犠牲者は32万人以上。被害総額は220兆円」という未来予測も不気味なものです。首都直下大地震津波、南海トラフ巨大地震津波の予測はメディアでは、非常に多く載っているようですが、東京オリンピック・パラリンピックに絡めて、そんなに遠い時期ではないのではないかという説もあります。震度7の北海道地震を見ても、「地震はどこでも起きる」という自然災害多発列島になりました。7月、8月も記録的な暑さとなりました。地震の頻度も増えてくるといわれます。地球温暖化の影響なのか、台風や集中豪雨も大型化、最大化しつつあり、日本列島を襲ってきます。地球規模の温暖化による異常気象は、全世界に夏季には猛烈な熱波となり、冬季には猛烈な寒波となり、都市や農地を襲うといわれます。

・『Newsweek　2018/09/18』の特集、「地球を襲うホットハウス現象」という記事には、「たとえパリ協定の排出基準を守っても歯止めなき温暖化が進行し多くの土地が居住不能に――衝撃の新説が波紋を呼んでいる」と指摘されています。「今回の新説は、ドミノ倒しのように連鎖して「ホットハウス・アース」現象をもたらす恐れのある10の自然現象に着目している」といわれます。それらは「永久凍土の融解によるメタンやＣＯ２の放出」、「海底のメタンハイグレードからのメタン放出」、「陸上と海洋の生態系によるＣＯ２吸収の減少」、「海洋におけるバクテリア増殖によるＣＯ２の放出」、「アマゾン熱帯雨林の大規模な枯死によるＣＯ２の放出」、「北方林の大規模な枯死によるＣＯ２の放出」、「北半球の積雪の減少による気温上昇」、「夏季の北極海の海氷の減少による気温上昇」、「夏季の南極域の海氷の減少による気温上昇」、「北極と南極の氷床の減少」とのこと。

　世界中の人々が、異常気象の極大化によって、大規模な被害を被っているといわれます。

・未来学はウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）によると

「未来学（みらいがく、英: futurology）は、歴史上の状況を踏まえて未来での物事がどう変わっていくかを詳細に調査・推論する学問分野である。ドイツ人教授 Ossip K. Flechtheimの造語であり、1940年代中盤に確率論に基づく新たな学問を提唱したものである。

時間を直線に喩えると、未来は時間線の中で未だ起きていない部分を指す。すなわち、未だ起きていない事象の存在する時空間である。その意味で未来は過去（既に起きた事象と時間の集まり）の反対であり、現在（今起きつつある事象の集まり）の反対でもある。未来学者とは、そのような未来を見通し、何らかの分析を試みようとする人々である」とのこと。

・日本の学界では「未来学」はどうなっているのでしょうか。組織的、系統的な「未来学」の研究が必要ですが、この面でも「遅れている」といわれます。日本には地震研究所が多いのですが、東日本大震災を見ても、地震研究所の組織が役に立っていなかったことが窺われます。石破茂氏が「防災省の創設」を提唱していますが、横並びの組織をもう一つ作るだけだといわれます。「迅速な意思決定ができなくなり、誰も責任を取る必要がなくなる」といわれます。北海道地震や台風21号による想定外の被害は、深刻でした。ブラックアウトにより、外国人観光客等のキャンセル94万人で292億円の損失を招いているようです。ブラックアウトのリスクに応急策の検討が必要です。土砂崩れのリスクも、全国的にあり、被害の大規模化、最悪化が懸念されます。

地震津波、台風、豪雨、水不足、異常気象により、大きな被害を受けないように、日本人の智恵を生かしていくべきだといわれます。

・「２０３３年、タイムマシンが完成　⁉」という話も夢のようで荒唐無稽な話のようです。タイムマシンが可能だと考える米国の学者が増えているのも面白い現象です。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」からの科学技術のものでしょうか。ＵＦＯそれ自身がタイムマシンだという説もあったといわれます。「その彼らは地球から68光年離れた惑星クイントニアに住む宇宙人で母星から「エリア51」まで45分で移動できる」といわれますので、遥かに進化した異星人からのエイリアン・エンジニアリングでしょうか。「イスラエルがシリウスと通商協定を結んだ」といわれます。「トランプ大統領は正式なユダヤ教徒ではありません。しかし娘のイヴァンカの夫であるクシュナーが正統派ユダヤ教徒であり、彼との結婚を機にイヴァンカもユダヤ教に改宗しています。もしかしたら歴代大統領の中で、もっとも親族がユダヤ教徒と関係が深い一家かもしれません」といわれます。

