『日本がもしアメリカ51番目の州になったら』

属国以下から抜け出すための新日本論

日米問題研究会　　　　　現代書林　　2005/8/23

＜言語；英語が公用語になって日本語は使えなくなってしまうのか？＞

・日本がアメリカの一員になると、英語が公用語になるのではないかと心配する人がいるだろう。しかし、州化されても必ずしも英語を使う生活が始まるわけではなさそうだ。

・意外に思われるかもしれないが、今のアメリカ50州を見てみると、何らかの形（制定法、州憲法修正、拘束力のない決議など）で25州が英語を公用語と宣言しているが、反対に英語を公用語としないことを決議した州や公用語化を違憲であると判決した州もある。そういった面でも各州の独自性がはっきりと表れている。

・ハワイ州などでは、事情が少し異なる。ハワイ州では州憲法第15章第4条で「英語とハワイ語がハワイ州の公用語である。ただし、ハワイ語は法の定めがある場合のみ、一般法律および取引行為に適用される」とし、英語と並んでハワイ語を州公用語として認めている。

・ニッポン州で英語を公用語にすると間違いなく大混乱をきたすから当面のところ英語は公用語にならない。

・オンリー派は日本語だけをやればいいというグループで、プラス派は、日本語を中心に、生活での英語の使用範囲をもう少し広げようとするグループだ。現在の日本でも英語学習がかなり浸透しているし、ビジネスなどでは英語が必須になっている点から考えると、プラス派が優勢になるだろう。

・ごく一般の生活をしている限り、英語が理解できなくても特別の不都合はない。しかし、州政府レベル以上になると話は違ってくる。州知事を始めとするニッポン州政府の主だった立場の人間は、英語での意思の疎通が条件になる。英語が話せないと、連邦政府との関係上、政治や行政、裁判を進めていくうえでも支障が出てしまうからだ。ここで新たな階級社会が始まるとも言える。つまり英語で情報を得られる層と、得られない層で情報階級社会が促進する。

『なぜマッキンゼーの人は年俸1億円でも辞めるのか？』

田中裕輔　　　東洋経済新報社　　　2012/6/15

＜限られた時間の中でＭＢＡ合格を勝ち取れるか＞

・さぁ、大変なのはここからである。ＭＢＡに留学するのならば翌年の1月上旬、つまりあと９カ月後には出願を終えなければならない。もちろん、その次の年に持ち越すのも可能だが、性格上、1年９カ月後の出願のために地道に頑張れる気が全くしなかった。

＜やるからにはＭＢＡもマネジャーも実現させようと心に強く刻んだのである＞

・どの学校も学生の国籍に偏りが出ないよう「留学生枠」や「日本人枠」を持っていて、良い学生がいればどんどん合格通知を出していく。そのため枠が埋まる前に合格を勝ち取らなければならないのである。

・ＭＢＡの出願にあたって提出しなければならない主なものは、以下の通りである。①ＴＯＦＥＬ（トップ10スクールと呼ばれる学校ならば、ＣＢＴで267点以上が望ましい。最低でも260点台）②ＧＭＡＴ（同じく、700点以上が望ましい。最低でも600点台後半）③各学校の課題作文（志望理由など）④上司などからの推薦文（各校につき2、３人）⑤英語の履歴書⑥大学の成績表（できればＧＰＡ換算値で3以上）

・大きな障壁は①、②のいわゆるテスト。そして何気に時間を取られるのが③の課題作文の提出である。テストに関してはＴＯＦＥＬ・ＧＭＡＴともに、日本では最も一般的なＴＯＥＩＣと比べても遥かに難しい。特にＧＭＡＴは、アメリカ人を含めて英語ネイティブの人も一緒に受ける試験なので僕にとっては頭痛の種だった。

　時は既に４月。「独学している余裕なんて無い・・・」、そう思うや否やプリンストン・レビューというＭＢＡ試験対策で有名な塾に申し込みをした。

・仕事も最高潮に忙しくなった。山梨さんには怒鳴られるわ、クライアントから怒鳴られるわ、チームメンバーから不満は噴出するわで、毎日が「前門の虎、後門の狼」状態。

　そんな中、９月には初めてＧＭＡＴも受験したものの、予想通り、これまた散々な結果だった。800点満点中580点台。目標まで100点以上もビハインドしていた。

・シャドウイングとはその名の通り「影」になることである。まずは英語のスクリプトを記憶する。そして片耳でそのスピーチを英語で聞きながら、全く同じスピードで「影」のようについていきながらスピーキングするのである。

