Ｑアノン信奉者たちは、この世に悪玉と善玉の戦いがあると考え、悪玉はディープステイトで、それと戦っているトランプは善玉の代表と考えました。（1）

（2022/11/30）

『トランプとＱアノンとディープステイト』

世界は今、ディープステイト（新世界秩序）の悪魔の計画を覆すべく立ち上がったトランプとＱアノンの地球を巻き込んだ超巨大闘争の真っ只中である　⁉　

嵐吹き荒れる陰謀論の奥底を緊急分析！

人類の向かう先を見通す超緊急出版の本！

菊川征司　　ヒカルランド　　2021/3/3

＜Ｑアノン＞

・トランプは、選挙に不正があったとして国民投票結果を受け入れませんでしたが、その行動はアメリカだけではなく世界中で応援する人たちへと広がっています。その理由はＱアノンにあります。

・Ｑアノン信奉者たちは、この世に悪玉と善玉の戦いがあると考え、悪玉はディープステイトで、それと戦っているトランプは善玉の代表と考えました。

　彼らは、「嵐The Storm」と「大覚醒The Great Awakening」という2つの大きな出来事を待っていました。

・ＮＳＡ（アメリカ国家安全保障局）の愛国者たちは、その自分たちが持っている豊富な情報を元にして、秘密裏にアメリカを売国奴から取り戻す壮大なプランをＱグループの中で作り上げたのでした。

＜世界史に残る2つの出来事＞

・現時点での断定は早計ですが、世界史に残ると思われる出来事が2020年に2つありました。新型コロナと米国大統領選挙です。

　新型コロナは、2008年のリーマンショックを超す打撃を世界経済に及ぼしたのですから残りそうですが、それを上回る被害を与える病原菌が発生すれば別です。しかもその可能性は大いにあるのです。

・将来、これ以上の伝染病原菌が作り出されないという保証はありません。そうなったら今回の新型コロナは影の薄い存在になり、2009年の新型インフルと同じ運命をたどってしまうでしょう。

　もう一つの米国大統領選挙は、米国史には間違いなく記録されます。

・国民投票の結果をトランプが認めなかったために彼とバイデン陣営両方の主張が連日報道されたので、大統領選挙人という独特の制度を設けた米国大統領選挙システムに詳しくなった方も多いのではないかと思います。

・なぜなら、自由の国アメリカにはディープステイトと呼ばれる闇権力が存在し、国民の知らないところで悪行を重ねてうまい汁を吸っている実態に多くの米国人が目覚め、それに憤った人たちがネットで繋がり、Ｑアノンと呼ばれる一大勢力になったからです。闇権力とは私がこれまで「闇の世界金融」や「新世界秩序ギャング」と呼んできた人たちのことです。

　Ｑアノンは、連邦政府・政界・経済界などに根を張って巨大な勢力を構成している闇権力に、トランプが単身で戦いを挑んだと信じたのです。ここまで来るにはＱアノンという謎の存在が大きな影響を与えたのですが、闇権力に気がついた人が増えればいつの日か米国の愛国者たちはそれに立ち向かうでしょう。

　そうなればアメリカは2つの勢力に分断され、双方が武器を手にして内乱になる可能性があります。

・どちらにしても世界史に残る大事件です。今後5年間ほどはアメリカ国内の動きには目が話せませんが、テレビや新聞の報道に頼っていては真実が見えません。米国の大手マスコミは20世紀前半から闇権力に取り込まれているので、その報道に頼っていると重要な動きを見逃すことになります。それに代わる情報源としてネットが頼れる存在だったのは以前のことで、近年は巨大ＩＴ企業ＧＡＦＡにも闇権力の支配が及び、彼らに都合の悪い記事や動画がどんどん削除されています。

・全てを網羅できたと思いませんが、世界中の人間があこがれるアメリカンドリームの国の深部には闇の部分が存在し、その闇が2020年大統領選挙を食ってしまったことを理解していただけたら幸いです。

＜どんな手段を使ってもトランプの再選を阻止せよ！――焦り狂うディープステイトの姿が見えた！＞

＜繰り返される大統領選による不正！＞

・トランプは、選挙に不正があった、と断言して国民投票の結果を認めませんでしたが、米国大統領選挙における不正は今回に限ったことではありません。

　皆さんは息子ブッシュとクリントン政権の副大統領だったアル・ゴアが戦った2000年の選挙を覚えていますか。

・彼はその夜「最高裁判決に同意できないが、受け入れる」と述べました。実際、最高裁が数え直しを停止しなければゴアが勝っていた可能性が高いのです。それを教えてくれるのは「ミスによる悲喜劇はヴォルシア郡の再集計の混乱を煽っている」と題する11月12日付けワシントン・ポスト紙の記事です。

