「うちの先祖は江戸時代に釜石にやってきて、そこで河童をつかまえたという話があってね、実家にはいまでも先祖代々に伝わる河童の掌紋が残っているんだよ」（4）
＜無税国債は一つのアイデアに過ぎない＞
・何度も言うが、バブル崩壊後、富裕層や大企業は資産を大幅に増やしている。その一方で、サラリーマンの平均収入は10ポイント以上も下がっている。
国民に広く負担を求める消費税が、いかに不合理なものか。
・もう一度言うが大事なことは、一部に偏在しているお金を社会に循環させることなのである。
＜日本の企業はお金をため込み過ぎている＞
・この10年くらいの間に大企業はしこたま貯蓄を増やしてきた。「内部留保金」は、現在300兆円に迫っている。
＜設備投資には回らない日本企業の内部留保金＞
・「バブル崩壊以降の失われた20年」などという言われ方をするが、実は、日本企業はその間しっかり儲けていたのだ。
しかも、それに対して、サラリーマンの給料はこの十数年ずっと下がりっぱなし（一時期若干上がったときもあったが微々たるもの）である。リストラなどで正規雇用は減らし、非正規雇用を漸増させた。
＜「日本の法人税は世界的に高い」という大嘘＞
・しかし、実は「日本の法人税が世界的に高い」というのは大きな誤解なのである。日本の法人税は、確かに名目上は非常に高い。しかし、法人税にもさまざまな抜け穴があり、実際の税負担は、まったく大したことがないのである。法人税の抜け穴の最たるものは、「研究開発費減税」である。
＜バブル崩壊以降、富裕層には大減税が行われてきた！＞
・そもそもなぜ億万長者がこれほど増えたのか？
その理由は、いくつか考えられるがその最たるものは、次の2点である。「相続税の減税」「高額所得者の減税」
信じがたいかもしれないが、高額所得者は、ピーク時と比べれば40％も減税されてきたのである。
＜実は、日本の金持ちは先進国でもっとも税負担率が低い＞
＜金持ちの税金は抜け穴だらけ＞
・前項で紹介した大手オーナー社長のような「配当所得者」に限らず、日本の金持ちの税金は抜け穴だらけなのである。だから、名目上の税率は高いが、実際はアメリカの2分の1しか税金を払っていない、ということになるのだ。
＜相続税も大幅に減税された＞
・バブル崩壊以降、減税されてきたのは所得税だけではない。相続税もこの20年間に大幅に減税されている。
ゴールドマン・ファミリーズ・グループが認める唯一の承認者（フラッグシップ）が語る
『吉備太秦（きびのうずまさ）が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」』
――われわれのまったく知らない《超裏金融》の正体
地球経済は36桁の天文学的数字《日本の金銀財宝》を担保に回っていた
板垣英憲 ヒカルランド 2015/2/10
＜口座管理人＞
・「いわゆるサイナーとは、口座管理人のことです。いわば資金の管理人のような立場です。私の場合はフラッグシップで承認する立場であり、サイナーではありません。私が一人ですべてを見ることができないので、口座管理人が何人かいます。IMFの運用に関わる金の取引と、日本が管理権、運用権、使用権を持っている35％日銀にシェアされるお金は、フラッグシップである私の承認がなければ動かせません。日本政府も日銀総裁も権限はない。世界銀行の別段預金は、表面上には載らないところにあります。300人の個人委員会が管理しているのです。ずっと運用していてずっと貯めているので減らない。どんどん増えていっている。その管理権、運用権、使用権は、基本的に日本にあります。なぜかというと、ホストカントリーだからです。厳密には35％が日本のものです。それをどこの国に分配「シェア」するのかを決める人というのです」
・「そして、この書類に私がサインを入れます。これが一番重要で、私がサインすることにより『フラッグシップを立てる』ということになります。フラッグは、漢字で書くと『旗』だが、実は秦ファミリーの『秦』でもあります。つまり、『この取引をきちんとしますよ』ということを、国連を含めた関連機関に宣言をするのです。その旗印がフラッグシップであるので、私のサインは『フラッグシップを立てる』ということを意味しています。つまり、「国連から認められた最終承認者」が承認したという意味であり、それを宣言している文書ということになります。世界の金塊は秦ファミリーが支配していると言われているのは、このフラッグシップがあるからです。