・アメリカのトップ10スクールに絞って、スタンフォード、ペンシルヴァニア（ウォートン）、ＭＩＴ、コロンビア、シカゴ、ダートマス、バークレーと合計7校に出願した。

・いよいよ余裕も無くなってきた２月、突然「ノイローゼ」が再燃する。原因不明の体調不良が続き、鼻水が止まらないし頭も冴えない。大学受験の時の1回目、就活の時の2回目に続き、人生3回目のノイローゼだった。俺は本当に繊細な人間だな・・・・この時は何だかおかしくもあった。

・僕は考えた。何が差別化になるのか。マッキンゼーという経歴はＭＢＡでは強い。毎年、ハーバードＭＢＡ卒業生の希望進路が公表されるが、マッキンゼーは常に1位か2位。そのためのアドバンテージがあることは間違いない。しかしそれだけでは十分な差別化にならない。ここで僕は芽生え初めていた起業の想いをぶつけることにした。「今はマッキンゼーにいるが近いうちに起業する。今、考えているのはベビーシッターや家政婦の派遣業。ベビーシッターや家政婦に対するニーズは強い」

・マッキンゼーの研修の参加者の多くはヨーロッパかアメリカのオフィスから来ていたため、僕は英語についていくので精一杯。「ＭＢＡに行ったらこんな日が毎日続くのか・・・」、若干、憂鬱になったが、まだ受かっていない。杞憂にならないよう受かってから悩むことにした。

＜経営コンサルタントにとってのＭＢＡの価値＞

・では真面目に「ＭＢＡに行く価値はあるのか？」と問われれば、僕の答えはＮＯだ。その理由はやはり費用対効果の低さにある。

・それではＭＢＡに行ったことを後悔しているかと言えば、これも答えはＮＯである。僕はＭＢＡに留学して本当に良かったと思っている。

・しかし、この費用に見合うクオリティの授業はほぼ皆無だった。本を読めば書いてあることばかりで、少なくとも僕は尊敬するような先生には出会わなかった。卒業後1年経った時に色々な授業を思い返したが、本当に役に立っているのは「ネゴシエーション（交渉）」の授業のみ、他は正直、全く役に立っていない。これはＵＣバークレーに限らず、他のトップスクールでも同様ではないだろうか。

　ではなぜ、皆がＭＢＡに行きたがるのか。それは単純に「履歴書に書けるから」である。

・また海外の学生、特にアジアや南米からの留学生の場合、ＭＢＡを卒業したら1年間は誰でも「ＯＰＴビザ」でアメリカで働けるし、そこで成果が認められれば「Ｈ1ビザ」で、アメリカの一流企業で長年働くこともできる。このリターンがあるため、授業の質が低かろうと皆こぞってＭＢＡに留学するのである。

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■■■　私が思うこと、聞いたこと、考えること　■■■

・『JAPAN RESTORED（日本復興）』も今から34年先の話で、多くの人々からは「空想」で片付けられるのかもしれません。しかし、日本の政府には、当然ながら中期計画、長期計画があり、さまざまな未来シナリオを検討しているそうです。「日本のGDP成長率4.5％」も長い時代、忘れられた数字です。やはり「技術革新」が最大の要因になるのかもしれません。

・人口の問題も人口減少が必ずしもマイナス面ばかりでなく、それによって「労働革命」を引き起こすように誘導すべきという説もあるようです。日本の労働慣行では労働力の効率の面から問題があることが指摘されています。人口減少で古臭い職業がなくなり、近代化がすすむものとおもわれます。人手不足によって、効率化が促されることになるでしょうか。「移民」についても米国では1400万人の深刻な「不法移民問題」を抱えています。ヨーロッパも移民問題が大きく社会問題化しています。

・日本が憲法を改正して「普通の国」になると、安全保障問題はどうなるのでしょうか。「普通の国」になれば、米軍と共同作戦をして「歩兵の大量出血が強要される」事態にもなりましょうか。憲法を改正して「普通の国」にする動きがあります。憲法を改正しなくても核兵器は持てますので、歩兵の大量出血を強要されるよりも原潜部隊の戦力化を急ぐべきだそうです。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ことが必要だといわれます。また、莫大な戦費を負担するようになると、限られた予算、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字がますますひどくなることでしょうか。

・＜●●インターネット情報から●●＞

（日本経済新聞によると）

＜トランプ氏、日本の核兵器保有を容認　米紙に語る ＞

米大統領選の共和党候補指名争いで首位を走る不動産王ドナルド・トランプ氏（69）は大統領に就任した場合、日本の核兵器保有を容認する考えを示した。日本が在日米軍の駐留経費負担を増額しなければ撤退させる方針も明らかにした。日米安全保障条約の見直しにも言及した。これまで日米安保を「不公平」とは述べてきたが、米軍撤退に触れたのは初めて。

　米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。トランプ氏は「米国は世界の警察官はできない。米国が国力衰退の道を進めば、日韓の核兵器の保有はあり得る」と述べ、北朝鮮や中国への抑止力として日韓の核保有を認めた」と報道されています。