それと昔からのアメリカ政府とユダヤロビーとの強力なつながりは、よく指摘されることです。イスラエルの諜報機関がエリア51の異星人とのコンタクトに成功したのかもしれません。イスラエルのアメリカ政治における浸透力は想像を絶するといわれます。トランプ大統領はどこのフリーメイソンリーに属しているのでしょうか。「メイソン結社員でないと商売がうまくいかない」ともいわれています。ニューヨークはユダヤ系のフリーメーソン組織が多いのでしょうか。

・これが「イスラエルと日本がシリウスと通商協定を結んだ」ということにならないものなのでしょうか。イスラエルの諜報機関と比較すると、日本の諜報機関は貧弱で敗戦国の残滓だといわれます。「諜報機関のない国は国家競争から最初に脱落する」といわれます。その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます

日本政府も日本固有の神々（宇宙人）とのコンタクトはどうなのでしょうか。ごく少数の公務員のコンタクティが存在しているのかもしれません。在日宇宙人問題を認識している人はほとんどいないといわれます。宇宙人情報を公開すると主権が危うくなるともいわれます。「フリーメイソンは神の嫌悪である」といわれます。また逆に「神は最初のフリーメイソンだ」そうです。フリーメイソンも超古代と現代のものと理論的にも複雑でよくわからないようです。「諜報機関を始めるために、フリーメイソンを研究することから始めた」と言われるくらい諜報機関と密接のようです。

・「建築家・職人の擁護者である古代エジプトのメンフィスのプタハは、最も重要な神の一人に数えられる。彼に冠せられた「宇宙の建築家」という称号は明らかにフリーメーソンとの関連を示している。プタハは太陽系の外からやって来て、トトの指示に従って世界、太陽、惑星、すべての生き物を造ったとされる。となると当然、彼はオシリス一家よりも古い神々のカテゴリーに属することになる」といわれます。古い神々や新しい神々についてもよく分かりません。

・トランプ大統領も異星人にはアバブ・トップシークレットのようです。異星人がアバブ・トップシークレットをアメリカ政府に要求したのかもしれません。神と悪魔の理論的、実際的な混乱は、情報操作により歴史上、随所に見られるといわれます。「フリーメイソンは神の嫌悪である」として、神のキリスト教会と悪魔の殿堂フリーメイソンリーとは、常識的に認識されているようです。「現代的な解釈ですと堕天使ルシファーとかリラ星人のサタン（悪魔）という言葉は、遺伝子科学者の研究集団の名前だ」といわれます。フリーメーソンの主神はグノーシスのデミウルゴス（悪の創造主）であるという説もあるといわれます。フリーメーソン結社はこの大地が創出されるよりずっと前から、さまざまな太陽系をめぐって、存在していたのであるといわれます。

・個人の健康と病気との戦いは進化して、医学が「不老不死」に到達する可能性はあるでしょう。人口減少に伴って「労働革命」「職業革命」が起こってくるといわれます。社会システムの介護や高齢者の対策もしっかりと研究されなければならないでしょう。すべての面における（超）テクノロジーの進化は、エイリアン・エンジニアリングによって飛躍的にすすむことでしょうか。米国が秘密協定を結んだのはラージノーズグレイというオリオン星人といわれています。オリオン星人は人類に5万年進化しているといわれ、「人間の魂の交換」ができるようです。オリオン星人のテクノロジーを入手すれば、タイムマシンも実現可能だと指摘されています。