・ヴォルシア郡とブレバード郡でのゴア票減少や、民主党支持者の多い黒人大学生に対する投票妨害が、悪意のない人為的ミスと言い切れるのでしょうか。

＜不正に使われたのはディボールド社製電子投票機！＞

・2003年9月、ディボールド選挙システム社内部告発者の大量のメモがネットに流出し、その頃からあちこちでディボールド社製電子投票機の検証が行われ始めました。

＜バイデンもブッシュ同様に不正による勝利を確信していた＞

・「システムの構造を知ることなく内部に侵入可能で、侵入の有無を調べることは難しい」

・「このマシーンは数々の深刻な攻撃に対して脆弱なので、それが生み出す投票数の正確さを損ない、信頼性がない」

＜投票詐欺は以前より広く知られていた＞

・彼女たちは2000年の大統領選挙においてフロリダ州ヴォルシア郡で起ったディボールド電子投票機による投票詐欺事件を契機に、全米各地で起きた同様のケースを追っていきます。その目的はただ一つ、投票は正しくカウントされているかどうか、を調査することです。

＜選挙管理サーバーにはパスワードも暗号キーもなしで潜入できる＞

・トランプは選挙詐欺を暴こうとして最後の最後まで抵抗し続け、それを多くのＱアノン信奉者がバックアップし続けました。日本のマスコミはこのときのトランプとＱアノンの行動を否定的に報道し続けました。

・彼女たちが雇ったコンピューター・スペシャリスト、ハリー・ハースティは、ある地区のディボールド選挙管理サーバーに侵入して、あっという間に投票数を変更してしまいました。選挙管理サーバーは地区の投票を合計する重要システムですが、パスワードも暗号キーも打ち込む必要なく侵入できるという呆れるほど甘いセキュリティで、しかも変更したという記録はまったく残らないことが判明しました。

＜メモリーカードは選挙の公正を裏切っていた＞

・AccuVote O-Sのメモリーカードを調べていたハースティは、投票コードの中に書き換え可能なプログラムが存在することに気付きました。つまり機械に触らずメモリーカードだけで投票の改ざんができるはずなのです。そこで実際に可能かどうか試すことになり、ハースティは市販のメモリーカードリーダーを使ってAccuVote O-Sのメモリーカードのコードをいじりました。

・ベブと市民活動家たちが、メモリーカードだけでディボールドの投票機から票が跡形もなく盗まれることを証明したこの映画が全米のケーブルテレビに流され、しかも優れた長編ドキュメンタリーとして2007年のエミー賞にノミネートされたのです。

＜ディボールドからドミニオンへの移行＞

・この頃から選挙での投票詐欺の事実は、政府首脳だけでなく米国の一般市民にとって通説となっていたと思われます。

・電子投票システムの欠陥が知られるようになって最初に行動した州は、カリフォルニアでした。

・こんな致命的欠陥を持つ電子投票システムを、2010年にそっくり買い取った会社があります。2020年大統領選挙でトランプが不正を訴えたときに何度か口にした、ドミニオンがそれです。

＜ディープステイトに操られる政治・司法・メインメディア！――トランプとＱアノンは底知れぬ腐敗を白日の下に晒した！＞

＜不正選挙を問題にさせない勢力＞

・米国が世界一の民主国家だったのは19世紀までの話です。第1次世界大戦で疲弊した英国と欧州諸国を尻目に驚異的発展を遂げたアメリカ合衆国を裏で操って、自分たちの目的遂行の道具にしている人たちがいたのです。

＜ディープステイトには奥の院が存在する＞

・近年ネット上で目にしたり耳にしたりすることが多くなった「ディープステイト（Deep State）」という言葉はその人たちを指し、私が常々「闇の世界金融」や「新世界秩序ギャング」と呼んできた人たちのことです。

　「ディープステイト」という言葉の由来はトルコ語の「derin devlet」

で、国内の情報機関や軍、治安、司法、組織犯罪の中のハイレベルな要素で構成された、目に見えない国家機構やネットワークを指します。ディープステイトのトルコ的解釈は闇の政府、影の政府、または国家内部の国家を指し、選挙で選ばれた政府の方針には非協力的で、おおむね反対勢力を構成します。

　トルコのエルドアン大統領はさぞかしディープステイトに悩まされていることと思いますが、アメリカの場合はトルコ的解釈より深い意味を持ちます。政府部内に潜むディープステイト構成員に、奥から指示を与える人が存在するのです。いわばディープステイトの奥の院です。大手メディアはこの奥の院に取り込まれていて存在を報道しないので、一般国民がこの人たちに気付くことはありませんでした。ところが、トランプが大統領になってから「ディープステイト」を大っぴらに口にしたことで闇権力の存在に気付いたのが、Ｑアノンと呼ばれる人たちです。