・M資金と言われる巨額融資「第一償還」その大元の本物の構造についても吉備太秦本人の肉声をそのままお伝えします！
・「ユダヤのヤーハウエは太陽神、日本の天照大神も太陽神で、大本は『日の本の国』であると気がついた。
それで、どんどん資金を投入してきたばかりでなく、ドール・ロスチャイルドが日本にやってきた。しかも、帰化して日本人になってしまいました。その後、日清・日露戦争で明治天皇を助けて、1950年まで生きていた」
・「明治時代に明治天皇が何をつくったか。それは、秀英舎[現在のDNP]です。これは大日本印刷の前身で、ジャパニーズ円の印刷工場。いまでも秀英体という字体がありますが、日本で最初にお札の字体に使ったのは、この秀英舎の字体でした。
まぜお札を発行したか。それは、不平等条約で小判を欧米に持っていかれた、多くの小判がなくなってしまったからです。
日清・日露戦争の武器は、戦艦三笠を旗艦とする連合艦隊にしても100％英国製でした。日本にはそんな武器を買うお金はありませんでした。そこでどうしたか。ロスチャイルドが保証したポンド債という国債を発行したのです。
要するに莫大なお金を借りた。その償還期間が、だいたい70年から90年でとにかく長期でした。なぜなら、日本が勝利して借金を返せるまでにはそれくらいかかるだろうと思ったからです。
そんな長期で貸してくれる人はいない。ドール・ロスチャイルドは、明治天皇を助けて、日清・日露を勝ち抜いて、朝鮮を併合して満州に出ていった。なぜなら、お金を返せないから出ていかなければならなかった。
中国やフィリピン、インドネシアにある日本の金を取り戻しに行った。占領して、満州国をつくった」。
・「ドール・ロスチャイルドと呉一族の末裔が個人的に提供してくれた資金[ポケットマネー]によって日本の復興を手がけた。
また、世界銀行からの復興資金は、連合国軍最高司令部[GHQ]を通して提供された。晴れて世界銀行から融資を受けられるようになったのは、1951年9月8日、サンフランシスコ講和条約調印、日米安保条約調印を経て、1956年12月18日、国連に加盟してからであった」
・「戦後復興のとき、管理権委託譲渡資金を受けたのは、松下電器産業の松下幸之助とソニーの井深大、その後、トヨタの豊田章一郎、キャノンの御手洗毅、京セラの稲森和夫の各氏です。みんな大勢いるように思っているが、本償還というのは、そんなにたくさんはない」
・「世界連邦運動協会国際会議という国連の組織が大阪にありました。松下幸之助に1回目、2回目、3回目と管理権委託譲渡資金を出していました。この組織のメンバーは、ほとんどが松下電器産業の松下幸之助の関係の人でした。松下電器役員の奥さんが事務を手伝っていた。この資金でPHPと松下政経塾もつくったのです。
奇しくも松下政経塾の第一期生である野田佳彦元首相が「空白の20年」という言葉を使ったが、それはまさにこのことです。厳密にいうと33年です。
・財政法24条で日本国は赤字国債を発行することを禁じられています。それは、一般会計以外に特別会計という日本国にだけ与えられた特別な予算を有しているからです。
・「日本は破産もしないし、増税も必要ありません。一般会計と特別会計を一本化して毎年500兆円程度の予算を組めば赤字国債も減らせるし、増税なんか必要ありません。日本の官僚も勉強が足りないのではないですか」
・「戦後の償還制度には、まず本償還というのがありました。これは、資本金500億円以上の一部上場企業の代表者個人に資金を提供するものです。
もう1つ、2次償還といって、資本金500億円以下100億円以上の企業の代表者個人に対する資金がありました。そこに富士銀行がついていました」
・「資金のうちの20％は自由裁量、残りの80％は日本の基幹産業のために使わなければなりません。基幹産業は、基本的には製造業です」
＜吉備太秦が語る/巨額資金分配の構造とその目的＞
・日本が危機に直面したとき、背後から天皇家を支えてきた縄文八咫烏直径の吉備太秦が必ず登場して、世界のロイヤルファミリーを道案内し、教導する。
そして「地球連邦政府」を樹立する歴史的使命と役割を果たす。
・「これからは、地球規模で考えていかなければならない時代に入っています。地球連邦政府を樹立して、地球連邦軍を創設して、400年間は戦争のない平和な国際社会を築き、秩序維持を行っていく。そのために運用資金を分配していくのです」
＜縄文八咫烏の直系である吉備太秦＞