・アメリカ人は常に合理的な思考をする人が多いそうです。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。アメリカ人でも「日本は核装備をすべきだ」という知識人も少なくないそうです。近未来、駐留なき日米安全保障条約で、核兵器のリースも考慮されるというシナリオもあるようです。周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器、核シェルターの開発を熱心に展開しているといわれます。核戦争を想定内にしているからでしょう。周辺諸国の軍事力を考えれば、「核装備」という答えが当然のように出てくるそうです。この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。

・少子化問題や教育、女性の活躍等の社会問題は、さまざまな有識者の研究会や政府の研究所、シンクタンクなどで解決シナリオが検討されていることと思われます。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。もっとも政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。

・女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかった結果といわれます。

・英語の「社内公用語化」が今後、企業社会にどの程度浸透するのか興味のあるところです。やはり増加している傾向のようです。英語の勉強法や外国語学校や街の英会話スクールも広告宣伝が盛んのようです。非常に厳しい条件ですと「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使いものにならない」といわれます。これはスパイや外交官の世界の話でしょうか。やはり日本語のように意識しなくて、英語を使えるようでないと、ビジネスの「奥の院」の現場では、実際に役に立たないようです。とにかく今は先端産業のビジネスパーソンはもちろん、街中のサービス業の従業員でも英語が必要になる国際化の真只中です。

・日本人は膨大な時間とエネルギーを英語学習に充てていますが、その評価に関しては、外国人の評判は昔から悪いそうです。島国のため、ヨーロッパのように数ヶ国語を話せるような歴史的な社会状況ではないようです。外国語を学ぶ必要のないアメリカの学者は、その点だけでも学問に専念できて、ノーベル賞受賞者も多いそうです。それはアメリカのほとんどの学問水準が世界のトップだからだといわれます。筋肉と同じようで、使わないと英語力は衰え、単語も歳をとると忘れていきます。やっかいなものです。著者（大前研一氏）は、経営コンサルタントとして知られ、英語の達人で苦労人ですが、そのレベルに到達するのは普通のビジネスパーソンでは難しいようです。

・笑われることを気にせず、ブロークン・イングリッシュを話すことから外国人とのコミュニケーションが始まるようです。私たち一般人は、英語学習の研究家ではないので、何が問題で何を変えていくべきかは、分かりません。しかし、英語教育にも2つの派が対立しているそうです。従来の教育法で良いという派と、英語教育法を劇的に変えるべきだという派の対立のようです。が、「英語を第２の公用語にすべきだ」という過激な提案もあり、あらゆる社会の現場で英語力が問われる時代になっていくのかもしれません。それで英語のネイティブ・スピーカーが国際機関の就職に有利な時代のようです。

・「勝者の論理」がいつまでも続くのかわかりませんが、ＭＢＡの世界も競争がますます厳しくなっているそうです。米国の弁護士と同じようでＭＢＡも増えすぎて、競争が激化しているといわれます。起業に向かうＭＢＡも多いそうです。やはり勝ち続けることは難しいようです。

・著者（大前研一氏）も英語習得には苦労したようですが、英語は若いうちに習得しないと、年齢を重ねると難しくなるようです。日本人の学校の英語学習方法も改革をしていかなければならないようです。

・経営コンサルタントの業界は知りませんが、アメリカと日本の経営風土、ビジネス風土は大きく違うものと思われます。バブル時代は、日本の経営法がアメリカ人から評価されていたのですが、昨今は低評価のようです。

・「つまり傾いた会社が単なるリストラで甦る可能性はほとんどないのである。数百社の会社を分析してきた私の経験からいって、反転する確率は10％以下だろう」という事で、リストラをするようになったらその企業も終わりのようです。はたして今話題の企業シャープは、立ち直れるのでしょうか。

・「社員の定着率」についてもアメリカ式と教育を重視する日本方式では違いがあるようです。アメリカのビジネスマンはいわゆる「アグレッシブ・タイプ」が多いそうです。ブラック企業の問題もどうなったのでしょうか。

・ヨーロッパは不況で失業率も高く英語で職を求める人も多いのでしょう。語学力と職が結びつく時代のようです。

「ネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」というより非常に厳しい条件もあるそうです。日本にも世界から職を求めて多くの外国人が来ているようです。「移民を認めなくても」将来は日本に来て働く外国人が1000万人にもなるという説もあるようです。

・外国語を勉強する必要のないアメリカ人の学者は、ノーベル賞の受賞の点においても有利だそうです。島国の日本人は、外国語の習得には苦労し膨大な時間をかけています。アメリカ人の優秀な学生や学者は、当然のようにノーベル賞を狙うのが学内の風潮だそうです。