　トランプはツイッターだけでなく発言でも頻繁に「ディープステイト」を使っています。

＜メインメディアはすべて反トランプ＞

・メディアの多くは、彼が大統領になる前から反トランプです。その原因はトランプが、911の世界貿易センター崩壊は爆弾だった、とか、オバマはアメリカ生まれではない、など、知ってか知らずかディープステイトの神経を苛立たせる発言が多かったからです。

＜トランプはディープステイト奥の院の走狗ではない＞

・自分の意にそわないとバンバン首を切るのはトランプのやり方です。それまでの大統領は人事権を持っていなかったので閣僚クラスの人間や政府高官を入れ替えることはできませんでしたが、彼は人事権を持っていました。なぜなら彼はそれまでの大統領と違って、ディープステイト奥の院の走狗ではなかったからです。

＜トランプは反ディープステイトとして選ばれた＞

・ところがトランプはデービッド・ロックフェラーの配下ではありません。泡沫候補だった彼が当選したのは、デービッドがディープステイト構成員に実行させた路線、グローバリゼーションの否定を、「国外に出た米国製造業を米国に戻す」という分かりやすい表現で前面に出したからです。中国企業排除は反デービッド路線の続きで、傍若無人の中国にとって驚異以外の何物でもないと思います。

　2020年選挙の国民投票で7380万という票数は、多くの国民が彼の政策、反ディープステイトに賛意を表明したことを意味します。

・それまでの政権交代時の政府高官や高級官僚の人事は外交問題評議会が取り仕切っていたので、スムーズに埋まりましたが、反デービッドのトランプには外交問題評議会はそっぽを向きました。トランプ政権発足時の重要ポスト任命には時間がかかりましたが、トランプ自身が選んだ人たちで埋まりました。

＜国家の中の国家（ディープステイト）＞

・「ワシントンのモールの周りに位置する目に見える政府があるが、その背後に、もう一つの、より影のある、より明確ではない政府がある。それは公民101では説明されていないし、ホワイトハウスやキャピタルの観光客には観察できない」

＜トランプと陰謀論＞

・トランプとその側近は、高級官僚の一部がトランプを大統領として認めず、ディープステイトを形成して弱体化を図っていると唱えてきました。

・陰謀論とは、ある事件や出来事について、政府発表やマスコミ報道によって一般に流布する説とは別に、策謀や謀略によって引き起こされたとする考え方です。そのなかには「北朝鮮による日本人拉致問題」のように当初は陰謀論として扱われていながら後に事実と確認された例もありますが、これは稀な例で、おおむね空想や妄想の類いとして悪い意味で使われます。

＜地球温暖化という陰謀＞

・ＮＡＳＡによると、公表されている気候科学者の97％は、化石燃料の燃焼などの人間活動が気候変動を引き起こしたと考えているという。

・トランプは、化石燃料悪者説を押し進めるディープステイトに逆らいたいのでしょうね。

＜トランプのマイナス面＞

・トランプ氏は、潜在的な大統領のライバルに憲法上出馬資格があるかどうかを推測してきた長い歴史がある。

・トランプ氏は1970年代以来、少なくとも25人の女性によって、非合意的なキスや手探りを含む強姦、性的暴行、セクハラの罪で告発されています。

　2016年10月、トランプは、彼に対する性的な違法行為の申し立てを行ったすべての女性と、申し立てを公表したニューヨーク・タイムズを訴えることを言明したが、まだなんらの法的措置は取っていません。

＜ディープステイトと共産主義＞

・アメリカ憲法の精神は人権を尊重し、政府の介入を最小限に留めようとするのに対して、共産主義体制では人権などないに等しく政府が全てを支配します。権力を握って民衆の支配を計画する人たちにとっては、アメリカ憲法の精神は悪で、共産主義が善なのです。

　第ニ次世界大戦後のソ連の勢力増大と共産中国の出現は、ニューヨークとロンドンの闇の世界金融（欧米奥の院ディープステイト）がバックアップしたのですが、彼らはその魔の手をアメリカ政府部内に伸ばしました。ソ連と中国とアメリカが共産党によって動かされるようになったら、世界中が共産党の支配になるのは時間の問題でした。1970年代中頃の国連加盟国の数は150になっていませんでしたが、3分の1近くの43ヵ国が共産主義だったのです。

　しかしマッカーシーが立ち上がったことで米国民が目覚め、1954年の共産主義者取り締まり法でアメリカ共産党は実質的に非合法の存在になりました。

＜米国務省は共産主義だった　⁉＞

・当時の国務省は、ユーラシア大陸東側を全て共産主義にするつもりだったことは明白で、北朝鮮が怒涛のごとく南進を開始したのは、アチソン演説から半年後のことで、北朝鮮軍は侵攻開始2カ月後には釜山近郊まで到達しました。