・縄文八咫烏の直系である吉備太秦は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループとフリーメーソン・イルミナティが「400年間戦争のない平和な国際社会を築き、秩序維持していける時代」を実現するため、天皇陛下を陰で支える「フラッグシップ（シグナトリー＝サイナー）として、世界銀行・IMFなど国際金融機関の活動に尽力していこうと決意している。
400年間戦争のない時代を築き、維持していくには、何といっても平和を脅かす戦争の原因を除去しなくてはならない。現代戦争を惹起させる根本的原因＝最大の元区は、「資源エネルギー争奪」である。これを単に回避させるだけではなく、絶滅させる最善の手段は、世界統一機関として「地球連邦政府」を樹立し、その強制力である「地球連邦軍」を創設することである。北東アジアでは、「中国4分割・東北部（旧満州）にユダヤ国家＝ネオ・マンチュリア建国」「朝鮮半島統一＝大高句麗建国」「モンゴル」「新日本皇国＝仮称」などによる「緩やかな連邦制」を実現する。
・「ワンワールド」を目指したフリーメーソン・イルミナティは、第1次世界大戦の教訓から「国際連盟」を設立した。だが、新興大国である米国が参加せず、平和を目指す国際機関としては未完成だったので、第2次世界大戦勃発後は事実上活動を停止し解散した。その資産は、国際連合により承継された。
・従って、吉備太秦は、不完全な国連が内包している諸矛盾をアウフヘーベン（止揚）して、地球全体に平和と繁栄をもたらすとともに、国際紛争を解決する完全な国際機関として「地球連邦政府・地球連邦軍」を樹立・創設することを急務と考えている。いま、その時がきているのだ。
・ところが、欧州から戦争をなくし、平和な地域社会を築く目的で統合されたはずの「欧州連合（EU）」がいま、解体の危機に直面している。EU加盟国28か国のなかで、経済・財政状況がまともなのは、敗戦国のドイツくらいであるからだ。
そのドイツが経済・財政状況の悪い国々を助けている。戦後の経済戦争では、ドイツが日本と並んで戦勝国になっている。英国もフランスもよくない。財政再建中のギリシャでは、厳しい緊縮財政下、耐乏生活を強いられている国民の不満が爆発寸前である。このため、「EUから脱退しよう」「EUは解体すべきだ」という声がますます強まってきている。
・EU創設からまだ21年しか経ていないとは言っても、第2次世界大戦後、70年となり、社会全体が停滞してきていることをフランシスコ1世は、大変憂慮しているのだ。景気を押し上げようにも浮揚力がついてこない。雇用も拡大せず、失業者が巷にあふれている。社会の高齢化もどんどん進んでいる。しかも、日本と違って、海外から移民が、大量に流入してきており、社会保障費の負担が重荷になっているのだ。
そうしたなかで、移民を排撃する右翼勢力が台頭し、政界に進出してきている。とくに「ネオ・ナチ」を標榜する過激派の動きが活発化していて、危険視されている。
・このため、吉備太秦は、世界銀行・IMF体制の下に、「新開発銀行＝BRICS開発銀行」と「アジアインフラ投資銀行（AIIB）」を組み込み、統一して活動することを強く望んでいる。
『松原照子の大世見』
「不思議な世界の方々」から教えてもらった本当の歴史と未来予言
松原照子 Gakken 2016/8/30
＜2020年、東京オリンピックは開催されない⁉ ＞
・ある会で開催について質問され、間髪をいれずに゛ない゛と答えてしまった。ナゼかは自分でもわからない。
＜首都直下型地震が発生すると東京湾岸の石油タンクが大災害をもたらす!?＞
・首都直下型地震と書くだけでも、緊張が体中を走ります。ここまでしか書いていないのに東京湾に石油タンクってありますか？長周期地震が、まさかと思いますが、石油タンクを襲うと書きたくなりました。
もしかすると、東京湾に限ったことではない気がします。液体が空気に触れても大丈夫ですか。もしも、可燃性ならどうなるのでしょう。また、屋根はどのようになっているのでしょう。地震がもたらす災害のひとつに、石油タンクがある気がしてきました。
タンクが壊れて海上に石油が流れだし、火災が起きるとどうなるのでしょう。福島の原発事故のように「想定外」ということで片づけるのでしょうか。
・現在、心配されている東海・東南海・南海地震が起きたら、石油タンクは大丈夫でしょうか？
もしも同時に爆発炎上したら、海は火の海になります。きっと、近い将来、今見えた映像が現実になるのでしょう。