・人口減少は、非常にネガティブな社会を作り上げるという未来予測は、増えています。しかしながら、日本のシンクタンクといわれる中央官庁は、当然のことながら、任務として「中長期計画」を作り、「人口減少時代」の悲惨な社会を変革していこうとしていることでしょう。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。また「超長期計画」も必要のようです。人口減少時代は、ネガティブなことばかりではなく、ポジティブな社会改革を進めると指摘されています。人口減少時代には、さまざまな分野で「労働革命」がすすみそうです。そもそも経済は不均衡なものです。

・ところで人口減少時代には、頭を切り替えて、「コンパクトな社会」「縮む」ことが必要になるようです。もちろん有識者の「人口減少時代」の対応策の本もこれから多く出版されることでしょう。さまざまなシンクタンクや研究機関の大きなテーマとなっています。人口減少はビジネス業界の人々には、厳しい数字となってきますので、素早い対応策が求められることでしょう。たとえば、国内の需要が急減するにしても、輸出ばかりの対応策は無理のようです。相当の知恵を出す必要があるようです。政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが?!

・「少子高齢化の時代」で、当然ながら、各国政府もさまざまなシナリオを描き政策を研究・実施しているようです。また「地方創生」ということで各国の地方自治体や企業もさまざまな手法を研究・実践しているそうです。「近未来の高齢者、女性、若者の働き方」が斬新な発想で組み直しされる必要があるようです。女性の場合は、子育て支援とかさまざまな制度的な担保が必要のようです。「超高齢化」は世界の潮流ですので、各国政府とも対策には余念がないようです。介護や認知症の問題等、「問題のない所はない。改革は恒常的に遅れている」といわれます。

・高齢者の場合の対策は、「定年なしの会社」も増えてくるものと思われます。若者の就職状況は、世界的には悪化しているようです。それに比較すると日本の学生は恵まれているようです。日本でも正社員以外の派遣労働者の問題が大きくなっています。日本の将来は人口減少でネガティブな見解が多くありますが、対策は考えれば豊富にあると指摘されています。意外にも「ピンピンコロリ」の高齢者が増えるようです。少子高齢化でも創意工夫によっては、明るいシナリオが描けます。しかし、ＮＰＯ法人も補助金や寄付が頼りで、採算にのるのは困難なケースが多いそうです。

・社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されなかった結果でしょうか。「失われた20年」と言われますが長い期間です。「日本は先進国だろうか」という声も街中で増えてきています。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。はっきりいうと後進国的だと指摘されています。官僚の汚職もまれに報道されますが、私たち一般人には、理解不能です。国恥的なことを国際的に発信することはいかがなものかといわれます。

・「限られた予算、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字」ということで、アベノミクスの成果が問われていました。今年中には、はっきりした数字も認識されましょう。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。「消費税の増税も20％にまでいく必要がある」とのエコノミストの予測もあるようです。「定年を75歳まで延長し、消費税を20％にすれば社会保障制度の維持が可能になる」という議論もあります。今後は特に「高齢者に優しい電子政府の推進が経済活性化の鍵を握る」のかもしれません。

・官民あげて外国人観光客を増やそうと努力しているようです。観光業の振興には、さまざまな識者の見解があります。2020年の東京オリンピック・パラリンピックにむけて、いろいろな新企画が動き出しているようです。Airbnbとかの新しい民泊の動きもありました。「規制」には、当然のことながら、メリットもデメリットもあります。私たち一般人は、当然詳しくはありませんが、5つ星ホテルやＩＲの課題も、関係者が非常に熱心に研究しているようです。問題となっていた「獣医の数字」も不足しているのか、増員すべきなのか、専門家の間でも意見の相違があるようです。カジノも認め、さまざまな時代の流れに応じて規制を緩和する方向にあるといわれます。自由なビジネス活動を応援するのか、規制を強化して、弊害を減少させようとするのか、政党間でも2つの動きがあるようです。グローバリズムといいましょうか、グローバル―スタンダードを無視できないほど、国際化がすすんでいます。米国の共和党の政策として、補助金を大胆にカットしていくという施策があるそうです。その政策の背景には、民主党と違った政治理念があるといわれます。森羅万象にはプラスとマイナスの面がついてまわります。