　国務長官肝いりの南朝鮮崩壊政策を成就寸前にぶち壊したのは、共産主義嫌いのダグラス・マッカーサーでした。彼が立案した仁川上陸作戦は危険すぎるとして統合参謀本部に反対されましたが、強行した結果大成功して北朝鮮軍を中国国境まで追い詰めました。軍事作戦大成功にもかかわらず、ワシントンの方針に従わなかった彼は解任されることになります。

　マッカーシー議員はラティモアとアチソンを非難し、1950年12月15日下院共和党は満場一致でアチソンの罷免を可決しました。

＜エプスタインの陰謀＞

・エプスタインは1953年にブルックリンで貧しいユダヤ人夫婦の間に生まれ、地元の高校で2学年飛び級しているので優秀だったようです。

・2005年3月、一人の女性の訴えでフロリダ州パームビーチ警察がエプスタインの捜査を開始したときには、彼は億万長者になっていました。

　裁判過程で明らかになった彼の品行は、人身売買、性的虐待、若い女性の強制労働などで、小児性愛の愛好者だったようです。

　裁判所に提出された書類には、エプスタインは未成年の少女を「著名なアメリカの政治家、強力なビジネス幹部、外国大統領、有名な首相、および他の世界の指導者」に貸し出したと書かれていたようです。

　彼は2016年に米領ヴァージン諸島にリトルセントジェームズという島を購入し、エプスタイン島と呼ばれるようになったその島に各界の著名人を招きました。

・10月30日、弁護士が雇用した別の病理学者は、エプスタインの首の傷は自殺よりも「殺人的絞殺」との整合性が高いとする報告書を発表しました。

＜ＱアノンとＪＦＫジュニア＞

・Ｑアノンの正確な始まりは、2017年10月に「Ｑ」というハンドルネームの人物によって、匿名画像掲示板の「4chanに投稿された一連の書き込みのようです。アノンは、anonymousの略で“匿名の”や“名を明かさない”といった意味です。

＜「Ｑアノンは誰？」＞

＜●Ｑアノンは何を信じているのか。＞

・Ｑアノンは、悪魔を崇拝する小児性愛者たちによる世界的な陰謀があるという考えに基づいており、彼らはすべてをコントロールしている。彼らは政治家を支配し、メディアを支配している。ハリウッドを支配し、その存在を本質的に隠蔽している。ドナルド・トランプが大統領にならなかったら、彼らは世界を支配し続けていただろう。

＜●Ｑアノンが信じていることに真実はあるのか？＞

・Ｑアノンの主張の面白いところは、常に真実がほんの少しあることだ。広い意味では正しい主張もあるが、特定の主張は非常識で現実とはかけ離れている。

　小児性愛者の徒党の場合は、そのようなことが実際に起こっていることは、遠くを見なくてもわかる。カトリック教会の大規模な性スキャンダルのことだ。例えばフィラデルフィアで、カトリック教会の司祭によって多くの若者が性的な被害を受けた。その事実は隠蔽されてきたが、世界中のいくつかの都市で同じことが行われていた、非常に悲劇的なことだ。

　もちろん、ジェフリー・エプスタインのケースもある。エプスタインは億万長者で何十人もの少女に性的虐待をしたというのに、当時の労働長官アレクサンダー・アコスタと取引してパームビーチ郡の刑務所で13カ月間服役し、そのうち週に6日は高層ビルのオフィスで釈放され、リムジンの運転手付きで刑務所との行き来をしていた。

　彼らはしばしば、「このようなことが行われていて、隠蔽されているのであれば、おそらく隠蔽は誰もが思っているよりも大きなものだ」という感覚を持つ。

＜なりふり構わぬ史上最大の選挙詐欺はディープステイト没落のスイッチをオンにした――Ｑアノンの戦略　⁉＞

＜出馬断念はディープステイトとの取り引き　⁉＞

・彼らにしてみれば次に送り出す予定のヒラリーには、トランプにつつかれて右往左往するような弱みはありませんから、トランプごときに負けるはずはないと高をくくったものと思います。

＜政府の負債額増大に比例してディープステイト奥の院が潤う＞

・ちなみに、米連邦政府にお金が必要になると連邦準備銀行が用立てます。その債務は巨額ですから利息だけでも大変な額になることは想像できます。その支払先は連銀ですが、これまで一度も連銀は収支報告書を提出したことはないので、その巨額のお金がどう処理されているかは不明です。連銀は私立銀行ですから、おそらくその利益は株主に分配されているでしょう。