あれ、いいきってしまいましたが、私の意志ではない気がしています。もしかすると、どなたかが私の手を借りて書いた？まさかとは思いますが、今までとは違う感触で、現実になると書いてしまいました。
・（東京湾岸には、5500基以上の重油タンクがある。千葉県市原市を中心とする京葉臨海中部と、川崎市を中心とする京浜臨海に集中している。これらの数基から重油が流出・引火すれば、東京湾が火の海になるともいわれている。）
＜関東大地震から90年以上が経過！次の揺れが気になる時期に入った＞
・東京湾を震源とする関東大震災が起きたのは、1923年9月12日午前5時59分でした。
多くの方々は、首都直下の大地震を気にしておられると思います。関東大震災が1923年に起きてから、今年で93年。100年という時の流れが、次の揺れを誘うかどうかはわかりませんが、気になる時期にきているのかもしれません。東日本大震災は、関東の地震活動を誘発したのでは、と気になってもいます。
東京湾の北部が、どのあたりになるのかはわかりませんが、この近くに断層があるなら、小さな揺れが頻繁になっていないか、注意してほしいと思います。
・関東地方は、いったん揺れる癖がつくと、100年以内に何度か大きく揺れやすいでしょう。関東大震災から150年を待つことなく、大きく揺れるかもしれません。だとしたら、あと57年しかありません。
でも、だからといって心配して、起きてもいないときから怖がっていたのでは「生き力」がつきません。
どうか、日ごろから思いやりと「ありがたい」を忘れずにいてください。そうすると、本番に強い人になれます。
＜518年前に直面した自然界の脅威に学び、南海トラフ巨大地震に備えよ！＞
・518年前といったら、日本はどのような時代だったのでしょうか。人口は、どれくらいの時代でしょう。
もしかすると、このころの日本は800万人もいたのかなぁ。そんなことを思ってしまいました。
津波の恐ろしさは、東日本大震災で目に焼き付きました。
今日は目覚めてから、518年前が理由なく気になります。何の根拠もありませんが、多くの方が自然界の脅威に直面した年のような気がしています。
今から書こうとしていることも、ここまで書いたこととつながりがあるのかどうかもわかりませんが、「東海」が気になりました。
・津波の時速は、約800キロ。
このことが本当かどうかはわからないのですが、津波のスピードは驚きの世界です。
地震発生後、現在は津波情報が3～5分で発表されますが、大きく揺れたとき、海の近くにいる人は、すぐに避難することを日ごろからご自分にいい聞かせてもよいのでは、と思います。
今すぐに「何かが起こる」とは思わないのですが、日本列島、日本海域が活性化していることは、皆様も感じ取れているはずです。地下の活動が、いつどこで勢いを増すかはわかりません。
だからといって、怯えは禁物。
ご自分の動物的な勘を衰えさせます。518年前に何があったのかはわかりませんが、過去の歴史から学ぶことが必ずあります。
ご自分と大切な人を守るために、恐怖心は棄てて、日々に感謝して暮らしましょうよ。
・2016年の518年前、1498年には、南海トラフ巨大地震のひとつとされる明応地震が発生した。志摩半島から伊豆半島にかけての沿岸部に津波が襲来。特に志摩半島の大津集落は死者が1万人にのぼり、地域住民は地震後、高台へ移住したという。
・1498年といえば室町時代。人口は約818万人と推定されている。
・津波は、水深が深いほど伝わるスピードが速い。水深10メートルでは時速36キロだが、水深5000メートルでは時速800キロとなる。これはジェット機と同じくらいである。1960年のチリ地震では、チリから日本までの平均時速が750キロだったといわれている。
＜日本アルプスの沈下が勢いを増すのは、地下が動きはじめている証拠＞
・盆地と平野の違いってご存知ですか？「周囲を山地に囲まれた平地を盆地という」こんなこと書けちゃったけど、どうなのでしょうね。
「断層盆地」こんな言葉もあるのですね。日本には、この断層盆地が多いようです。断層を伴う地殻変動で形成されたのが断層盆地だとしたら、少し気になります。
・平野といえば、関東平野。「約13万年から2万年前にできた地層はＯＫ」
ＯＫってどういう意味なのだろう。
「1万年前から今日までの堆積は注意」ですって。今書いたことを解説してくれるといいのだけれどね。「地盤沈下はこれからも進みます」という声も聞こえました。
横浜だけではなく、いたるところで地盤沈下が起きているとか。本当かなぁ、とは思うけれど、聞こえたので書いておきます。