・「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。日本経済が振るわなくなっているのは、政治の後進性が原因だといわれます。「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが?!国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームによる、英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。しかし、万博等のイベント戦略も想定するコストや効果の算定が難しいようです。

・「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」といわれます。また「政務活動費の問題も氷山の一角」とも指摘されています。政治の費用対効果の向上、行政サービスの効率等、問題は山積みといわれます。（地方）議員の近未来の姿は欧米のようにボランティア議員の流れだといわれます。困っている人も増えており、単に「政治の貧困」としては片づけられないそうです。今の時代、国民の血税のタックス・イーターが増殖しているのかもしれません。「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」そうです。「政治に関心のないひとはいるが、政治に関係のないひとはいない」と述べられます。

・世界経済の企業間競争は、当然のことながら、「優勝劣敗」の厳しい世界のようです。私たち一般人には、東芝問題のような大企業が劣化することは理解不能なことが多いようです。大企業にも多くの企業で劣化が見られると語られています。日本経済もマクロ的な順番は確かに高いのですが、1人あたりでみると、順位が低く、多くの問題点が指摘されています。移民問題も検討されているようですが、「移民の問題も移民に土地を与えることができないので受け入れられない」といわれます。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。それほど、世界の失業問題は深刻だそうです。米国が脱退したＴＰＰも特定国ですすめることが決定されましたが、想定通り輸出が増えるのでしょうか。ＴＰＰは、さまざまな問題が出てくると指摘されています。

・人口減少はマイナス面ばかりではないといわれます。2050年までには人口も1億人を切りますが、明るい未来を想定する説もあるようです。ロボットなどのテクノロジーで人口減少を克服できるという説もあるようです。また人口減少で「労働革命」がすすむといわれます。非正規雇用の問題とか労働時間の問題などさまざまな摩擦が起こっています。人口減少により、労働摩擦も激化しますし、高齢化で商店も閉店され、シャッター商店街も増加することでしょう。当然のことながら、近代化にはさまざまな「痛み」と「過程」を伴うといわれます。人口減少もマイナス面ばかりでなく、それをチャンスに変えて「労働革命」の契機にする必要があるといわれます。「労働革命」で、採算の取れない職業や古臭い職業は、なくなっていくことでしょう。労働生産性の近代化が人口減少ですすむと思われます。外国人労働者の拡充の前に男女格差の解消、障害者雇用や高齢者活用が必要だといわれます。

・最近のオリンピック・パラリンピックでは、日本選手の活躍は目覚ましいものがあります。金メダルも珍しくなくなってきています。ところが、昔のオリンピックでは、日本選手の活躍は、現在ほどではありませんでした。その原因は「欧米選手との基礎体力の格差」が指摘されていました。基礎体力の劣る小柄な日本人は、昔のオリンピックでは、金メダルをとることが難しかったようです。同じように経済の成長に関して、現在では1人当たりの「生産性」が遅れていることが指摘されています。アベノミクスもＧＤＰの増大には、限定的な効果しかなかったといわれます。「生産性は世界第27位」を改善するのは、「経営者」しかいないとデービッド・アトキンソン氏は説いているようです。戦後の日本の高度成長の原因は、経営者と勤労者が一生懸命に働いた結果だと指摘されています。日本の技術力が高いという自信が事態の改善を一層困難にしているようです。それに大企業と中小企業の二重構造の問題もあります。女性の活用がカギだといわれます。

女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。経済問題の解決には、予想外にも、生産性を上げることを考える必要があるといわれます。ヒューマンリソースの活用では、女性が最も活用されていないと指摘されています。女性が働く必要のない社会のベーシックインカムは、ユートピアで夢の話だそうです。

・社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。時代遅れの面の改革の速度も大変遅いようです。あまり知られていないことだが、日本の社会保障というのは、先進国とは言えないくらいお粗末なモノなのであると指摘されています。社会のあらゆる事に「先進的である」ということは不可能なことでしょう。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます。「政治は税金なり」といわれますが、税制が劣化してきているともいわれます。政治の費用対効果の向上、行政サービスの効率等、問題は山積みといわれます。