・日本を含めて世界中の国々の中央銀行を設立したのは、欧州のディープステイト奥の院です。世界中の政府の負債額に比例して彼らの富も増大します。彼らの目的の一つに国家を破産させることがあるのではないでしょうか。

＜主要な新聞、スポンサーが候補者トランプにそっぽを向く！＞

・しかし、トランプは現代アメリカ史上初の、主要新聞からの支持がまったくなかった最初の候補者になりました。それだけでなく、多くの共和党寄りの新聞が競争相手ヒラリー・クリントンを支持し、しかもトランプには投票しないよう読者に促したのです。

　その上、共和党の知事、下院と上院の多くの著名共和党議員は、トランプから距離を置き、党の候補者を決める共和党全国大会に出席しないと発表しました。

・共和党寄り新聞が民主党候補を支持し、大企業が大会支援を断ったり縮小したりすることになった原因は、彼の女性蔑視発言と人種主義的言動というよりもディープステイトが動いたからというのが真相に近いと思います。

　不法移民排斥のためのメキシコ国境沿いの壁建設、自由貿易協定反対、ＴＰＰ反対等の民主主義的公約に、ディープステイト奥の院が危険を感じて傘下の企業や議員を動員したのだと思います。

＜「衝撃的」な勝利の裏側＞

●11月8日、投票日。

　国民投票でヒラリーはトランプよりも287万票多く得ました。彼女は、ほぼすべての選挙前の全国世論調査とほとんどのスイング州の世論調査でリードしていましたから妥当な出来事ですが、肝心なのは選挙人の獲得数です。トランプの方が過半数を獲得したのです。国民投票で勝って獲得選挙人数で負けてしまった候補は過去に4人いて、ヒラリーは5人目になりました。

　ありそうもなかったトランプ勝利をメディアは「衝撃的」と表現し、負けるなんて微塵も考えていなかったヒラリーは敗北を知ってショックを受け、その晩の支持者集会に姿を見せなかったほどです。トランプ自身も勝てるとは思っていなかったと、大統領選挙人数確定後にウィスコンシン州で語っています。

・まったく政治経験がなく軍務についたことのない大統領が誕生したのです。しかし、トランプ勝利が報じられると全米で大規模な抗議行動が起こり、数日間続きました。抗議者たちは「私たちの大統領ではない」や「次期大統領を受け入れない」などと叫び声を上げました。

・私は32年間の在米生活中に大統領の交代を5回見るチャンスがありましたが、これほど激しい反対デモが起きた例は記憶にありません。この大勢の若者による騒ぎをテレビで見ていた私の頭をよぎったのは、こりゃ、トランプの二期目はないぞ、という思いでした。

　トランプ反対デモに参加した若者たちの多くは、恐らくヒラリーの勝利を確信して選挙登録にさえ行かなかったのだろうと思います。しかしこの人たちは4年後には相手候補が誰であろうと関係なく、トランプを勝たせないために選挙登録して投票に行くだろうと思ったのです。

＜ファーウェイ、中共（ディープステイト奥の院）との戦いが始まった！＞

・トランプは共和党が支持する自由貿易協定や軍事介入政策に反対しました。これはアメリカの外交政策を牛耳ってきた外交問題評議会が中心になって推し進めたグローバリズムの反対方向です。

　トランプは巨大な貿易赤字を抱える中国との貿易交渉を就任早々から始めました。

・これほど強い対中国敵視政策を実行した大統領がトランプ以外に過去にいなかったのは、ケネディ以外の全員がディープステイトの飼い犬だったからです。

・中国大陸を毛沢東に渡したのは、ディープステイト奥の院の指示によって動いた米国務省と軍部です。共産党のＤＮＡにすり込まれた権力闘争が中国で始まると、奥の院はしばらく傍観していました。待ちきれなくなった奥の院は1971年にキッシンジャーを秘密裏に北京に送りだし、国交正常化の道筋を探らせました。

＜こうして史上最大の不正選挙の幕が開く………＞

・2020年大統領選挙において、バイデンの息子ハンター・バイデンの中国企業との深い繋がりが報道されていましたが、米国の多くのビジネスマンや政治家の中で中国と繋がりのない人は少数派なのです。