「地下水の採取は大変な結果を生みますよ。地震・豪雨による災害を大きくさせます」
日本アルプスは、沈下の勢いを増す傾向があると、不思議な世界の方が話されています。日本アルプスの地下が動きはじめている証拠ともいっておられます。
まさか日本アルプスが沈下するはずがないとは思うのですが、聞こえたので書いておきます。
・（国土地理院の調べによれば、日本アルプスのほぼ全域が、年間最大5ミリのペースで沈降している。単純計算でいくと64万年後には消滅する。）
＜日本の人口は年に27万人ずつ減っていきやがて5人にひとりが貧困層になる!?＞
・かつて日本は、世界第2位の経済大国でした。バブルが弾けて、25年以上の月日がたったのですね。世界の人口は72億人。日本の人口は1億2795万人。日本の人口の自然増減数は、1年あたりマイナス27万人。
毎年27万人もの人口が減っているのです。これって、すごい数字です。鳥取県の人口が58.3万人なのですから。これが現実の日本です。
第24回の参議院選挙から、鳥取県と島根県は選挙区が合併されました。いつの日か高知と徳島も、そうなるかもしれません。
・待機児童の問題は、日本の未来にも大きな影響を与える一大事です。しかし、まだまだ他人事のように扱われています。
今から10年たつと、私は80歳です。暗い話をしようとしているのではありませんが、来世で今のように原稿用紙に向かい、こうして書けているかは、「？」です。
だから、みんなして日本の未来のことを真剣に考えてほしいのです。子供たちが笑顔で暮らせる社会を、です。
計算上では、10年後の2026年には、日本人の人口が270万人減少することになります。
このままでいきますと、貧困者の数が5人にひとりという結果になることでしょう。暮らしにくい日本の現状が、もっともっと表面化するのは2020年のオリンピック後だと思います。
経済的な理由で就学困難な児童が多い日本といえば、私の子供の時代です。まるで戦後のようです。
結婚して子供ができて、食事のときに笑い声が絶えない家庭はどこに消えたのでしょうか。ひとり親とお子さんの暮らしを守れる日本は、いつ来るのでしょう。
・（日本の国内総生産が世界第2位だったのは、1968年から2010年までの42年間。）
・（待機児童は、保育所への入所を申請しているのに、入所できない児童のこと。全国に4万人以上いる。）
・（貧国者の数は、厚生労働省による2015年の公式発表では、日本の貧困率は16パーセント。OECD（経済協力開発機構）に加盟する34か国のうち、メキシコ、トルコ、アメリカに次いで4番目に高い数字。）
・（就学困難な児童は、文部科学省によれば、生活保護法に規定する要保護およびそれに準ずる児童の数は、平成25年度で151万人にのぼる。）
・（母子世帯・父子世帯に限った場合、貧困率は54.6パーセント。これは、OECD加盟国中ワースト1の数字。）
＜葉物野菜がいっせいに姿を消す!?日本の食と農業の未来が気がかり＞
・これからの日本の農業は、どうなるのでしょう？農村では、高齢化がそれはすごい勢いで進んでいます。また、食料自給率の低下が心配です。
戦前の日本は、ほぼ食料自給率100パーセントでした。どうしてこうなってしまったのでしょうね。今では、日本の食料自給率は40パーセントほどだというではありませんか。食料の半分以上が海外の物です。
もしもですよ。国際的な紛争が起きたら、わが国ではたちまち食べる物がなくなります。
第3次世界大戦なる不名誉な戦いは「ない」と信じたいのはもちろんですが、いつどこで何が起きるかわからないのが今の世。
・これからは少子化が進み、ますます生産者が減っていく県も出てくるでしょう。「農業の企業化」を改革の柱にしてもいい時期だと思います。
年金で暮らせない時代がやってきていますが、60代の方々には、まだまだ働く意欲があります。子供に頼れる時代が「終わった」と感じている人が多いようにも思います。農業とは関係のないことかもしれませんが、ふと書きたくなりました。
自然界も、日照りかと思うと日照不足だったりします。台風も洪水も、容赦なく私たちに襲いかかります。
でもね、今立ち向かわないと、葉物野菜がいっせいに売り場から姿を消す日が来るかもしれません。
３か月待ってやっと葉物野菜を目にしたとき、人々は、あって当たり前の世界などないことを知るかもしれません。
日本の食と農業の未来が、今日はとても気になります。