・知的コンテンツの場合は、「英語で売れれば世界で売れる」といわれるように、本のベストセラーにでもなれば、莫大な収入になるそうです。英語人口の多さから、英語の歌は、世界的なヒットになりやすいようです。映画に関してもハリウッド映画にはかなわないそうです。

・教育関係者も英語教育については様々な意見があり、政府も英語の教育を強化していく方針のようです。やはり英語はネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルの要員を増やすように、インターナショナル・スクールを拡充していく必要があるそうです。また既存の学校をインターナショナル・スクール化していく必要もあるようです。幼児からスポーツを教え始めるように、幼児から英会話を教えるスクールも増えているそうです。国策として「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル」の要員を増やそうとしている国もあるようです。

・私たち一般人は、言語学者やその他の分野の社会学者ではないので、公用語に関する世界の歴史や実情などは知りません。しかし、日本語が将来も母国語であり続けるけれども「英語が第２公用語的に扱われる」かもしれないことは気にしております。やはり近未来は「日本語プラス派」が主流になることでしょうか。

・未来予測でも、ビジネス社会では英語をコミュニケーションの手段として、世界中がその方向に急速に向かっているようです。韓国なども国をあげて英語教育に力を入れているそうです。日本でも英語教育の改革が教育界で進められているようです。

・現在でも、ビジネス界では、ＩＴスキル（パソコンの使い方）と英語力が必要と言われ、英会話スクールの宣伝も多く利用者も多いようです。「51番目の州になったら」というのはＳＦ的な遠い未来の仮定の悪夢となるのでしょうか。

・外国語を勉強する必要のないことは、アメリカ人の大きな強みなのでしょうか。日本人のように英語（外国語）を長時間、勉強しなくても、様々な世界のトップレベルの学者になれるからだそうです。人種差別の問題もアメリカ人の潜在意識、無意識に潜んでいる大きな問題だそうです。やはり、建前と本音の違いということでしょうか。

未来には「ネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」という悪夢の時代がくるのかもしれません。

・「日本の大学は入学が難しい。しかし、一方、アメリカの大学は卒業するのが難しい」とよく言われるようです。私たち一般人は、ＭＢＡのことも経営コンサルタントのことも知りませんが、どの業界も非常に競争が厳しいようです。経営コンサルタントにとってＭＢＡ取得はスタートにしか過ぎないそうです。オン・ザ・ジョッブ・トレーニングでないと使い者にならないそうです。

・英語教育や大学教育、ビジネス界と大学教育の関係についても、大きな現代的な問題です。有識者がさまざまな議論を展開しています。英語教育の改革が急務だそうです。「英語ショック」の企業も増えてきているようですが、社内英語化では普通の人は、たまらないでしょう。

・アメリカは、「競争至上万能主義」、「ビジネス至上万能主義」、「マネジメント至上万能主義」のようなところがあるそうです。物質的ですがキリスト教会などの宗教心も非常に強いようです。「精神的資本主義」とでもいうのでしょうか。グローバリゼーションが進む中で、国際的な関わり合いが、世界中の一般市民の段階でも出てきております。田舎の街中でも、隣の席に座ったのがガイジンだったことは珍しいことではなくなりました。外見からは、外国人なのかどうかも分からない人々も増えています。少子高齢化で各政党でも「移民問題」についても議論があるようで、賛否両論の勢力が存在します。移民を認めなくても、将来は1000万人くらい「職」をもとめて世界中から外国人労働者が入ってくるという説もあります。「移民」を認めるのか、反対するのか、結果は大きく違ってきます。日本人としてのアイデンティティがだんだん失われていくのは、グローバリゼーションの当然の帰結だそうです。自然に日本人が国際結婚などで、変わっていっているそうです。

・語学力については、非常に厳しい条件ですと「スパイ教育をうけた、ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」ともいわれます。島国ですと無理ですが、ヨーロッパの諸国のように数か国語の言葉をしゃべれる人が多くなるようです。移民社会のアメリカでは子供に英語教育を受けさせることが、まずは第一のようです。やはり30歳以上を超えますと語学の勉強も記憶力の点で衰えてくるようです。英語漬けの著者（田中裕輔氏）も英語に疲れてきたようです。

・明治時代から海外留学によって欧米の先進的な学問技術を導入して明治維新を達成しました。今後は国策としてインターナショナル・スクール化が求められることでしょう。中国の大学でも英語で100％授業をするところもあるそうです。これからは学校でのインターナショナル・スクール化がすすむことでしょうか。

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・ブログ名称： UFOアガルタのシャンバラ

（日本は津波による大きな被害をうけるだろう）

・第２のブログ名称：UFOパラレル・ワールド

「神の国か？」「人類の原郷か？」 「天上のエルサレムか？」･････････

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か？」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか？」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す･･････････」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」

「日本民族の神話の原郷『高天原（たかまがはら）』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか！？」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」

「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか？！」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか！？」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」

「UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」