　トランプは中国との繋がりが少ない少数派の一人だったからこそ中国に強硬な態度が取れたのですが、そういう男の存在はディープステイトにとっては大問題です。

　そこでトランプの二期目阻止と、長い間の宿敵だったアメリカの国体変換にとりかかる絶好の機会を作り出すために、ディープステイトは２正面作戦を考え出したと思います。

　第一作戦は、不正選挙です。

　国民投票と獲得選挙人数の両方で勝利すれば国民は納得します。

・ナヴァロの報告書は、きわめて具体的な証拠や証言を多数提示していますが、日本のマスコミは無視を決め込みました。

・ナヴァロ氏は17日、記者会見を開き、「徹底した欺瞞　選挙違反の6つの局面」と題する合計36ページの調査報告書を公表した。今回の選挙の勝敗を分けたとされるアリゾナ、ジョージア、ミシガン、ネバダ、ペンシルベニア、ウィスコンシン計6州に焦点を絞り、いずれの州でも選挙運動から投票、開票、集計に至る各プロセスでバイデン氏を有利にする組織的な不正工作があったと断定した。

・ミシガン州などの同６州の集計はいずれも僅差であり、不正がなければトランプ大統領が各州の選挙人を獲得して最終的に勝利者となっただろう、という立場を打ち出した。

＜明白な有権者詐欺＞

・大規模な偽造票、買収、死者の投票、無資格者の投票、同一票の重複集計、非居住者の投票などが全６州で行われた。

＜投票の不正操作＞

・ネバダ州では、民主党系運動員が投票所で有権登録証のない住民たちを集め、その場で州の運転免許証を暫定発行して投票を可能にした。

　ジョージア州では州当局が、郵便投票の本人署名の合致手続きを緩和し、曖昧な署名の郵便投票も有効とした。郵便投票ではバイデン支持が圧倒的に多かった。この署名確認の緩和措置により、ジョージア州の120万票ほどの郵便投票に疑問が投げかけられた。

・ウィスコンシン州では、郵便投票を投函できる箱が全州で約500ヵ所に設置されたが、その多くが民主党支持者の多い都市部に集中していていた。

＜投票プロセスでの反則＞

・ジョージア、ペンシルベニア、ミシガンの各州では、投票や開票に立ち会う共和党系の要員たちがある時点で退場を求められる事例が相次いだ。開票所の特定の場所から出ないことを命じられた例も多かった。

・ナヴァロ報告書には電子投票機による不正が書かれています。

　2020年の大統領選では、主に2種類の投票機不正が疑われています。大規模な投票機の不正確さと、不可解な票の入れ替わりや票の急増です。どちらの場合もバイデンを支持していることが多いようです。

　ジョージア州では、ドミニオンの機械による多数の「不具合」が発生し、結果が変わったようです。その中で最も注目されたのは、バイデン氏の2万票の急上昇とトランプ氏の1000票の減少でした。

　ミシガン州アントリウム郡では投票集計の法医学的な監査が実施され、ドミニオンのシステムは68％という驚異的なエラー率を持っていることが判明しました。ドミニオンは外国の悪徳業者との関係が疑われていますが、遠隔地からのインタ―ネットアクセスを検出できるはずの記録はアントリウム郡のドミニオンシステムから消えてしまっていたのです。

＜バイデンは自宅で勝利を確信していた………＞

・これまで紹介した不正は現場で発覚した事実で、ナヴァロ報告書はこのほかに【開票機械の不正】【激戦6州の統計的異常】の事例を列記していました。

　電子投票機の不正は調査した全6州で行われていました。6州以外でも行われたことは想像に難くなく、それがあったことでバイデンの獲得票数がトランプよりも700万票も多い、8001万票という異常と言ってもよいほどの高い数字になったのです。

　ちなみに、12月24日夕時点でバイデン氏が獲得した票数は8001万1000票以上、共和党のトランプ大統領の得票数は7380万票とされています。トランプは負けたとはいえ、得票数はオバマの6900万票を超す米史上２番目の多さです。バイデンの数字は大幅に水増しされていますが、トランプの数字は減らされていますから、実際はもっと多かったはずです。

＜トランプ再登場とＱアノンの裏作戦！――死を偽装していたケネディ・ジュニアが本当に現れるのか　⁉＞

＜Ｑアノンのムーブメント＞

・トランプは、選挙に不正があったとして国民投票結果を受け入れませんでしたが、それをアメリカだけではなく世界中で応援する人たちが出ました。その理由はＱアノンにあります。

　Ｑアノン信奉者は、エリート政治家、官僚、ジャーナリスト、芸能界の権力者を中心とした、悪魔を崇拝する小児性愛者の集団がディープステイトを構成し、メディアや芸能人の援助を受けてトランプ大統領を貶めようとしている、と信じました。

　小児性愛と悪魔崇拝儀式が日常的に行われていたのが、ジェフリー・エプスタイン所有の米領ヴァージン諸島の孤島で、そこで行われたことはエプスタインが全て撮影していたと言われています。