・政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されています。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「失政」を詳しく調べていくと恐るべきことが分かるのかもしれません。

・「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されていますが、現状の政界では「大胆な身を切る改革」は無理だといわれます。実際には、人材が活用されていないのでしょうか。政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが？！数多くあるシンクタンクもさまざまな企画を練っているといわれます。日本経済を再生させるには、どのような計画が有効なのでしょうか。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。日本は先進国だと自慢ばかりはできないと語られています。さまざまな世界的な統計では、先進国としてのランキングが落ちてきています。近未来、福祉大国、経済大国ということが神話になるという説もあるようです。しかし、そこは真面目な国民性のこと、さまざまな改革案が、さまざまな分野で検討されていると語られています。官僚制度も時代の流れに適応できずに制度疲労、劣化が目立つともいわれます。「官庁はわが国最大のシンクタンク」ですので、活発に機能しているのでしょう。ベスト＆ブライテストしか政府を構成できないはずですが?!

・政治の面でも「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。（地方）議員の近未来の姿は欧米のようにボランティア議員の流れだといわれます。欧米先進国では、女性の活躍のために、いろいろな制度が法律で制定されているといわれます。フランスの女性の選挙における登用制度が注目されています。ウェブからはさまざまな詳しい情報が得られます。

・ネット情報によると、「一方、国外に目を転じれば、法律でクオータ制を定めている国は75ヶ国もある 。クオータ制quota systemとは男性と女性がある一定の割合で存在するよう定める制度（割当制）のことだ」とのこと。このようなクォータ制の採用もわが国では、強力な抵抗勢力が存在していると語られています。いつまでも政治後進国であってはならないと述べられます。日本の後進性や遅れには全く嫌になってしまうといわれます。

＜●●インターネット情報から●●＞

「毎日新聞ウエブ記事（2015/11/24）から」

今年３月にフランス全土で実施された県議会選挙は世界中の注目を集めました。政治への女性の参画を促し議員の男女比を同じにするための“奇策”として、男女２人１組のペアになった候補者に投票するという世界初の制度で選挙が実施されたためです。

　欧州連合（ＥＵ）の中では、フランスは女性の政治参画が遅れている国でした。ＩＰＵ（列国議会同盟、本部・ジュネーブ）の統計によると、下院の女性議員比率は１９９０年代に５〜１１％と低迷していたのです。そこでフランスでは２０００年、立候補者が男女同数になることを目指す「パリテ同等法」が定められました。

　パリテ法では、上下両院のうち、下院選で男女の候補者数をほぼ同数にすることが求められます。

＜●●インターネット情報から●●＞

　「三井マリ子著『月刊自治研』2004年１月号」

「衆院選が終わった。

「女性は社会のほぼ半分を占めるのだから、社会のしくみを決める場でもほぼ半分を占めるようにしよう」という私にとって至極当たり前の目標は、今回も一顧だにされなかった。

日本女性が初めて投票したのは1946年の衆院選のことだった。衆院の女性議員は466人中39人を占めた。8.4％だった。しかし、57年が過ぎた現在、480人中わずか35人、7.3％。増えるどころか減ってしまったのである。

　皮肉なことに、選挙の直前、日本政府は、国連から「国会議員などにおける女性の割合が低い現状を改善する特別措置をとるべきである」と勧告されたばかりだった。

また、衆院選の半年前に行われた統一地方選でも、女性議員は全体のわずか7．6％という結果に終わった。さらに、女性議員のひとりもいない地方議会である「女性ゼロ議会」が1220も残った。これは全自治体の37．5％にあたる。女性議員がいても「紅一点議会」に過ぎないところも数多い。

21世紀の今日、日本の国会も地方議会もまだ圧倒的な男社会なのである。

　一方、国外に目を転じれば、法律でクオータ制を定めている国は75ヶ国もある。クオータ制quota systemとは男性と女性がある一定の割合で存在するよう定める制度（割当制）のことだ。ノルウェーでは、政策決定の場の男女不均衡を解消するために世界に先駆けてクオータ制を法律化した」とのこと。