・（農家人口に占める高齢者の割合は、平成27年の時点で38.6パーセント。参考までに、総人口に占める高齢者の割合は、26.2パーセント。農村の高齢化は、都市部よりも20年ほど先行しているという。）
・（農村地域では、若い女性の流出と嫁不足が著しく、これが少子化の一因となっている。2000年の国勢調査によれば、農業に従事する30～49歳男性の未婚率は、平均的な数値に比べて、5～8パーセント高い。）
＜日銀の施策が日本経済を揺るがし、10年以内にふたたび大デフレが起こる!?＞
・日本はこれからどこへ向かっていくのでしょう。「お金を増やすことを考えている人がいます」こんな声が今日も突然、聞こえました。
お金を増やすことを考えている人は、そりゃあ、いっぱいいるに決まっています。そう思ったとき、また声が聞こえました。「日銀です」
日銀？日銀がお金を増やすという意味が分かりません。
「上場投資信託は、今のままなら近いうちに失敗する」
「日銀が取ったリスクは、きっと日本経済を揺るがすことになる」
「またまた、10年も待たずに大デフレになる」
・「GDPはマイナス」「設備投資も今ひとつ」
「世界経済の不安定要素から来るどんでん返し」「アメリカの流れが2016年の暮れに大きく変わる」
「日本が手を組む相手を間違えているので、2017年からはアメリカとの交渉事はやりにくくなる」
「日本の国債の格付けが、今より下がるポイントあり」「農政改革？牛乳が高くなる」「日本は景気がよいといえる要因が少ない」
「“爆買い”する中国人観光客が、ある日突然、姿を消す」日本は赤い色で染まりそうです。
ひとりひとりは、それほど気にせずに生活するでしょうが、平和な日本は、20年も続かないような気がしてなりません。だから今日くらい、幸福を味わいましょうよ。
＜世界一の借金国・日本の未来は？消費税はやがて20パーセントになる？＞
・消費税が27.5パーセントもの国があるといわれます。アメリカは、州都市ごとで税率が違うようです。ＥＵ諸国では、20パーセント前後のところが多いようです。
ノルウェー、ハンガリー、デンマーク、スウェーデンは、消費税が25パーセントと高い。
日本が5パーセントのころは、台湾、シンガポールと並んで、消費税が低い国の第1位でした。日本も近い将来、消費税が15パーセントになり、やがては20パーセントになることでしょう。
・アメリカのシュールガスとオイル生産は、今後も世界経済を大きく揺らすでしょう。
円が100円台になる要素が、どこにあるのかはわかりませんが、来るときは一気に来そうにも思えてきます。「制裁金」という言葉が浮かびます。日本の企業が痛手を食らいそうにも思えます。
株のことはわかりませんが、上海株は、上下しながら下落と書きたくなりました。
東京証券取引所とニューヨーク証券取引所の一日のスタートは、どちらが早いのですか？「差がある値動き」という言葉が浮かびました。意味は不明です。
・（現在、消費税率が世界で最も高いのはハンガリーで27パーセント。2位はアイスランドで25.5パーセント。つづいてノルウェー、デンマーク、スウェーデンが25パーセント。）
・（アメリカでは州ごとに消費税が異なり、最高はテネシー州の約9.5パーセント。モンタナ州など「0」の州もある。）
・（ＥＵ諸国では、消費税の下限が15パーセントと定められており、20パーセント内外の国が多い。）
・（日本政府の債務残高は、2016年の時点でＧＤＰ比が232.4パーセントと世界一。ただ、その9割以上が日本国内での債務であるため、急激に破綻することはないといわれる。）
＜不思議な世界の方々＞
・私のウェブサイトがスタートしましたのが2006年の元旦でした。「世の中のことを知りたい、見たい」
この思いから、ウェッブサイトも記事を「世見（よけん）」と名づけました。そして、不思議な世界の方々から教えられること、見せられること、聞こえたこと、感じとれたことを、趣味を楽しむかのように書きつづけて、2016年6月6日、3000回を迎えることができました。
ふり返ってみますと、「世見」に書いたことには、不思議な世界の方々の思いが詰まっている気がします。
一方、原稿用紙に向かって書き進めますと、光景が見えたり、だれかの声が聞こえたり、不思議な世界の方が直接、教えてくださったり、自分では理解できないことを書きたくなったりと、そのときどきの流れにまかせて「世見」を書いてきました。
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