　Ｑアノン信奉者たちは、この世に悪玉と善玉の戦いがあると考え、悪玉はディープステイトで、それと戦っているトランプは善玉の代表と考えました。

＜「寝ても覚めても、トランプ！　トランプ！」＞

・伝言を送る人たちが自分たちのことを述べた箇所があります。

「我々は、長い間人類の解放のために戦っているグループであります。あなた方がよく知っているホワイトハットやＱやホワイトハウスのスタッフではありません。またアメリカ軍の所属でもありません。ＮＳＡの一部のような立場ですが、そこから外れてある組織と契約のもとに、約束の期限に人類の解放のために、それらの一部の役割を狙い、必要な全てのシステムを構築しました」

　ホワイトハットというのは、2010年頃から活躍し始めた組織のようです。

・別の箇所で、「我々はホワイトハウスの中の人間ではないが、トランプ大統領と一緒に動いている関係者」と言っています。Ｑではないようですが、送ってくる伝言はＱアノン信奉者が信じる内容に酷似しています。

・トランプを応援する人たちは、彼を英雄もしくは救世主のように考えて崇めたように思います。

・「なぜトランプはアメリカや世界の仕組みを変えるために戦いを挑んでいるのか。その理由を話します。それはケネディ大統領から始まります。彼はあることを公開しようとして暗殺されました。

　それから時が経ちアメリカ憲法の基本である自由と平等の民主主義の根本が揺らいでいることに我々は気付きました。それで正式に1999年5月から21年間に及ぶ戦いに挑みました。現在の社会を裏から操っている権力者と対峙して、その矢面に立つ最後の仕上げにトランプは自ら手を上げて大統領選挙に挑み、勝利してくれました

　それにより全体主義や共産主義が今こそなりふり構わず牙を剥いています。このことが明るみに出ること、そして地球の人間の全てが、自らこの地球は何かがおかしいと気がついてくれたこと。これこそが我々が目指していたところです。これは善と悪との戦いです」

・実際、ネットには熱狂的トランプ支持者の動画がたくさんあります。

＜その他の日本でのトランプムーブメント！＞

＜石川新一郎さんとワシントンからのメッセージ！＞

・ワシントンの連中は、「現在の社会を裏から操っている権力者」すなわちディープステイトと戦おうと意思を最初から持ってトランプは立候補した、と言っています。

＜続々と発表される驚愕情報＞

・「ディープステイトのトップはオバマやクリントンではありません。彼らは単なる表の顔となって動いている愚か者の一人にすぎません。それは、中国共産党の表のトップたちも同様であります。この人たちの裏にはヨーロッパの何百年も続く一族たち、そしてこれらの人たちを操っていたイタリアの2つの一族、そして英国やフランス、スイスを舞台にむさぼるように世界を我が物にしてきた人たち、そして第ニ次世界大戦以降に地下に潜って操作した人たち、彼らはもう存在しません。今は皆様が知っている顔が地上に残って断末魔のように踊っているだけです。

・「ディープステイトのイタリアの2つのファミリーの一つ、ファルネーゼ家はイエズス会を創設し、そこの修道士アダム・ヴァイスハウプトがイルミナティを作り、ロスチャイルド家に繋がっていきます。もう一つのオルシーニ家は3人のローマ教皇を輩出し、ある種族と非常に強い繋がりがあり、この種族とローマカトリック教会との条約を作った一族です。オルシーニ家は2010年5月の我々の作戦で力を失い、もうディープステイトの中枢ではなくなりました。2019年5月には、ヨーロッパのディープステイト中枢のある一族がアメリカ国家との契約で吸い取っていた資金を、トランプ大統領は破棄させて大きな中枢との戦いは終わりました」

・イエズス会を許可し、教会改革を目指してトリエント公会議を招集したことで知られる第220代ローマ教皇パウル3世の本名は、アレッサンドロ・ファルネーゼです。

　オルシーニ家は、10世紀頃からローマで勢力を持ち始め、12世紀のケレスティヌス3世、13世紀のニコラウス3世、18世紀のベネディクトス13世の、3人のローマ教皇を出しています。この一族と非常に強い繋がりがあったとされる種族の名前は不明です。

・「2020年12月29日、米議会が中国政府のウイグル族に対する人権侵害をジェノサイドと設定するにあたり、ウイグル族が強制収容された根拠の情報は、日本政府がアメリカとイギリスに提供しました。これは、日本政府がアメリカと中国に対する二股外交を止めたと捉えてよいと、米国は判断しました」

・ＲＶ（Revaluation of Values）は通貨評価替え、ＧＣＲ(Global Currency Reset）は世界通貨改革です。

　闇の世界金融が牛耳っている金融制度を変えようというニュアンスです。私は大賛成ですぐ実行してほしいですが……、こんな夢みたいなことを考えるだけでも感心します。

・「我々は凄い時代に生まれたと実感します。今まで911や311の真相、ロスチャイルド、ＦＲＢ、ローマカトリックの悪行など、陰謀論の内容を直感で真実だと思っていた。それが暴かれ、職滅され、愛と希望の平和の世界が来ることを確信します。ついにグローバル金融リセットが来るのですね。そして金本位の通貨体制になり、今のようなマフィア体制の銀行システムが、量子コンピューター式の金融システムになります。早く、そうなって欲しいです」

・「これまで我々がお伝えしてきたことは、次の2つに要約されます。一つ目は、今まで隠されていたことの重要な機密解除が行われます。それはトランプ大統領が二期目に入って数日以内に解除され、発表されます。二つ目に、ＧＣＲとＲＶが金融システム上構築された中で、新たな金融システムが実施されます。それらは秘密解除後に、ある宣言の下、実行されます。それに伴いアメリカからスタートし、共産主義国と全体主義国を除いた殆どの国々で次々に実施されるでしょう。この2つの事柄の後に、我々人類にさらなるプレゼントがもたらされることもお伝えしておきます。これらのことはトランプ大統領の旗の下に実行されます」

＜演出された暴動の謎を解く＞

＜米国議会への乱入事件＞

・議事堂襲撃事件については様々な謎が指摘されている。特に、ＦＢＩが調査しているのは暴徒たちがどうやって議事堂内に侵入したかだ。

＜計画された襲撃？＞

・ＦＢＩのジョームズ・コミー元長官は、ＣＮＮの取材に対し、議事堂乱入事件について「少なくとも陰謀があったことに間違いはない。計画された襲撃である」と主張している。

＜Ｑアノンはディープステイトの回し者だった　⁉＞

・2017年10月28日に初めて4chanにＱが登場してからＱアノンと呼ばれる信奉者が生まれ、短い間にフォロワーの数が数百万という大勢力になりました。Ｑアノンがトランプを応援し、選挙が不正に盗まれたことを知る彼らは、胸を張って愛国者だと宣言し、選挙後トランプと共に行動しました。これほど大きな社会現象を作り出した張本人のＱが正体を隠したままなのは、何か裏があると思いませんか。

　Ｑのお陰で多くの一般市民がディープステイトの存在に気付きましたから偉大な功績を残したと言っても過言ではないですが、一方で、いわゆる愛国者と呼ばれる人たちのネットワークを表に出してしまいました。Ｑアノン信奉者はネットで連絡しあいましたから、米国国家安全保障局（ＮＳＡ）はその情報をつかんだことは確実です。

・民主党の不正を憎んでワシントンに集まった愛国者たちは、最後には世界中から暴徒扱いされて、おそらく現在はＱアノンを名乗ることもできなくなっていると思います。また、トランプの主張に賛同し始めた共和党議員たちも、これを契機にトランプ離れをせざるを得なくなったのです。そういうことを考えると、私にはＱはディープステイトの回し者だったとしか思えません。

＜逮捕されるのはあぶり出された愛国者Ｑアノンたちの方だ　⁉＞

・スコットはＱを、私の推測とは大きく違いますが、ディープステイトを壊滅しようとする一部の米軍情報部員の計画と言い切って、それに関係する10人ほど人間が政権中枢に入り込み、実際の活動を開始したのが2017年10月28日で、Ｏの名前で4chanに情報を落としたのだそうです。正体を現さないのは、人々に疑問を持たせて自分で様々なことを調べてほしいからのようです。トランプ政権は、事実上軍によって樹立された政権と位置づけ、その理由とそこに至る過程を分かりやすく解説しています。

＜ケネディ・ジュニアとＱ（ＮＳＡ愛国者）＞

＜Ｑアノン情報　復活したケネディの反撃＞

・ＮＳＡは、軍によって管理、運営されていて年間の予算は1兆円を軽く超えると言われているのです。3万人の職員の中にはアメリカの愛国者たちがたくさんいて、電子機器ではなく、主にスパイを訓練して外国の政府の転覆や支配などに暗躍しているＣＩＡの活動を快く思っていなかったので、ＣＩＡが求めて来た情報を小出しにしたり、与えなかったりしたので、二つの組織の間にはお互いの職員を殺しあうほどの大きな確執があるのです。

＜日銀の完全国有化＞

・ともかく現在世界中の国々が、税収の減少と国民救済のための支出増大に直面しています。そろそろ破産する国家が出てくるのではないかと思いますが、日本は日銀に黒田さんがいる限り大丈夫だと思います。

　彼だったら日銀の完全国有化に反対しないでしょう。そうすれば国債の返済義務はなくなります。ただし、ロスチャイルドの仕返しに備える必要がありますが………。